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インドの経済・産業について調べる

インドを含むアジア諸国の経済・産業の調べ方については、「アジア諸国(中国を除く)の経済・産業について調べるには」の中で、東京本館科学技術・経済情報室の開架資料を紹介しています。ここでは、当館のすべての所蔵資料の中から、インドの経済・産業について調べるための資料を詳しくご紹介します。◎は東京本館と関西館で所蔵、○は東京本館のみ所蔵、●は関西館のみ所蔵しています。【 】内は当館請求記号です。年刊の資料などで毎号の請求記号が異なるものについては、請求記号の記載を省略しました。関西館のみ所蔵する図書の請求記号は【( )】内に記載しました。☆はインターネット情報源です。

インド経済事情全般・情報源ガイド
統計(日本語資料) / 統計(外国語資料)
貿易・投資(実用書を含む)
証券・金融 / 通信・IT / 運輸 / 自動車 / 製薬 / 出版・メディア

インド経済事情全般・情報源ガイド

『インド. 2014/15年版』国立国会図書館の所蔵情報へのリンク(ARC国別情勢研究会 2014 【DC251-L3】)

世界48カ国について発行されているARCレポート(新装版)のひとつです。経済動向、産業動向、市場環境などについて図表を交えながら解説しています。各国情勢の概略を調べるのに適しています。

『図解インドビジネスマップ』国立国会図書館の所蔵情報へのリンク(日刊工業新聞社 2011 【DC251-J21】)

インドの国内産業全般について、業界別に動向や主要企業を紹介しています。掲載している業界は、自動車、工作機械、建設機械、家電・エレクトロニクス、コンピューター・パソコン、鉄鋼、繊維・皮革、ゴム・プラスチック、ガラス・セラミック、化学、製薬、化粧品・トイレタリー、食品・飲料、石炭・石油・天然ガス、電力、陸運・鉄道・倉庫、小売・流通、金融・保険、通信、IT・BPO、ホテル・観光、不動産などです。巻頭に業種別の参考資料リストを載せています。

『インド成長ビジネス地図』国立国会図書館の所蔵情報へのリンク(日本経済新聞出版社 2010 【DC251-J15】)

インドのIT、自動車、日用品といった産業から金融・資本市場、日印経済関係までを、多くの図表を交えながら解説しています。日本企業の進出先、パートナーを調べるのに役立つ「成長ビジネス地図」となっています。

『インドvs. 中国 : 二大新興国の実力比較』国立国会図書館の所蔵情報へのリンク(日本経済新聞出版社 2012 【DC251-J22】)

アジアの二大新興国であるインドと中国について、インドの側から両国の経済成長、経済政策を比較分析しています。

『インド経済の基礎知識 : 新・経済大国の実態と政策 (第2版)』国立国会図書館の所蔵情報へのリンク(ジェトロ 2009 【DC251-J10】)

インドのマクロ経済および自動車、エレクトロニクス、ITサービス、製薬の各産業について解説しています。貿易、外国直接投資の具体的制度も説明しており、インド経済の全体を把握するのに役立ちます。

『インド経済 : 成長の条件』国立国会図書館の所蔵情報へのリンク(アジア経済研究所 2009 【DC251-J7】)

インドの持続的で長期的な成長という観点から、農業と貧困削減、競争環境の変化、対外自由化と経済成長、地域格差とその背景といったテーマについて解説しています。

『現代インド・南アジア経済論 (シリーズ・現代の世界経済 第6巻)』国立国会図書館の所蔵情報へのリンク(ミネルヴァ書房 2011 【DC251-J19】)

インドの財政、金融、国際貿易などを概説するほか、農業、情報通信、自動車、繊維、製薬などの産業別に解説しています。各産業の発展を産業政策の歴史的展開の中に位置づけている点が特徴的です。なお、インドに隣接するパキスタン、スリランカ、バングラデシュ、ネパールの各国経済も説明しています。

『インド主要企業200社ダイレクトリー』国立国会図書館の所蔵情報へのリンク(日本貿易振興機構 2013 【D4-L170】)

インドの主要企業200社について、会社概要、幹部、持株比率、事業概要、関連会社、成長戦略、外資との連携状況などを収録しているダイレクトリーです。自動車関連、食品、化学、金属、製薬、エンジニアリング、インフラ、ITなどの業種別に分類しています。

