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長期統計

ここでは、経済・社会分野における総合的な長期統計を紹介します。長期統計は、過去の統計を長期に渡って一望するのに便利な統計資料です。
それぞれの掲載統計には出典となる統計名が記載されており、さらに調査を広げることもできます。
【 】内は当館請求記号です。記載がないものは、版によって請求記号が異なります。NDL-OPACでタイトルを入力して検索してください。

目次

1.インターネット情報源
2.戦前に刊行された統計資料
3.戦後に刊行された統計資料

 

1.インターネット情報源

  • 日本の長期統計系列外部サイトへのリンク(総務省統計局)
    明治から平成までの日本の国土、人口、経済、社会、文化などに関する統計について、時系列データを総合的に収録して取りまとめたサイトです。データの更新は平成24年3月までです。関連する冊子体の資料として『日本長期統計総覧』(日本統計協会 1987-1988)、『日本長期統計総覧 -- 新版』(日本統計協会 2006)があります。

 

2.戦前に刊行された統計資料

  • 『明治大正国勢総覧』国立国会図書館の所蔵情報へのリンク(東洋経済新報社 昭和2 【R351-To81ウ】)(デジタルコレクション
    明治大正期の国勢に関する全ての統計を網羅しています。同一項目であっても調査者や調査法が異なる場合、全ての調査が採録されていることが特徴です。複製版として『明治大正国勢総覧』国立国会図書館の所蔵情報へのリンク(東洋経済新報社 1975 【DT31-11】)があります。
  • 『日本経済統計総観』国立国会図書館の所蔵情報へのリンク(朝日新聞社 1930 【350.59-A839n】)(デジタルコレクション
    明治以降の経済統計に関する各種の数字を収集し、組織的に配列したものです。項目は土地および人口、財政、貿易、金融、会社および資本、産業、交通、電気およびガス、保険、労働、有価証券、商品、外国統計です。各項目のはじめに「略説」があり、関連する諸制度の沿革や現状について解説しています。複製版として 『明治・大正期日本経済統計総観』(並木書房 1999 【DT321-G4】)があります。

 

3.戦後に刊行された統計資料

  • 『日本長期統計総覧』(日本統計協会 1987-1988)
  • 『日本長期統計総覧-新版』(日本統計協会 2006)
    明治から平成にかけての広範な分野にわたる分野の統計を集成し時系列統計としたものであり、官公庁またはこれに準ずる機関が公表したデータを掲載しています。項目によって収録範囲は異なります。本書に関連するインターネット上の情報源として、総務省統計局ホームページ内日本の長期統計系列外部サイトへのリンクがあります。
  • 『完結昭和国勢総覧』国立国会図書館の所蔵情報へのリンク(東洋経済新報社 1991 【DT31-E7】)
    第一次国勢調査が行われた大正9(1920)年から昭和63(1988)年までの広範な分野にわたる分野の主要統計を網羅し、その推移を総括したものです。国勢全般をカバーすると同時に、戦時統計、植民地関係のデータなどを収録しています。民間の資料を多く典拠にしているため『日本長期統計総覧』にはない統計も多く含んでいます。(目次例: 第3巻
  • 『数字でみる日本の100年』(矢野恒太記念会 不定期刊)
    経済・社会分野の総合統計である『日本国勢図会』国立国会図書館の所蔵情報へのリンク(矢野恒太記念会 年刊 【Z41-107】)の長期統計版です。分野ごとに章立てされており、最初に各分野の明治以降の背景を図表を交えて解説しています。 データ掲載年は厳密に直近の100年ではなく、100年より長いものも短いものもあります。(目次例:2013年版
  • 『日本経済統計集 : 明治・大正・昭和』国立国会図書館の所蔵情報へのリンク(日本評論新社 1958 【330.59-N689n】)(デジタルコレクション
    明治元(1868)年から昭和32(1957)年にかけて、おもに官公庁で作成された鉱工業、農業経済、国富と国民所得などの経済統計を再編集したものです。各統計表には統計の作成方法、統計の性格、統計によって示される一般的事実の社会経済的意義、統計の出典等が解説されています。旧植民地統計も含んでいます。巻末に日本統計史年表を付しています。
  • 『長期経済統計:推計と分析』(東洋経済新報社 1965-1988 【330.59-Ty9924】)(デジタルコレクション:1,2,3,4,5,6,7,8,9,10,11,12,13,14
    明治以降の多数の統計に加工・推計をほどこして長期統計としてまとめたものです。各巻の内容は、国民所得、労働力、資本ストック、資本形成、貯蓄と通貨、個人消費支出、財政支出、物価、農林業、鉱工業、繊維工業、鉄道と電力、地域経済統計、貿易と国際収支となっています。
  • 『明治以降本邦主要経済統計』国立国会図書館の所蔵情報へのリンク(日本銀行統計局 1966 【330.59-N684h2】)(デジタルコレクション
    明治元(1868)年から昭和40(1965)年までの、金融を中心とした日本経済に関する約140の主要指標を選択、編集したものです。日本銀行が作成した統計が充実しているのが特徴で、各金融機関の主要勘定について詳細なデータが掲載されています。復刻版として『明治以降本邦主要経済統計』国立国会図書館の所蔵情報へのリンク(並木書房 1999 【DT321-G3】)があります。

 

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