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5.1 長期統計書:総合

ここで紹介している情報は、『参考書誌研究』第60号(2004年3月)、第72号(2010年3月)の記事をもとにしており、各資料について、著編者、発行年、ページ数、税込み価格、出版情報などを示すほか、四角囲みの中に◇で長所を、◆で留意点を記しています。ただし、『参考書誌研究』掲載時点の情報であり、その後の変更は反映されていないため、あくまで参考データとお考えください。

5.1.1 日本長期統計総覧 全5巻 日本統計協会 1987〜1988 監修:総務庁統計局 価格は巻により異なるが、¥22,000〜23,000程度。巻により絶版のものもある模様

1868(明治元)年から1980年代までのあらゆる分野の統計を集成し、時系列統計とした資料です。第1巻は国土・人口・労働、第2〜4巻は経済関係、第5巻が社会文化関係の長期統計を収録しています。第1巻では日本の統計制度について総説がなされており、第5巻には全巻を通してのキーワード索引が掲載されています。

◇関連するインターネット上の情報源として日本の長期統計系列外部サイトへのリンク(総務省統計局ホームページ内)があります。日本の国土、人口、経済、社会、文化等に関する統計について、1868年から2002年に至る135年間の時系列データを総合的、体系的に収録したものです。『日本長期統計総覧』を基礎として、その時系列データの延長を行うとともに、最近の社会・経済情勢の変化に対応して、『日本統計年鑑』(総務省統計研修所編集・総務省統計局発行)に収録されている統計データを中心に収録項目の充実を行い、31の分野、836の統計表として取りまとめたものです。

◇原則として官公庁またはこれに準ずる機関が公表したデータを掲載しています。

◇CD-ROM版があり(\6,300)、このCD-ROM版に接続できるように『日本統計年鑑』を編集した別のCD-ROMもあります(『日本長期統計総覧 接続統計表 日本統計年鑑:昭和60年以降時系列データ CD-ROM版』日本統計協会編刊 2001 \5,250)。

◇各分野の冒頭で調査の体系と沿革、各調査の変遷、対象、調査事項、用語の定義等について詳説しています。

◇対象時期の広さと索引の豊富さを総合的に勘案すると、戦前期の統計を調査する際に最初に当たるべき資料であると思われます。

5.1.2 完結昭和国勢総覧 東洋経済新報社 1991 4冊 セット価格:\254,854

第一次国勢調査が行われた1920(大正9)年から1988(昭和63)年までのあらゆる分野の主要統計を網羅し、その推移を総括したものです。第1〜3巻には各分野の統計とその典拠や統計表を利用する際の注意が掲載され、第4巻には第1〜3巻のキーワード索引、掲載統計資料解説、政府統計の概況をまとめた統計調査要覧、政治経済年表などがあります。5.1.3の 『明治大正国勢総覧』の姉妹書です。

◇国勢全般をカバーするとともに、戦時統計、植民地関係のデータなども収録しています。

◇5.1.1の『日本長期統計総覧』よりも民間の資料を多く典拠にしているため、会社のランキング(1920(大正9)年〜)や映画・公営賭博・プロ野球等の入場者数(1926(大正15)年〜)など、『日本長期統計総覧』にはない統計を含んでいます。

◇索引の豊富さは『日本長期統計総覧』を上回っています。

5.1.3 明治大正国勢総覧 東洋経済新報社 1975 764p 1929(昭和4)年刊の複製 \50,400

東洋経済新報社編の5.2.17『明治大正財政詳覧』、5.2.5『日本貿易精覧』とともに復刊された資料であり、明治大正期の国勢に関する全ての統計を網羅していると謳われています。各分野合わせて831ある各表には(備考)があり、資料の出所や統計を扱う際の注意点が記されています。付録として「各国国勢比較」「明治大正六十年誌」などがあります。

◇同一項目であっても調査者や調査法が異なる場合、全ての調査が採録されています。例えば、物価については日本銀行、農商務省、大蔵省、商業会議所、ダイヤモンド社、東洋経済新報社の6調査を掲載しています。

◇各株式会社の株式相場年別表や、各手形交換所の手形交換高、重要倉庫の保管貨物についての統計など細部にわたったものも掲載されています。

◆時代背景やデータから読み取れることについての記述は少なく、p.31〜50に国勢概観としてまとめられているのみです。

5.1.4 数字でみる日本の100年 矢野恒太記念会編 改訂第4版 国勢社 2000 576p  \2,500

3.2.1『日本国勢図会』の長期統計版です。分野ごとに章立てされており、まず各分野の明治以降の背景を解説した後に、用語の説明や、「貿易統計のはじまり」などといったトピックを交えながら図表を掲載しています。巻末にキーワード索引があります。初版は1981年発行。

