トップ調べ方案内調べ方一般統計資料レファレンス・ガイド2.過去の統計を検索するためのツール>2.2 過去の統計を検索するためのツール<書誌・索引・便覧ほか>:解題付き書誌

2.2 過去の統計を検索するためのツール<書誌・索引・便覧ほか>:解題付き書誌

ここで紹介している情報は、『参考書誌研究』第60号(2004年3月)、第72号(2010年3月)の記事をもとにしており、各資料について、著編者、発行年、ページ数、税込み価格、出版情報などを示すほか、四角囲みの中に◇で長所を、◆で留意点を記しています。ただし、『参考書誌研究』掲載時点の情報であり、その後の変更は反映されていないため、あくまで参考データとお考えください。

2.2.1 統計調査総覧:統計利用者への手びき 美濃部亮吉、松川七郎編 東洋経済新報社 1956 466p 絶版

第1部官庁の部では、中央官庁等が1951年から1955年までの5年間に行った1,576調査について、分野別に概略を示した後に主要な統計調査の沿革、調査対象、調査事項・方法、集計・公表の過程等を収録しています。 第2部労働組合の部では1946年以後に実施された、労働組合を調査主体とする統計調査197調査をとりあげています。 巻末に統計資料一覧と指定統計一覧があります。索引はありません。前身として、1951年に刊行された『統計調査ガイドブック』があります。

◇主要な統計調査の末尾に「備考」があり、各統計調査の特徴や利用上の注意等が記されています。
◇業務・加工統計を含み、官庁統計は網羅的に収録されています。
◇第1部では中央官庁ばかりでなく、地方公共団体や民間団体等の統計調査も収録しています。
◆主要な統計調査以外は各章の最後に「その他の統計」として、調査機関、調査名、調査期日のみが紹介されています。

2.2.2 改訂増補・本邦現行統計資料解題 総理府統計局図書館編 日本図書センター 1996 327p  1952(昭和27)年刊の複製 ¥10,500

1945(昭和20)年9月から1951(昭和26)年8月末までに刊行された統計資料を収録しています。 第1部「単行統計資料の部」と第2部「定期刊行統計資料の部」から成り、それぞれ分野別に統計資料の書誌事項、解題、内容項目を記載しています。 巻末に編集者別索引があります。

◇創刊、休刊情報を掲載しています。
◇地方自治体および民間団体の統計も収録しています。
◇解題では、実施された統計調査の概要と、それをどう編集して掲載したかを説明しています。

2.2.3 統計資料解題 内閣統計局編 大空社 1988 571,46,8p 1936(昭和11)年刊の複製 ¥19,950

大正期から1935(昭和10)年くらいまでの統計資料の検索に利用される資料です。 発行機関別に収録されており、中央省庁のほかに地方公共団体や民間団体の刊行物も含んでいます。 各統計資料の概要と詳細な内容細目が掲載されており、定期刊行物の創刊年情報もあります。 巻末に分野別キーワード索引とこれを補完する五十音順のキーワード索引があります。

◇大学や高等商業学校が行った調査なども収録されています。
◆漢字片仮名混交文で読みにくい資料です。

2.2.4 本邦統計資料解説 後藤貞治著 日本図書センター 1996 叢文閣1936(昭和11)年刊の複製 249,20p ¥8,400

前編「統計資料供給者主体別資料」と、後編「項目別主要資料解説」から成り、前編では官公庁、地方公共団体、植民地、民間団体等が刊行した資料を発行機関別に紹介しています。 後編では人口問題、経済一般、産業などの分野別に統計資料の解説を行っています。巻末にキーワード索引があります。

◇大部分の資料については統計資料名と刊行年など最低限の記載しかありませんが、目次や統計表の内容などに触れて詳しく紹介されているものもあります。
◇前編では著者自身の評価も交えています。
◇『統計資料解題』とともに第二次世界大戦以前の統計を当時の視点でまとめた資料です。

2.2.5 明治前期日本経済統計解題書誌 富国強兵篇 細谷新治著 一橋大学経済研究所日本経済文献センター 1974‐1980 5冊(上の1、上の2、上の3、下、補遺) 絶版

近代的な統計調査体系が確立する以前の明治前期(1868(明治元)〜1884(明治17)年)に刊行された統計資料の刊行および所在の状況について記し、さらに個々の統計書について統計内容細目および解題を掲載することによって統計調査の全貌、統計書の成立事情、各統計書の関連を明らかにしている資料です。 収録する主題は、総括統計、戸籍・人口・衛生統計、司法・警察・財政統計、教育統計、物産統計、軍事統計で、各主題の冒頭では総説がなされ、参考文献も挙げられています。 上の3巻、下巻、補遺の巻末には文献索引、機関名および人名索引があります。

◇資料の所在については、原則的に内閣文庫、総理府統計局図書館、国立国会図書館、一橋大学付属図書館、一橋大学経済研究所日本経済統計文献センターの5機関を調査しています。
◇個々の統計書に関して、原本、覆刻本*、翻刻本**、模刻本***、草稿****の書誌情報も掲載されています。
◆殖産興業政策・地租改正等の政策実施に関連する統計調査や、物価調査・労働調査等の結果報告、業務統計や地方自治体による地方統計書等、収録されていない分野があります。
覆刻本*
刊本原書をそのままの形で再製したもの
翻刻本**
原書を定本として再製したもの
模刻本***
写本の原書をそのままの形で再製したもの
草稿****
写本の自稿本またはその写本
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