学制百年史 本編

帝国地方行政学会/1972

当館請求記号:FB14-65


目次


学制百年史 目次

  • 総説
    • 幕末維新期の教育
    • 近代教育制度の創始
    • 近代教育制度の確立と整備
    • 教育制度の拡充
    • 戦時下の教育
    • 戦後の教育改革
    • 新教育制度の整備・充実
    • 学術・文化の発展
  • 第一編
    近代教育制度の創始と拡充
    六五
    • 序章
      幕末維新期の教育
      六五
      • 幕末期の教育
      • 明治新政府の文教政策
      • 明治維新直後の教育改革
    • 第一章
      近代教育制度の創始(明治五年—明治十八年)
      一一三
      • 第一節
        概説
        一一三
        • 文部省の設置
        • 学制の制定
        • 学制の実施
        • 教育令の公布
        • 改正教育令の実施
        • 教学聖旨と文教政策の変化
      • 第二節
        初等教育
        一六六
        • 学制における小学校の制度
        • 教育令・改正教育令と小学校の制度
        • 小学校教育の内容と方法
        • 小学校の普及と就学状況
        • 幼稚園の創設
      • 第三節
        中等教育
        二〇五
        • 学制における中学校の制度
        • 改正教育令における中学校の制度
        • 明治初期の女子教育
        • 中学校等の普及第
      • 第四節
        高等教育
        二一八
        • 明治初期の高等教育
        • 東京大学の創設
        • 専門学校の創設
        • 海外留学生と雇外国人教師
      • 第五節
        教員および教員養成
        二三五
        • 師範学校の創設
        • 東京師範学校の拡充
        • 官公立師範学校の発展
        • 教員の資格・待遇
      • 第六節
        教育行財政
        二四六
        • 中央の教育行政機構
        • 地方の教育行政機構
        • 教育財政
    • 第二章
      近代教育制度の確立と整備(明治十九年—大正五年)
      二六七
      • 第一節
        概説
        二六七
        • 森文相と諸学校令の公布
        • 明治憲法と教育勅語
        • 井上文相と教育改革
        • 学制改革問題と高等教育会議
        • 義務教育制度の確立
        • 学校制度の整備
        • 学科課程と教科書の制度
      • 第二節
        初等教育
        三〇六
        • 小学校令の制定
        • 小学校制度の整備
        • 義務教育年限の延長
        • 学科課程の整備
        • 国定教科書制度の成立
        • 幼稚園の整備
      • 第三節
        中等教育
        三四一
        • 中学校令の公布とその改正
        • 高等女学校令の制定
        • 中学校・高等女学校の学科課程
        • 中学校・高等女学校の普及状況
      • 第四節
        高等教育
        三六三
        • 帝国大学の発足と拡充
        • 高等中学校から高等学校へ
        • 専門学校の制度化と拡充
      • 第五節
        教員および教員養成
        三七六
        • 師範学校制度の整備
        • 師範学校の教育内容
        • 教員の資格・待遇
      • 第六節
        産業教育
        三九一
        • 産業教育の発足
        • 産業教育振興の方策
        • 産業教育の整備
      • 第七節
        社会教育
        四〇四
        • 初期の社会教育
        • 図書館行政の整備
        • 通俗教育の振興
        • 青年団の発足
      • 第八節
        教育行財政
        四一八
        • 文部省機構の改革
        • 高等教育会議等
        • 地方自治制度と地方教育行政
        • 地方教育財政と国庫補助
    • 第三章
      教育制度の拡充(大正六年—昭和十一年)
      四三九
      • 第一節
        概説
        四三九
        • 第一次世界大戦後の教育方策
        • 臨時教育会議と教育改善策
        • 学生思想問題と教学刷新
      • 第二節
        初等教育
        四六〇
        • 臨時教育会議における小学校教育改善の方針
        • 臨時教育会議の答申に基づく小学校教育の改善
        • 幼稚園令の制定
      • 第三節
        中等教育
        四七一
        • 臨時教育会議における改善の方針
        • 文政審議会における検討
        • 中学校・高等女学校の改革