日本貿易振興機構(JETRO)国・地域別情報-インド外部サイトへのリンク

http://www.jetro.go.jp/world/asia/in/
日本貿易振興機構(JETRO)が提供する世界のビジネス情報についてのサイトです。最近のビジネスニュースや政治・経済の概況、貿易・投資実務に役立つ制度・手続き情報のほか、各種統計、調査レポートが載っています。

"Country Report. India"国立国会図書館の所蔵情報へのリンク(Economist Intelligence Unit 季刊 【Z51-F236】)

英国の経済週刊誌"The Economist"の調査部門による雑誌です。インドの政治、経済の最新動向と将来見通しを、図表を交えながら概説しています。冊子体資料は関西館のみ所蔵していますが、東京本館でも電子情報提供サービスを利用して本文を見ることができます。

"OECD economic surveys. India"国立国会図書館の所蔵情報へのリンク(Organisation for Economic Co-operation and Development 年刊 【Z61-J288】)

各国別の経済審査報告として知られ、詳細な経済動向の分析や予測、政策勧告などがまとめられています。

"Economic Survey"国立国会図書館の所蔵情報へのリンク(Govt. of India, Ministry of Finance, Economic Division 年刊 【Z61-E283】)

インド財務省経済局による、財政、金融、貿易、工業、農業、社会問題など経済全般についての報告書です。近年の経済動向について図表を多く交えながら解説しています。インド財務省ウェブサイト外部サイトへのリンクでも最新巻を見ることができます。同サイトでは、1950年代後半以降のバックナンバー外部サイトへのリンクも見ることができます。

統計(日本語資料)

『インド経済・産業データハンドブック』国立国会図書館の所蔵情報へのリンク(アジア産業研究所 年刊 【Z3-B573】)

インドの経済・産業についての最新データを詳しく収録している有用な資料です。インド経済概況、鉱工業政策と発展動向、農業、鉱業、製造業、サービス業、インフラ、社会生活に分けて、最近の動向概説と統計データを掲載しています。特に製造業の章では、繊維、鉄鋼・非鉄金属、輸送用機械、白物家電、エレクトロニクスなどに分けて詳しく記載しています。巻末の付属資料には、銀行、産業団体のリストや州別経済指標を載せています。

統計(外国語資料)

Open Government Data (OGD) Platform Indian外部サイトへのリンク

https://data.gov.in/
国立情報センターが運営する、政府統計に関するポータルサイトです。トップページ右上のメニューからCatalogを選ぶと、関係省庁別や州別、ジャンル別に統計を探すことができます。

Ministry of Statistics and Programme Implementation外部サイトへのリンク

http://mospi.nic.in/
インド統計・計画実施省中央統計局のウェブサイトです。トップページ左側の"Central Statistics Office"からは、"Economic Census"をはじめとする出版物、統計データを見ることができますが、ユーザ登録(無料)が必要なものもあります。

"Statistical Abstract India"国立国会図書館の所蔵情報へのリンク(Central Statistical Organisation, Dept. of Statistics, Ministry of Planning, Govt. of India 年刊 【Z61-D472】)

インド統計・計画実施省中央統計局による統計年鑑です。ただし、2007年版を最後に刊行中止となった模様です。現在は次の電子資料が刊行されています。

"Statistical year book India"国立国会図書館の所蔵情報へのリンク(Government of India, Ministry of Statistics & Programme Implementation 年刊 【YH247-1462】)

上で紹介したインド統計・計画実施省中央統計局による統計年鑑の電子版です。

"Census of India, 2011"国立国会図書館の所蔵情報へのリンク(Office of the Registrar General & Census Commissioner, India)

1872年以来、10年ごとに実施されてきた国勢調査に基づく資料です。人口、就労状況、社会・文化、世帯など多岐にわたるデータが収集されています。インド全体および各州・連邦直轄地ごとにデータが集計され、それぞれ資料が刊行されています。当館請求記号は資料ごとに異なります。Census of Indiaのウェブサイト外部サイトへのリンクでも、トップページ左"2011 Census Data"から主要データを見ることができます。