◇「日本の100年」とありますが、厳密に100年ではなく、データ掲載年が100年より長いものも短いものもあります。また、「世界の原子力発電量」など外国の統計も掲載されています。

◇版を重ねるごとに内容が見直され、環境問題についての統計など時事に即した統計があります。

◇「国防と自衛隊」という章もあります。

5.1.5 日本経済統計集 1868-1945 日外アソシエーツ 1999 435p  \18,900
5.1.6 日本経済統計集 1946-1970 日外アソシエーツ 1999 510p  \24,990

『日本帝国統計年鑑』、『大日本帝国内務省統計報告』、『財務省年報』、3.1.1の『日本統計年鑑』に掲載された統計を選択して再編集したものです。巻末にキーワード索引があります。

◇「経済統計集」とありますが、教育や国民生活を扱った章もあります。

◇各統計表の主要項目に関しては折れ線グラフが掲載されており、データの移り変わりが分かりやすくなっています。

◇統計データの出所は各表末に掲載されていますが、掲載ページなどの詳細が巻末の「出所一覧」でまとめられています。

◆解説がほとんどありません。

5.1.7 日本経済統計集:明治・大正・昭和 日本統計研究所編 日本評論新社 1958 407p 絶版

1868(明治元)年から1957(昭和32)年の間に、主に官公庁で作成された鉱工業、農業経済、国富と国民所得などの主要な経済統計を集大成してそれを要約し、日本経済の歴史的特色を明らかにしようとしたものです。各統計表には「注記」、「解説」、「資料」があり、統計の作成および加工方法、統計の性格および傾向、統計によって示される一般的事実の社会経済的意義、統計の出典等がグラフも交えて解説されています。巻末に日本統計史年表があります。

◇調査方法や調査対象が途中で変わっている場合、統計数字がなるべく繋がるように、必要に応じて加工修正がなされているので、「注記」を見落とさないよう注意が必要です。

◇旧植民地統計を含んでいます。

◇「階級構成」という珍しい編を設け、支配階層、中間層、新中間層、労働者層の人口等をまとめています。

5.1.8 明治・大正期日本経済統計総鑑 朝日新聞社編 並木書房 1999 2冊 「日本経済統計総観」(朝日新聞社1930(昭和5)年刊)の複製 \58,800 解題:中村隆英

明治以降の経済統計に関する各種の数字を収集し、組織的に排列したものです。上下巻合わせて1,280pにわたり、土地および人口、財政、貿易、金融、会社および資本、産業、交通、電気およびガス、保険、労働、有価証券、商品、外国統計の13項目を収録しています。各項目のはじめに「略説」があり、関連する諸制度の沿革や現状について解説しています。また、各統計表のほぼ全てに備考が付され、利用上の注意点が記されています。

◇「重要商品月別輸出高表」などの月別のデータや、「府県別貸付金利表」などの地域別のデータも多数収録されています。

◆統計資料自体についての説明が少ないです。

5.1.9 明治以降本邦主要経済統計 日本銀行統計局編 並木書房 1999 616p 日本銀行統計局1966(昭和41)年刊の復刻版 \29,400 解題:石井寛治

1868(明治元)年から1965(昭和40)年までの、金融を中心とした日本経済に関する約140の主要指標を選択、編集したものです。各統計表に資料の出所や統計を利用する際の注意点が掲載されており、後半の約200頁にわたる解説では各統計を利用する上で参考となる経済的背景、制度の変遷などが分野別にまとめられています。付録として主要経済指標の年率表などがあります。

◇日本銀行が作成した統計が充実しているのが特徴で、各金融機関の主要勘定について詳細なデータが掲載されています。

◇復刻版の解題では事例を挙げながら、収録されている諸統計の限界について解説しています。

5.1.10 長期経済統計 大川一司ほか編 東洋経済新報社 1965〜1988 全14冊 絶版

研究者グループが明治以降の多数の統計に加工・推計を施して長期統計としてまとめたものです。各巻の内容は、国民所得、労働力、資本ストック、資本形成、貯蓄と通貨、個人消費支出、財政支出、物価、農林業、鉱工業、繊維工業、鉄道と電力、地域経済統計、貿易と国際収支となっています。

◇単なる過去の統計の集積ではなく、既存の統計の加工・推計によって日本の経済発展の姿をあとづける新しい統計を生み出していると言えます。

◇財政支出の巻の「軍事および戦争関連費」など、既存の統計では容易に見つからない有用な項目と思われます。

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