        • 中学校・高等女学校の発展
      • 第四節
        高等教育
        四八二
        • 臨時教育会議の答申と高等教育の拡張
        • 大学令の制定と大学の拡張
        • 高等学校および専門学校の改革と拡充
      • 第五節
        教員および教員養成
        四八七
        • 臨時教育会議における改善方針
        • 文政審議会における検討
        • 中等学校の教員養成
        • 教員の資格・待遇
      • 第六節
        産業教育
        五〇七
        • 実業学校の改善
        • 実業専門学校の拡充
        • 実業補習学校
      • 第七節
        特殊教育
        五一五
        • 特殊教育の発展
        • 盲・聾啞学校令
        • 精神薄弱児その他の教育
      • 第八節
        社会教育
        五二六
        • 通俗教育の改善
        • 社会教育行政機構の整備
        • 成人教育の発展
        • 青少年教育の進展
      • 第九節
        教育行財政
        五三六
        • 文部省機構の改革
        • 臨時教育会議その他の審議機関
        • 義務教育費の国庫負担
        • 地方教育行政の機構
        • 学校建築
    • 第四章
      戦時下の教育(昭和十二年—昭和二十年)
      五五一
      • 第一節
        概説
        五五一
        • 戦時期における教育の動向
        • 教育審議会と改革の方針
        • 戦時教育体制の進行
        • 育英制度の拡充
      • 第二節
        初等教育
        五七二
        • 国民学校令の公布
        • 教科書の戦時版
        • 幼稚園による教育
      • 第三節
        中等教育
        五八二
        • 教育審議会における改編方針
        • 中等学校制度の再編
        • 中学校・高等女学校の教育内容の改編
      • 第四節
        高等教育
        五九一
        • 諸審議会における改編方針
        • 高等教育の戦時体制化
      • 第五節
        教員および教員養成
        五九五
        • 教育審議会における改編の方針
        • 師範教育令の改正
        • 青年師範学校の創設
        • 教員の資格・待遇
      • 第六節
        産業教育
        六〇二
        • 実業学校教育の改編
        • 実業専門学校の改編
      • 第七節
        特殊教育
        六〇七
      • 第八節
        社会教育
        六〇九
        • 社会教化活動の強化
        • 勤労青少年の教育
        • 社会教育団体の統合
      • 第九節
        教育行財政
        六二〇
        • 文部省機構の改編
        • 教育審議会
        • 戦時下の教育行政
        • 義務教育費国庫負担法
    • 第五章
      学術・文化
      六三〇
      • 第一節
        概説
        六三〇
        • 学術
        • 文化
        • 学術・文化の国際交流
        • 宗教
      • 第二節
        学術
        六四二
        • 大学・研究機関等の設置と拡充
        • 帝国学士院と学術研究会議
        • 学術行政の強化
      • 第三節
        文化
        六五五
        • 芸術文化の行政
        • 国語調査機関の設置
        • 著作権制度
      • 第四節
        文化財保護
        六六四
      • 第五節
        宗教
        六七〇
  • 第二編
    戦後の教育改革と新教育制度の発展
    六七七
    • 第一章
      戦後の教育改革(昭和二十年—昭和二十七年)
      六七七
      • 第一節
        概説
        六七七
        • 戦後教育史の概況
        • 新教育の基本方針
        • 新教育制度の具現
      • 第二節
        初等教育
        七〇九
        • 戦後の暫定措置と新しい小学校教育の発足
        • 教育課程の改造
        • 学習指導法の刷新と学習評価の改善
        • 新しい幼稚園制度の成立
      • 第三節
        中等教育
        七二〇
        • 新制中学校の発足と義務教育年限の延長
        • 新制中学校の教育課程
        • 新制高等学校の発足
        • 新制高等学校の教育課程
        • 新制高等学校入学者の選抜
        • 普及状況
      • 第四節
        高等教育
        七三四
        • 終戦直後の高等教育