" National accounts statistics"国立国会図書館の所蔵情報へのリンク(Central Statistical Organisation, Ministry of Statistics & Programme Implementation, Govt. of India 年刊 【Z61-H926】)

約6年前から前年までの国民経済計算のデータを収録しています。

"Indian public finance statistics"国立国会図書館の所蔵情報へのリンク(Ministry of Finance, Dept. of Economic Affairs, Economic Division 年刊 【Z61-H792】)

連邦および州の財政データを収録しています。インド財務省ウェブサイトでも、2004-2005年版以降のバックナンバー外部サイトへのリンクを見ることができます。

"Handbook of industrial policy and statistics"国立国会図書館の所蔵情報へのリンク(Ministry of Commerce & Industry, Govt. of India 年刊 【Z61-H817】)

工業生産、投資、公的企業、中小企業、貿易、政府の5カ年計画、技術者と研究開発、州別概況などの統計データを収録しています。インド商工省経済諮問事務局ウェブサイト外部サイトへのリンクのトップページ左側"Handbook of Industrial Policy and Statistics"からも、最新巻を見ることができます。

"Handbook of Statistics on Indian Economy"外部サイトへのリンク(Reserve Bank of India 年刊)

http://www.rbi.org.in/scripts/AnnualPublications.aspx?head=Handbook%20of%20Statistics%20on%20Indian%20Economy
インドの中央銀行であるインド準備銀行が発行している経済分野の長期統計書です。

統計については、統計の調べ方(南アジア)もご参照ください。

貿易・投資(実用書を含む)

『インド投資ガイド』国立国会図書館の所蔵情報へのリンク(日本貿易振興機構 2011 【DE151-J348】)

会社・支店の設立から事業活動における資金調達、雇用、課税までを詳しく解説しています。日本貿易振興機構(JETRO)ウェブサイトでも本文外部サイトへのリンクを見ることができます。

『インドの投資環境』国立国会図書館の所蔵情報へのリンク(国際協力銀行産業ファイナンス部門中堅・中小企業担当 2013 【DE151-L116】)

前半の総論編では、社会情勢、日系企業の進出状況、投資環境等について解説しています。後半の地域編では、日系企業の集積が進んでいる地域のうちデリー首都圏と、マハラシュトラ州をはじめとする4つの州を取り上げ、投資環境を具体的に説明しています。国際協力銀行ウェブサイトでも本文外部サイトへのリンクを見ることができます。

『インド消費者市場の実態と今後の展望 : 中小企業の輸出開拓に向けて』国立国会図書館の所蔵情報へのリンク(中小企業基盤整備機構 2010 【DH413-J56】)

インド進出を検討している中小企業向けに、インド消費市場における製品別動向、消費者嗜好、流通・販売システムを解説しています。コラムとして現地企業の声を多く掲載しています。中小企業基盤整備機構ウェブサイトでも本文外部サイトへのリンクを見ることができます。

『中小企業のインド進出を考える : インド事業環境研究会報告書』国立国会図書館の所蔵情報へのリンク(日本貿易振興機構進出企業支援・知的財産部進出企業支援 2012 【DE151-J428】)

インドのインフラ・工業団地、法律・行政手続き・税務会計、人材・労務環境を解説するほか、日系中小企業のインド進出をめぐる理論と事例を紹介しています。日本貿易振興機構(JETRO)ウェブサイトでも本文外部サイトへのリンクを見ることができます。

『インドビジネスリスクハンドブック』国立国会図書館の所蔵情報へのリンク(日本在外企業協会 2009 【DE151-J136】)

インドにおけるビジネスリスクとして、マクロリスクでは政治上およびセキュリティー上のリスク、インド進出時のリスクでは直接投資規制など、インド進出後のリスクではインフラ問題、労働問題、カースト制度などを取り上げて解説しています。

『インドビジネス最前線 : Q&Aで読み解く法務ガイドブック』国立国会図書館の所蔵情報へのリンク(商事法務 2015 【(DE151)】)

資金調達、不動産取引、労務管理、競争法、税務、事業撤退など、日本企業が関係しうる46の問題を取り上げて解説しています。

『インドビジネス実務ガイド』国立国会図書館の所蔵情報へのリンク(企業研究会 2007 【DE151-J170】)

