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過去の企業・団体名簿

ここでは、当館で所蔵する過去の企業や団体を網羅的に取り上げた資料を紹介します。ここに挙げた以外の名簿を調べる場合には、調べ方案内名簿の調べ方をご覧ください。

ここで扱う名簿とは、企業や団体の名称、住所のほか、電話番号、ホームページアドレス、その他の必要な情報が一覧として記されている資料です。企業や団体の選定に当たって恣意性の高い資料や商品販売・宣伝を目的とした資料は、ここでは対象としません。

【 】内は当館請求記号です。請求記号が記載されていないものは、版によって請求記号が異なります。国立国会図書館オンラインでタイトルを検索してお調べください。

目次

1. 戦前の名簿
2. 戦後の名簿

 

1. 戦前の名簿

国立国会図書館が所蔵する明治・大正・昭和前期の会社録は以下の目録で調べることができます。

  • 田中 克彦、 堀 純子「国立国会図書館所蔵会社信用録目録−明治・大正・昭和前期」(『参考書誌研究』国立国会図書館の所蔵情報へのリンク(国立国会図書館 年刊 【Z21-291】)(通号 37) 1990.03)(国立国会図書館デジタルコレクション
    国立国会図書館が所蔵する明治・大正・昭和前期の会社録を整理した目録で、総合、業種別、地域別の3章から構成されます。総合では会社と工場の2項目、業種別では食品、繊維、鉱業、建築など10業種、地域別では国内6地域にそれぞれ区分し、出版社、出版年、ページ数、当館請求記号などを記載しています。なお、リサーチ・ナビの参考書誌研究において本文PDF版(2.2MB)を公開しています。

上記の目録に掲載されていない団体の名鑑として以下のようなものがあります。なお、戦前から戦後も継続して刊行された資料については「2. 戦後の名簿」で紹介します。

 

2. 戦後の名簿

  • 『会社四季報』国立国会図書館の所蔵情報へのリンク昭和11年1輯-2006年3集(東洋経済新報社 2006 【YH267-47】)
    『会社四季報』国立国会図書館の所蔵情報へのリンク(東洋経済新報社 季刊 【Z4-432】)の昭和11(1936)年の創刊号から2011年3集(2011年夏号)まで、75年分のデータが掲載されています。会社名、証券コード、発行時期から検索できます。
  • 『会社年鑑. 上場会社版』国立国会図書館の所蔵情報へのリンク(日本経済新聞社 年刊 【Z41-394】)
    全国5箇所の証券取引所、マザーズ、ヘラクレス、ジャスダックに上場している会社、外国会社の情報が掲載されています。業種別、株式コード順に企業を掲載しています。収録情報は各社の有価証券報告書をもとにしています。2006年版をもって刊行を終了しました。
  • 『会社総鑑. 未上場会社版』国立国会図書館の所蔵情報へのリンク(日本経済新聞社 年刊 【Z41-2028】)
    国内の未上場会社(資本金1,000万円以上、売上高1億円以上、貸借対照表、損益計算書を持つなどの条件を満たすもの)の名簿です。業種ごとに、50音順に企業情報を掲載しています。2005年版をもって刊行を終了しました。
  • 『会社職員録. 全上場会社版』国立国会図書館の所蔵情報へのリンク(ダイヤモンド社 年刊 【Z41-1021】)
    全上場会社の役員・部課長以上の管理職者データが掲載されています。人事情報のほか、資本金、従業員数、業績などの会社情報も掲載されています。「2011」をもって刊行を終了しました。
  • 『会社職員録. 非上場会社版』国立国会図書館の所蔵情報へのリンク(ダイヤモンド社 年刊 【Z41-2366】)
    全業種の有力非上場会社の人事データが掲載されています。人事情報のほか、資本金、従業員数、業績などの会社情報も掲載されています。「2010」をもって刊行を終了しました。
  • 『組織図系統図便覧』(ダイヤモンド社 2003-2010)
    全上場会社の組織図または事業系統図を収載しています。住所および資本金、従業員数、売上高などの会社情報も掲載されています。
  • 『全国工場通覧』(日刊工業新聞社 1929-1996)
    食料品製造業、繊維工業などの業種別に工場を探すことができます。工場名、所在地のほか、資本金、AからHの段階ににランク分けされた従業員規模などがわかります。古い時代のものは国立国会図書館デジタルコレクションで公開されています。1996~1997年版をもって刊行を終了しました。
  • 『工場ガイド』(データフォーラム 1997-2012)
    製造業関連のあらゆる業種について、工場、本社機構、研究所などが掲載されています。地方ごとに分冊されており、各都道府県別の市・群ごとに探すことができます。2012年をもって刊行を終了しました。
  • 『商工経済団体名簿』(商工総合サービス 1957-2002 3年に1度刊)
    東京商工会議所が全国の主要業界団体の情報をまとめた資料です。経済団体、貿易・国際経済関係、金融・保険証券、運輸・倉庫・通信・ニューメディアなどの分野ごとに、和文・英文併記で団体を紹介しています。2002年をもって刊行を終了しました。
  • 『全国団体名簿』(日刊工業新聞社 隔年刊)
    全国規模で活動している各種工業会、学会、社団法人、財団法人、社会福祉法人、共同組合、独立行政法人、任意団体などが掲載されています。平成17年度版をもって刊行を終了しました。
  • 『学会名鑑』(日本学術協力財団 2001-2007 不定期刊)
    日本学術会議の協力学術研究団体の情報を集めた資料です。人文科学部門、自然科学部門の2部門7分野の団体の情報を掲載しています。なお、2007-2009年版で冊子体での刊行を終了し、Web版の「学会名鑑」外部サイトへのリンクに移行しました。

このほか、調べ方案内国内の企業・団体名簿で紹介されている資料のバックナンバーでも、過去の名簿情報を調べることができます。

 

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