        • 新制大学の制度と基準
        • 新制大学の発足
        • 短期大学の発足
        • 大学の通信制と夜間制教育
        • 学生の厚生補導と奨学援護
        • 高等教育機関入学者の選抜
      • 第五節
        教員および教員養成
        七五六
        • 新しい教員養成制度の発足
        • 教員の現職教育
        • 教員の需給の状況
        • 教員の身分・処遇と団体活動
      • 第六節
        産業教育
        七七〇
        • 産業教育振興法の制定
        • 中学校・高等学校の職業教育
      • 第七節
        特殊教育
        七七五
        • 盲学校・聾学校教育の義務化
        • 養護学校と特殊学級
      • 第八節
        社会教育
        七七八
        • 社会教育関係法令の成立
        • 社会教育施設の整備
        • 社会教育関係団体の再編成
        • 社会教育の諸活動
        • 社会通信教育・視聴覚教育
      • 第九節
        体育・保健・給食
        七九一
        • 終戦直後の処理
        • 体育・スポーツ・レクリエーションの振興
        • 新しい学校保健の方向
        • 学校給食の普及・奨励
      • 第十節
        教育行財政
        八〇〇
        • 文部省機構の再編成と中央教育行財政
        • 教育委員会制度と地方教育行財政
        • 私立学校法の制定と私学助成
        • 学校施設の整備
    • 第二章
      新教育制度の整備・充実(昭和二十七年—昭和四十七年)
      八二三
      • 第一節
        概説
        八二三
        • 独立後の教育発展
        • 六・三制の定着と充実
        • 教育課程の改善と学習指導の発展
        • 高等学校の拡大と多様化
        • 教科書制度の整備
        • 高等教育の発展と整備
        • 私学振興の推進
        • 教員および教員養成の整備
        • 社会教育の振興
        • 体育・保健・給食の発展
        • 十一
          教育行財政
      • 第二節
        初等教育
        八五六
        • 学級編制基準
        • 教育内容・方法の改善
        • 教材・教具の整備
        • 就学奨励
        • へき地教育の振興
        • 幼稚園教育の発展と振興
      • 第三節
        中等教育
        八七二
        • 中学校の教育内容・方法の改善
        • 高等学校における学級編制基準
        • 高等学校の拡充と多様化
        • 教材・教具の整備
        • 生徒問題
        • 高等学校入学者の選抜
      • 第四節
        高等教育
        八九二
        • 大学制度の整備
        • 大学院の整備
        • 短期大学制度の確立と発展
        • 高等専門学校制度の創設
        • 高等教育の量的拡大
        • 育英奨学と厚生補導
        • 学生運動と学生活動
        • 大学紛争から大学改革へ
        • 高等教育機関入学者の選抜
      • 第五節
        教員および教員養成
        九二八
        • 教員養成制度の整備
        • 教育研究・研修機関の整備・拡充
        • 教員の現職教育
      • 第六節
        産業教育
        九四八
        • 科学技術の振興と産業教育
        • 高等学校職業教育学科の多様化
        • 高等教育機関における産業教育
        • 各種学校における産業教育
      • 第七節
        特殊教育
        九五七
        • 特殊教育の振興
        • 特殊教育の内容の改善
      • 第八節
        社会教育
        九六二
        • 社会教育行政の進展
        • 社会教育指導者の養成
        • 社会教育施設の整備
        • 青少年教育の充実
        • 成人教育の発展
        • 視聴覚教育・社会通信教育の拡充
      • 第九節
        体育・保健・給食
        九七九
        • 学校体育
        • 学校保健の充実
        • 学校給食の振興
        • 社会体育の振興
      • 第十節
        教育行財政
        九九六
        • 中央における教育行政制度の改革
        • 中央における教育財政
        • 私学振興
        • 教科書行政
        • 地方における教育行財政制度の改革
        • 中央における教育調査・広報活動
        • 沖繩の教育
    • 第三章
      学術・文化
      一〇四七
      • 第一節
        概説
        一〇四七
