データで読む教育 :調査・統計解説集 : 内外教育.2015-2016

時事通信社/2016.4.

当館請求記号:FB14-L115


目次


『内外教育』データで読む教育 2015-2016 調査・統計解説集
目次

  • 全般・生涯学習
    • 14年度特別支援教育調査-文科省
      6
      • 中学生の通級指導、20・5%増
    • 生活力に関する実態調査結果を公表-青少年機構
      8
      • 豊かな体験で「生活スキル」が向上
    • 日本PTA全国協議会の「保護者の意識調査」
      10
      • 授業は時間増より「質の向上」を重視
    • 14年度「学校図書館の現状」調査-文科省
      12
      • 図書標準の達成は小6割、中5割
    • 15年度「学校基本調査速報」
      • 上・就職者の割合が5年連続でアップ-高等教育の卒業後進路、在籍状況-
        14
      • 下・現役大学進学率が2年連続で上昇-初等中等教育卒業後の進路、在籍状況-
        17
    • 14年度「国語に関する世論調査」-文化庁
      20
      • 「微妙」「やばい」の使用が拡大
    • 青少年機構の「高校生4カ国比較調査」
      22
      • 低い自己肯定感、ただし改善の兆しも
    • リクルート進学総研の価値意識調査
      24
      • 高校生の76%が「選挙行く」
    • 経済的影響を試算-日本財団
      25
      • 「子どもの貧困」4兆円のマイナス
    • 14年度「子供の学習費調査」結果-文科省
      26
      • 学習費、15年間私立で1770万円
    • 図表で見る教育15年版を公表-OECD
      28
      • 日本の公的支出、また最下位
    • PISA2012を基に分析-OECD
      30
      • 2割前後の生徒が「低成績」
  • 学習指導・カリキュラム
    • 総合初等教育研究所の小学校「計算の力」調査
      32
      • 習熟中心の指導、見直しを
    • 全国学力テスト結果
      • 上・地域差は引き続き縮小傾向中学生の「理科離れ」顕著に-
        34
      • 中・小学校、記述式に引き続き課題
        37
      • 下・中学校理科「実験」に課題国、数は記述式が依然苦手-
        40
    • 日本語指導が必要な児童生徒調査-文科省
      43
      • 要日本語指導、過去最多を更新
    • ベネッセ教育総研小学生英語学習調査
      44
      • 小学校英語に保護者の要求高く
    • ベネッセ教育総研が中高の英語指導を調査
      46
      • 対話はほとんど行われず
    • ベネッセ教育総研の「学習基本調査」
      • 上・全校種で学習時間がV字回復
        48
      • 下・アクティブ・ラーニング浸透の兆し
        50
    • 初の英語力調査結果-文科省
      52
      • 英検3級以上の中3は2~4割
    • 教育調査研究所の「アクティブ・ラーニング」調査
      55
      • 活用力などで校長と教員に評価のずれ
    • 16年度中学校教科書採択状況-文科省まとめ
      56
      • 91万冊増の3455万冊
    • 16年度高校教科書採択状況-文科省まとめ
      • 上・総数は0・6%減の3122万冊
        59
      • 中・数学と理科で旧課程ゼロに
        66
      • 下・英語も減少に転じる
        72
    • ベネッセ総研が「高校生活と進路に関する調査」
      80
      • 大学受験を「成長の機会」と評価
  • 生徒指導・健康安全
    • 13年度学校給食実施状況調査-文科省
      84
      • 「毎日米飯」が過去最多
    • 学校健康教育行政の取り組み状況調査-文科省
      88
      • 浸水地域校の9割が津波対策実施
    • 経済難深刻、未就学は7人-文科省調査
      89
      • 無戸籍の子、全国142人
    • 14年度児童生徒の問題行動調査-文科省
      90
      • 暴力行為、小学校で過去最多
    • 14年度問題行動調査(いじめ関連)-文科省
      92
      • 再調査で認知件数の格差縮小
