環境ビジネス（廃棄物・環境関連装置など）に関する基礎的知識を得るための資料

環境ビジネスに関する入門書・概説書には以下のようなものがあります（【　】内は当館請求記号です。請求記号が記載されていないものは、版によって請求記号が異なります。NDL-OPACでお調べください）。

●『環境ビジネス白書』（日本ビジネス開発　年刊　【Z71-J620】）
多岐にわたる環境ビジネスを総括する資料です。クリーンエネルギービジネス、大気汚染防止、空気浄化ビジネス、水処理ビジネスといった各業種について事例を紹介するとともに、市場・ビジネスデータ等を掲載しています。環境ビジネスの事例を調べる際に有用な資料です。

●『廃棄物年鑑』（環境産業新聞社　年刊　【Z41-1029】）
廃棄物処理について総括した資料であり、「解説篇」、「統計資料篇」、「名簿篇」、「施設篇」、「企業名簿篇」の5部構成になっています。「都道府県別ごみ処理の現状」などの各種統計を掲載するほか、廃棄物処理に関係する行政機関や企業の名簿等も収録しています。

●『図解産業廃棄物処理がわかる本』（日本実業出版社　2011　【EG274-J351】）
産業廃棄物の処理について、図表を交えながら分かりやすく解説した資料です。「産業廃棄物って何だ？」、「産業廃棄物はどう処理されているか」など、計7章から成り立っており、巻末に索引を設けています。

●『最新産廃処理の基本と仕組みがよ～くわかる本 : 産業廃棄物の処理委託マニュアル』（秀和システム　2011　【EG274-J280】）
産業廃棄物の基礎知識や処理方法、処理業者の選定方法、不法投棄の実態や、委託契約書・産業廃棄物管理票（マニュフェスト）の運用方法、産業廃棄物処理業界の動向などを図表を交えて解説しています。

●『環境と金融ビジネス』（銀行研修社　2011　【DF231-J64】）
環境に関わる金融ビジネスについて、金融機関の投融資と預金、原油や電力のエネルギーマーケット、排出権取引、天候デリバティブの四つのテーマを中心に解説しています。融資開拓先として有力視される環境関連企業への融資判断材料としても利用できます。巻末に参照・引用文献、索引を付しています。

●『よくわかる環境ビジネス』（産学社　2010　【DL461-J86】）
本書は、環境ビジネスに関する基礎知識と、各環境ビジネスの現状と今後の方向性、参入する際のノウハウなどについて解説した資料です。取り扱っている環境ビジネスの分野は、エネルギー、リサイクル、エコマテリアル、環境配慮型製品の開発、水・大気・土壌などの汚染対策、環境に配慮した建築物・建造物の建築や改修といった代表的な分野のほか、自然再生事業や地産地消といった第一次産業における環境ビジネス、カーシェアリングやカーボンオフセット、エコショップといった、第3次産業における環境関連ソフト・サービスがあります。

●『最新環境ビジネスの動向とカラクリがよ～くわかる本』（秀和システム　2010　【DL461-J65】）
環境ビジネス業界の現状と最新動向を解説しています。一般・産業廃棄物、家電・食品・自動車リサイクル、太陽光発電・風力発電、エコ住宅・エコカー、グリーン電力・グリーン投資など各ビジネスの動向を掲載しています。また、「環境ビジネスの独創的企業」には、環境事業に取り組んでいる企業16社の事業内容説明と所在地、資本金、従業員数等を掲載しています。

●『新・地球環境ビジネス』（産学社　隔年刊）
環境ビジネスについて幅広くまとめた資料であり、最新刊2009-2011年版では「環境ビジネスの注目分野」や「環境ビジネス市場参入企業の現状」、「技術系環境ビジネス市場の動向と将来」などについて解説しています。巻末に「環境関連支援制度一覧」、「大手企業の環境ビジネス事例一覧」などを掲載しています。

●『環境ビジネス』（日本福祉大学　2011　【DL461-J100】）
環境ビジネスに関する基本的な情報をまとめた資料です。経営指標、環境パフォーマンス評価、環境マネジメント・システム、環境ラベルと環境広告等、幅広い項目について記述があります。環境ビジネスの展開として、排出量取引支援ビジネスなどの環境修復ビジネス、エネルギー関連ビジネス、リサイクルビジネス、ソ フト系環境ビジネスの動向や環境ビジネスの市場予測なども掲載されています。

●『環境ビジネスハンドブック : これだけは知っておきたいビジネスルール46 』（中央法規出版　2010　【EG283-J424 】）
社会経済システムのグリーン化を目指す環境ビジネスルールについての基本的な情報をまとめた資料です。第1部で環境ビジネスに関する世界の潮流を概説しており、金属の消費量など資源利用の動向についても記述されています。第2部では、経済のグリーン化促進策、低炭素社会促進策、循環型社会促進策、自然共有社会促進策の4項目に分けて、環境基本法、エコアクション21、生物多様性条約といった社会的な枠組みやルールを解説しています。それぞれのルールについて、目的、概要、ビジネス関連動向などが記載されています。