        • 学術
        • 文化
      • 第二節
        学術
        一〇五二
        • 学術行政体制の改革と発展
        • 学術振興の諸施策
      • 第三節
        文化
        一〇六六
        • 芸術文化の振興
        • 国語施策
        • 著作権制度の改善
      • 第四節
        文化財保護
        一〇七七
        • 文化財保護の法的整備
        • 国宝・重要文化財の保護
        • 無形文化財および民俗資料の保護
        • 史跡名勝天然記念物の保護
      • 第五節
        宗教
        一〇九六
      • 第六節
        学術・文化の国際交流
        一〇九九
        • 研究者・教員の国際交流
        • 留学生の招致・派遣と教育協力
        • アジア・アフリカ諸国への教育協力
        • 学術の国際交流
        • OECD事業への参加
        • 芸術文化の国際交流
      • 第七節
        ユネスコ活動
        一一一二
        • ユネスコへの加盟
        • 国内活動の展開
        • 国際協力活動の推進
  • 結語
    一一二一
  • 索引(五十音順)
    巻末
  • 〔別冊〕資料編
    • 詔書・勅語・教育法規等
    • 教育会議等
    • 文部省局課変遷・学校系統等図表
    • 教育統計
    • 年表

説明図表一覧

  • <説明表>
    • 表1
      小学課業表(京都)
      108
    • 表2
      下等小学教則(明治6年5月)
      181
    • 表3
      小学校の学校数・教員数・児童数(明治6年〜12)
      194
    • 表4
      学齢児童の就学率(明治6年〜12年)
      195
    • 表5
      小学校の学校数・教員数・児童数(明治13〜18年)
      197
    • 表6
      学齢児童の就学率(明治13年〜18年)
      198
    • 表7
      保育時間表
      201
    • 表8
      留学生数の推移
      232
    • 表9
      外国人教師数
      234
    • 表10
      高等小学校の学校数・児童数
      320
    • 表11
      学齢児童の就学率の推移
      321
    • 表12
      尋常小学校の教科目別週間教授時数(明治19年・24年比較)
      329
    • 表13
      尋常小学校(4年制)の教科目別週間教授時数
      331
    • 表14
      尋常小学校(6年制)の教科目別週間教授時数
      332
    • 表15
      高等小学校の教科目別週間教授時数(明治40年)
      332
    • 表16
      尋常中学校の学科目別週間教授時数
      352
    • 表17
      中学校の学科目別週間教授時数
      356
    • 表18
      高等女学校(4年制)の学科目別週間教授時数
      358
    • 表19
      師範学校の学校数・卒業者数の推移
      380
    • 表20
      実業学校の学校数・生徒数の推移(明治32〜38年)
      401
    • 表21
      実業補習学校の学校数・生徒数の推移(明治32〜38年)
      403
    • 表22
      各種委員会の設置状況
      428
    • 表23
      尋常小学校の教科目別週間教授時数(大正8年)
      464
    • 表24
      高等小学校の教科目別週間教授時数(大正15年4月)
      468
    • 表25
      実業学校の学校数・生徒数の推移(大正6年〜昭和11年)
      507
    • 表26
      実業補習学校の学校数・教員数・生徒数の推移(大正4年〜昭和10年)
      512
    • 表27
      実業学校の学校数・生徒数の推移(昭和12年〜20年)
      603
    • 表28
      実業専門学校の学校数・生徒数の推移
      605
    • 表29
      青年学校の学校数・教員数・生徒数の推移
      615
    • 表30
      文部省在外研究員の年度別派遣状況
      640
    • 表31
      小学校の教科とその時間配当の基準
      712
    • 表32
      小学校の教科とその時間配当(教科総時数に対する比率)
      714
    • 表33
      新制中学校の教科と時間数
      723
    • 表34
      新学制実施の経過一覧
      726
    • 表35
      高等学校の教科・科目・授業時数および単位数
      730
    • 表36
      新制高等学校の普及状況
      733
    • 表37
      設置者別の新制大学数
      744
    • 表38
      新制大学の設置年度別学校数
      744
    • 表39
      学部・学科系統別の学生・生徒数(戦前・戦後比較)
      745
