凡例

概要

1.目的

本ダイレクトリーは、国内におけるアジア資料を所蔵する機関を総覧し、利用者の研究資料等へのアクセスを容易にすることを目的とする。

2.収録対象機関

アジア言語資料およびアジアに関係する日本語資料、欧文資料などを所蔵する日本国内の公共図書館、大学図書館、専門図書館を対象範囲とする。

3.注意事項

収録機関を利用される場合は、当該機関の利用規則等を十分に確認してください。

索引

1.機関名から探す

2.所在地から探す

所在地を北海道・東北、東京、関東（東京を除く）、北陸・中部、近畿、中国・四国、九州・沖縄に分け、五十音順に排列した。

3.機関の種類から探す

館種を国立図書館、公共図書館、大学図書館、専門図書館に分け、五十音順に排列した。

4.資料の収集対象地域から探す

各機関が資料収集やサービスの対象としている地域について索引を付した。

中国（香港・マカオ・台湾を含む）、韓国・北朝鮮、東アジア（中国、韓国・北朝鮮を除く）、旧外地、東南アジア、南アジア、中東・北アフリカ、中央アジアに分け、五十音順に排列した。

対象地域が複数にわたる場合は、該当する地域すべてに掲載した。

5.所蔵資料の言語から探す

同一のアジア言語図書50冊以上、または雑誌および新聞合計5タイトル以上を所蔵する機関について、言語別索引を作成した。

対象言語は以下のように分け、五十音順に排列した。対象言語が複数にわたる場合は、該当する言語すべてに掲載した。

• 東アジア：チベット語、中国語、朝鮮語、モンゴル語、その他東アジア言語
• 東南アジア：インドネシア語、クメール語(カンボジア語)、タイ語、タガログ語（ピリピノ語）、ビルマ語、ベトナム語、マレーシア語、ラオ語、その他東南アジア言語
• 南アジア：ウルドゥー語、サンスクリット語、シンハラ語、タミール語、パーリ語、ヒンディー語、ベンガル語、その他南アジア言語
• 中東・北アフリカ：アラビア語、トルコ語、ヘブライ語、ペルシア語、その他中東・北アフリカ言語
• 中央アジア：アゼルバイジャン語、カザフ語、トルクメン語、その他中央アジア言語

本文記載事項

以下の順に排列した。

1.名称

法人格を表す下記の名称は略号を用い、排列では無視した。学校法人、国立大学法人、公立大学法人、大学共同利用機関法人等の名称は表記を省略した。

• 財団法人→（財）
• 社会福祉法人→（福）
• 社団法人→（社）
• 特定非営利活動法人→（特）
• 独立行政法人→（独）

2.英語名

3.住所

4.URL

対象機関のホームページのURLを記載した。記載されているURLが複数、またはその上位機関のURLが紹介されている場合は、 URLの後に（　）でその機関名を補記した。

[例] http://www.ndl.go.jp（国立国会図書館）

5.電話

6.FAX

7.e-mail

8.職員

9.沿革

設立年のほか、大きな組織変更について記載した。

10.開館日/開館時間

11.利用条件

学外、一般利用者についての利用条件を記載した。「要身分証」は利用時に身分証明書の提示が必要なもの、「要紹介状」は利用時に所属する機関または公共図書館の紹介状が必要なもの、「要事前連絡」は事前に所蔵の確認等が必要なものを意味する。特記事項はその後に補記した。

12.サービス

学外、一般利用者に提供されるサービスについて、閲覧、レファレンス、貸出、複写の順に記載した。特記事項はその後に補記した。

13.交通機関

14.所蔵資料

各機関で所蔵しているアジア関係資料の来歴、特徴、収集範囲等について記載した。

15.統計

各機関で所蔵しているアジア言語資料の統計およびその算出日を記載した。アジア言語資料のみ言語別の所蔵数を記載した。言語別統計がない場合は「言語別統計なし」とし、和洋図書を含む全体の統計がある場合はそれを掲載した。非図書資料は、マイクロフィルム・マイクロフィッシュ、ビデオ、音楽CDなどを記載した。電子資料は、CD-ROM、データベース、電子ジャーナルなどを記載した。

16.資料群別検索ツール

「統計」欄に記載した資料の検索方法を記載した。

17.アジア関係コレクション

アジア関係の文庫やコレクションの概要、検索方法を記載した。

18.刊行物

(1)要覧、年報、紀要等の定期刊行物、(2)年史等、機関の沿革、概要に関するもの、(3)叢書等を記載した。

19.研修・講習会等

外部向けに行っているアジア関係の研修、講習会を記載した。

20.シンポジウム・セミナー等

(1)定期的に開催するもの、（2)不定期のものを記載した。

21.プロジェクト

親組織で行うCOEなどを含めたアジア関係のプロジェクトについて記載した。

22.案内パンフレット等

各機関内で利用者に無料で配布している利用案内資料などを記載した。

23.その他

ホームページで公開しているデータベースなど、各項目では記載されなかったサービスや各機関の特記事項について記載した。

24.調査票回答日

各機関データの提出年月日、更新年月日を記載した。