 

"India business law handbook"国立国会図書館の所蔵情報へのリンク(International Business Publications 2009 【(AI2-861-P5)】)

前半では会社、契約、輸出入、投資などに関する法令を解説しています。後半では通信、製鉄などの産業別に業界動向を説明しています。巻末の付録には、インドの産業分析、市場調査に関する報告書のリストが掲載されています。

"Business Portal of India"外部サイトへのリンク

http://www.archive.india.gov.in/business/
インド政府が提供しているビジネス関連のポータルサイトです。トップページのメニューには、資金調達、ビジネス法、投資、貿易、課税などのメニューが用意され、インドのビジネス環境についての基本情報をワンストップで調べることができます。

証券・金融

『インド金融・資本市場の現状と課題』国立国会図書館の所蔵情報へのリンク(野村資本市場研究所 2008 【DF137-J22】)

株式市場と債券市場、法規制のあり方、外国機関投資家からの資金流入、銀行セクター、企業グループ、マイクロファイナンスといったテーマについて、多くの図表を交えながら体系的に解説しています。

Reserve Bank of India外部サイトへのリンク

http://www.rbi.org.in/
インドの中央銀行であるインド準備銀行のウェブサイトです。トップページ上部"PUBLICATIONS"から多くの刊行物を見ることができます。

通信・IT

『アジア情報化レポート インド』国立国会図書館の所蔵情報へのリンク(国際情報化協力センター 年刊 【Z71-N757】)

インドにおける情報化の状況、情報化政策・計画、IT産業の状況などを解説しています。

運輸

『インド・ASEAN流通ネットワーク調査』国立国会図書館の所蔵情報へのリンク(日本貿易振興機構海外調査部 2011 【DH417-J131】)

前半では、ASEAN諸国とインドの間での経済連携協定の進展をふまえ、在ASEAN日系企業によるインド市場戦略の実態や、FTAの活用事例を説明しています。後半ではインドの港湾事情、輸入通関制度、内陸物流、税制について解説しています。日本貿易振興機構(JETRO)ウェブサイトでも本文外部サイトへのリンクを見ることができます。

『インド物流ネットワーク・マップ』国立国会図書館の所蔵情報へのリンク(ジェトロ 2009 【YU7-J1244】)

前半では、主要道路7ルートについて貨物輸送のコストと時間を分析しています。後半では、鉄道貨物における課題と将来展望、インド・ASEAN間の物流、インドの物流をめぐる今後の展望について解説しています。

「インド物流事情に関する調査研究」外部サイトへのリンク(国土交通省国土交通政策研究所 2012)

http://www.mlit.go.jp/pri/houkoku/gaiyou/kkk101.html
インドの物流環境を概説するほか、2011年に現地の荷主企業、物流企業に対して行ったアンケート調査、ヒアリング調査の結果を分析しています。インドの物流事情を詳しく知ることができます。

自動車

『インド自動車産業2010』国立国会図書館の所蔵情報へのリンク(工業調査研究所 2010 【DL438-J377】)

インドの自動車および自動車部品メーカーの動向について概説するほか、主要自動車メーカー32社について、社名のアルファベット順に、各々のプロフィール、売上推移、製造・販売車種、生産台数実績、国内販売実績などを掲載しています。

製薬

『インド製薬市場 : 市場動向、市場予測、企業動向・戦略、流通システム、医療保険制度. 2014』国立国会図書館の所蔵情報へのリンク(ユーディーアール 2013 【DL533-L65】)

インド製薬産業の動向を概説するほか、製薬大手14社について、主要医薬品、経営実績、研究開発、M&A及び提携、企業戦略及び将来展望などを解説しています。巻末の表ではインドの主要製薬企業200社について、企業名のアルファベット順に、売上高、業務内容をまとめています。

出版・メディア

"Press in India"国立国会図書館の所蔵情報へのリンク(Ministry of Information and Broadcasting, Govt. of India 年刊 【Z65-A51】)

インドの逐次刊行物について、刊行頻度別、言語別、地域別にタイトル数、発行部数を集計し、解説を加えています。巻末の付録に、州別の逐次刊行物リストを掲載しています。

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