    • いじめ防止対策協議会に報告-文科省
      95
      • 14年度に自殺5件、未遂13件
    • 14年度体力・運動能力調査-スポーツ庁
      96
      • 子どもの体力は98年度以降で最高に
    • スポーツ庁の15年度「全国体力テスト」結果
      98
      • 「投げる」「握る」が大きな課題に
    • 15年度学校保健統計調査(速報)-文科省
      100
      • 福島県の子どもの肥満傾向改善
    • 対策未実施は5212棟-文科省調査
      102
      • 公立小中学校の耐震化率、95・6%
  • 教職員
    • 14年度教員業務実態調査結果--全連小
      104
      • 平日の業務時間は10時間52分
    • 教職員の業務実態調査結果-文科省
      106
      • 国の調査や保護者対応に負担感
    • 中央教育研究所が教育改革で教員意識調査
      108
      • 英語の教科化に揺れる学校現場
    • 13年度「教員免許状授与状況」調査-文科省
      110
      • 総数は4年連続増の21万8千件
    • 13年度教員免許状取得状況-文科省
      114
      • 総数、取得率ともに増加
    • 15年度「教員採用試験実施状況調査」-文科省
      116
      • 受験者減で競争倍率低下が深刻化
    • 国立教員養成大学・学部の教員就職状況調査-文科省
      119
      • 教員就職、正規採用が6割超える
    • 14年教職員団体への加入状況調査-文科省
      121
      • 加入率37・2%、39年連続で低下
    • 15年教職員団体への加入状況調査-文科省
      122
      • 加入率36・3%、40年連続で低下
    • 14年度教職員の人事行政状況調査-文科省
      123
      • わいせつによる処分、依然高水準
    • 8割弱に謝礼も-教科書発行会社調査・文科省
      126
      • 教員ら5千人超が検定内容閲覧
  • 高等教育・私立学校
    • 14年度「私立大学等経常費補助金交付状況」
      128
      • 総額は3年ぶりに微増
    • 14年度私立大新入生の家計調査-東京私大教連
      131
      • 1日の生活費、900円を下回る
    • 高卒は23年ぶり高水準-文科省など
      132
      • 大卒者就職率、96・7%に改善
    • 耐震性不足、未診断は計3382棟-文科省調査
      133
      • 私立学校施設の耐震化率、83・5%に
  • 教育行財政
    • 新教委制度への移行調査(4月1日現在)
      136
      • 294自治体で新教育長を任命
    • 新教委制度への移行調査(6月1日現在)
      138
      • 359自治体が新教育長を任命
    • 新教委制度への移行調査(12月1日現在)
      139
      • 新教育長任命、582自治体に
    • ベネッセ教育総研が市区町村長を調査
      140
      • 6割が新教育長に教育経験者希望
    • 14年度地方教育費調査(中間報告)-文科省
      142
      • 給与削減で学校教育費が1・6%減
    • 初めて低下も依然高水準-文科省調査
      144
      • 13年度の就学援助率は15・42%
    • 加配で525人増員-文科省16年度予算案
      146
      • 教職員定数は3475人減
  • ICT(情報通信技術)
    • 「情報活用能力調査」結果を公表-文科省
      148
      • 個人情報の扱いなど理解不足も
    • 日本PTA「子どもとメディアに関する意識調査」
      150
      • 親の過半数、ネットでのトラブル懸念
    • デジタルアーツがスマホなど利用実態を調査
      152
      • ネット犯罪の認識薄く
    • 生活習慣と子どもの自立の関係性調査-文科省
      154
      • 寝る直前のスマホで「朝つらい」
    • 14年度教育の情報化実態調査-文科省
      155
      • タブレット端末倍増、15万台に
    • デジタル教科書アンケート結果-文科省
      156
      • 保護者の6~7割が導入に「賛成」