    • 表40
      戦前と戦後の体格の比較(11歳)
      798
    • 表41
      国の財政における教育費
      805
    • 表42
      地方財政における教育費(昭和10年〜27年)
      811
    • 表43
      都道府県の行政費と教育費(昭和24年〜27年)
      811
    • 表44
      市町村の行政費と教育費(昭和24年〜27年)
      811
    • 表45
      教育施設の罹災状況
      817
    • 表46
      文教施設整備に対する国庫支出予算額の推移
      821
    • 表47
      小学校の最低授業時数
      861
    • 表48
      教材の整備状況
      866
    • 表49
      中学校の教科等と授業時数
      874
    • 表50
      全国学力調査の実施状況
      875
    • 表51
      高等学校の必修科目・単位数の改訂前後比較
      879
    • 表52
      高等学校進学率の推移
      883
    • 表53
      選抜学力検査の実施教科の年度別推移
      891
    • 表54
      年度別の文理学部改組大学名
      894
    • 表55
      年度別の教養部設置大学名
      895
    • 表56
      公立大学の国立大学への移管状況
      896
    • 表57
      設置者別の大学数
      897
    • 表58
      設置年度別の大学数
      898
    • 表59
      大学学部の種類の変遷
      899
    • 表60
      高等教育機関在学者数の推移
      910
    • 表61
      女子学生の占める比率
      910
    • 表62
      専攻分野別学生数の比率
      910
    • 表63
      私立大学学生数の全学生数に占める比率
      912
    • 表64
      日本育英会創立以来の業績
      914
    • 表65
      昭和47年度奨学金貸与月額一覧
      915
    • 表66
      国立大学の厚生施設の整備状況
      917
    • 表67
      国立教員養成学部の入学定員の推移
      932
    • 表68
      教育研究団体補助金交付額の推移
      938
    • 表69
      社会教育主事の年度別設置数
      965
    • 表70
      公民館の施設数および職員数の推移
      966
    • 表71
      図書館の施設数および職員数の推移
      967
    • 表72
      博物館の施設数および職員数の推移
      968
    • 表73
      社会通信教育の拡充状況
      978
    • 表74
      体育館・水泳プールの設置率
      982
    • 表75
      災害共済給付件数と給付金額
      985
    • 表76
      文部省各局課の機構整備
      997
    • 表77
      国の教育費
      1008
    • 表78
      教育振興関係補助金の年度別推移
      1011
    • 表79
      公立学校施設の整備状況(高等学校以下)
      1015
    • 表80
      国立学校施設の整備状況
      1017
    • 表81
      私立学校に対する年度別貸付計画および貸付実績
      1025
    • 表82
      私立大学等関係補助金の推移
      1026
    • 表83
      地方財政における教育費(昭和28年〜44年)
      1036
    • 表84
      都道府県の行政費と教育費(昭和28年〜44年)
      1036
    • 表85
      市町村の行政費と教育費(昭和28年〜44年)
      1037
    • 表86
      教育分野別にみた公教育費総額
      1038〜1039
    • 表87
      沖繩の学校統計
      1044
    • 表88
      科学研究費補助金額の推移
      1061
    • 表89
      科学研究費補助金の申請・採用状況
      1061
    • 表90
      国宝・重要文化財の指定件数一覧
      1083
    • 表91
      国宝・重要文化財(建造物)の時代別棟数
      1083
    • 表92
      国宝・重要文化財(美術工芸品)の時代別件数
      1084〜1085
    • 表93
      重要無形文化財指定一覧
      1091
    • 表94
      史跡名勝天然記念物指定一覧
      1093
  • <説明図>
    • 図1
      幼稚園数の推移(国公立・私立別)
      338
    • 図2
      国民学校の教科の構成
      575
    • 図3
      高校進学率、大学・短期大学入学者の同一年齢層に占める比率と実質国民所得との関係
      908
    • 図4
      中央教育行政機構図
      1001
    • 図5
      地方教育行政機構図
      1033