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2.3 過去の統計を検索するためのツール<書誌・索引・便覧ほか>:ガイド・総合目録等

ここで紹介している情報は、『参考書誌研究』第60号(2004年3月)、第72号(2010年3月)の記事をもとにしており、各資料について、著編者、発行年、ページ数、税込み価格、出版情報などを示すほか、四角囲みの中に◇で長所を、◆で留意点を記しています。ただし、『参考書誌研究』掲載時点の情報であり、その後の変更は反映されていないため、あくまで参考データとお考えください。

2.3.1 最新産業情報ガイド 中小企業金融公庫経営情報部編 東洋経済新報社 1990 468p 絶版

各産業を製品・サービス等の種類をベースに食料品、家具・装備品、建設・不動産など20分野、304項目に分類し、各項目の統計資料をはじめ関連雑誌・新聞、参考文献、関係団体等の情報を掲載しています。収録対象は定期刊行物と1985(昭和60)年から1989(平成元)年6月末までに発行された単行資料です。巻末の「共通資料編」には、各産業界のデータや動向が総合的に収録されている資料の解題等を掲載しています。また、2,000以上のキーワードによる索引があります。前版は1981年刊行。

◇例えば、化学製品という分野は、化学肥料、プラスチック、医薬品、ゴム・・・といった15項目に細かく分かれています。

◆資料について掲載されている情報は、基本的にタイトル、刊行年もしくは刊行頻度、出版者のみと限られています。

2.3.2 統計ガイドブック 溝口敏行[ほか]編 日本経営協会 1989 317p 絶版

官庁統計の中から、主要な統計調査、加工統計、統計年鑑・年報、統計要覧などを選び出して編集し、解説を加えています。記載事項は、内容例、利用上の注意、調査概要、公表形式、関連統計などです。 1985(昭和60)年12月までに公表されたデータ等を中心に、経済変動・物価、経済社会基盤(運輸・通信)、企業の活動(商業・サービス)など15分野207種類を扱っています。付録として「作成機関別統計刊行物の一覧」と、統計のキーワード索引、五十音順索引があります。

◇付録には、民間団体の統計など本文中で解説されていない統計資料についても掲載されています。

◇公表形式については、新聞発表の時期や販売機関などを掲載しています。

◇解説は一般の統計利用者を対象に簡潔平易に書かれています。

◆「作成機関別統計刊行物の一覧」は、当該機関が作成している統計刊行物の全てを網羅したものではありません。

◆統計のキーワード索引は略語を使っていて分かりにくいです。

2.3.3 とうけい・調査資料逐次刊行物ガイド 龍谷大学社会科学研究所 1994 138p 絶版

龍谷大学社会科学研究所が1969年以来1994年3月までに収集した逐次刊行物を主題ごとにまとめた資料です。1.1.8の 『統計・調査資料ガイド』の前版に相当します。

◇『統計・調査資料ガイド』と同じく、統計資料の旧書名から引けること、創刊年度や書名変遷等の情報が掲載されていることが特徴です。

◆『統計・調査資料ガイド』と同様にキーワード索引がありません。

2.3.4 民間統計調査資料一覧 経済団体連合会 日本図書センター 1998 287p  1971(昭和46)年刊の複製 \9,450

主要な経済団体、企業、銀行、研究機関等、320機関が作成している統計調査資料を一覧表として編集した資料です。収録機関の排列は業種や属性を基準としており、各機関が作成した統計資料の名称、刊行頻度、主要な内容、収集方法(資料の出所)、調査開始時期等が表形式でまとめられています。 1956、1959、1962、1964、1968年にも同タイトルの刊行物が出版されていますが、当資料は1968年刊の増補改訂版です。巻末には発行機関名索引と、付録として「官庁統計調査資料一覧」があります。1.1.9の『民間統計ガイド』の前身と言える資料です。

◇過去の民間統計を探すツールとしては最もよくまとまっています。

2.3.5 日本統計月報 資料解説編 昭和37‐50年 行政管理庁行政管理局編 日本統計協会 1962‐75 絶版

各分野について主要な統計および統計調査を体系的に解説する第1部と、『日本統計月報』に掲載されている各統計表について、用語の定義や統計系列の連続性などを具体的に記述する第2部とに分かれています。 1966(昭和41)年以降刊行分に関しては、巻末に統計調査名索引があります。

◇1976年以降は、毎年1回刊行される『日本統計月報』収載の付録において、各統計表の解説が付されています。

2.3.6 官庁関係重要統計資料総合目録 統計委員会事務局 日本図書センター 1998 215p  1947(昭和22)年刊の複製 絶版

1947(昭和22)年当時の、各官庁、道府県*、政令指定都市、計51機関における明治以降の統計の所蔵状況についてまとめた資料です。 1947年に開催された第1回全国都道府県統計会議において、各機関の重要統計資料の所蔵状況を照会し、その回答を網羅的に集めて作成されました。資料が分野別、資料名のアルファベット順に排列されています。索引はありません。

道府県*

東京都や広島県など、戦災その他の事故により所蔵がない10ヶ所を除いた各道府県

◇各資料各巻号の所蔵機関が分かります。

◆編者である統計委員会事務局自身の所蔵状況は掲載していません。

2.3.7 日本経済統計資料総合目録 農林業編
2.3.8 日本経済統計資料総合目録 鉱工業・エネルギー産業編
2.3.9 日本経済統計資料総合目録 財政・金融・経営・商業・貿易・運輸編経済資料協議会編 同朋舎 1979-1980 絶版

全国統計が個票調査手法の統計調査として確立した1909(明治42)年から、標本調査を主軸とする統計調査制度に切りかえられる1947(昭和22)年までを調査対象年とする日本の経済統計資料の、包括的な書誌および総合目録です。各編とも書誌編、所蔵編の2冊から成ります。書誌編では編著者順に、各統計書の書誌事項、創刊・変遷注記事項、刊行回次・巻号一覧を収録しています。巻末に書名索引、分類索引があります。所蔵編では各統計書の回次・巻号ごとの、大学図書館等の所蔵状況を収録しています。

◇継続統計については、1909年以前、1947年以降の資料も収録しています。

◇2.3.8では、全国統計のほかに一部の地方統計や工業人名録、鉱工業一覧、企業名鑑類も採録しています。

◇2.3.9では、全国統計のほかに大・中都市を調査対象とした商業調査、港湾統計、税関統計等、特定地域を対象とする統計資料も一部収録しています。

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