●『誰でもわかる!!日本の産業廃棄物』（大成出版社　2010　【EG274-J233】）
産業廃棄物の基本的な説明から、産業廃棄物の排出・処理状況や国・産業界の取組み、不法投棄等の現状・対策、環境ビジネス等について図表を交えて解説しています。

●『環境総合年表 : 日本と世界 』（すいれん舎　2010　【E2-J176 】）
1945年以降の日本と世界の環境問題に関する事項を国や地域また内容別にまとめた年表です。「重要事項総合年表」は、年代を1945年～1975年、1976年～2005年に分け、日本と世界それぞれにおける環境に関する重要事項を年表の形にまとめています。記載事項は、環境問題、環境運動、環境政策・行政、経済政策・行政等です。「日本国内トピック別年表」では、国内の事項を、大気、水質、諸公害等13分類、トピック162点に分け収載しています。「世界各国・地域年表」では、地球環境の動向、国際機関等国際トピックのほか、69の国・地域について個別に環境年表を収載しています。巻末に、出典一覧、事項・人名・地名索引、編集委員・協力者一覧を付しています。

●『環境・自動車リサイクル辞典』（日報出版　2010　【D2-J173 】）
自動車リサイクル業界で使用されている関連用語の統一と、正しい用語理解の必要性から作成された用語辞典です。自動車リサイクルに関連する環境、技術、法律などの用語約2,000語を収録しています。巻頭に、自動車リサイクル辞典協賛者名簿を付しています。

●『次世代環境ビジネス : 成長を導き出す7つの戦略』（日本経済新聞出版社　2009　【DL461-J28】）
環境ビジネスの全体像を把握することを目的に、国内外の企業を対象に環境にかかわる基盤技術やビジネスモデル等について調査しまとめた資料です。食糧資源、水資源、CO2排出削減規制、化学品・有害物質規制、省エネ規制、リサイクル規制、太陽光発電、風力発電、ハイブリット自動車、バイオ燃料、燃料電池、CO2地下貯留技術、燃料電池自動車、高温超伝導などを取り上げています。

●『水ビジネスの戦略とビジョン』（丸善出版　2011　【DC961-J68】）
世界の水ビジネスをまとめている資料です。欧州（イギリス、フランス、スペイン）およびアジア（シンガポール、韓国、日本）の上下水道事情、関連公的機関や企業について、これまでの経緯と現状を紹介しています。特に東南アジア諸国（マレーシア、タイ、インドネシア、フィリピン、ベトナム）については、水・環境政策、主たる事業者、今後の重要課題などの情報を解説しています。巻末に和文索引、欧文索引を付しています。

●『図説環境問題データブック』（学陽書房　2009　【EG281-J247】）
環境問題の基本的な事項や現状、廃棄物・リサイクル問題、健康被害・化学物質問題、大気・水・土壌環境問題などをデータと図表を交えて解説しています。

●『環境ビジネス入門 : 環境立国にむけて』（産業環境管理協会　2007　【DL461-H134】）
環境ビジネスについて概説した資料です。「環境ビジネスとは何か」、「環境ビジネスの市場規模はどのくらいか」等について簡潔に解説するほか、廃棄物･リサイクルビジネスやグリーン物流といった個別の事業についても説明しています。巻末に索引を設けています。

●『環境総覧』（通産資料出版会　3年に1回刊　【Z2-B117】）
環境について総括した資料です。地球環境問題や循環型社会、環境立国、環境経営、産業公害の防止規制、環境保全技術開発など多岐にわたるテーマを取り上げており、環境問題について多角的に論じています。

●『地球温暖化で伸びるビジネス』（東洋経済新報社 東洋経済新報社　2008　【EB281-J20】）
企業環境編、経営戦略編、産業別編に分かれており、地球温暖化に伴う環境の変化、政策や企業の対策動向等が掲載されています。産業別編では、観光産業、不動産業、運輸業、エネルギー業、自動車産業、建設産業、農業・食品産業等が取りあげられています。排出権ビジネスやヨーロッパ、北米の政策動向も掲載されています。

●『新データガイド地球環境』（青木書店　2008　【EG281-J131】）
地球温暖化、オゾン層破壊、熱帯林破壊、酸性雨、海洋汚染、人口・食糧問題、水・大気問題、環境保全のための制度や取組み、環境教育など、環境問題に関する情報を32の項目に分けて解説しています。

●『環境の仕事大研究』（産学社　2006　【DL461-H120】）
環境関係の仕事について多角的に論じた資料です。「環境の仕事とは」、「注目される事業分野」、「環境に関わる資格とは」、「環境関連業界企業データ」など7章から構成されており、巻末には参考文献を付しています。

●『先進事例にみる排出権取引ビジネス最前線』（工業調査会　2006　【EG281-H557】）
日本において排出権ビジネスをどのように進めていくべきか、考え方や手法などをまとめた資料です。この分野で日本より進んでいるEU諸国や国内で始まっている一部企業の取組みの事例を挙げる形で解説されています。全5章のうち、第1章と第5章で京都議定書を取り上げ、それぞれ京都議定書の概要と京都議定書を守るために今後どうするべきかといったことが書かれています。

●『バイオマス利活用事業便覧: 循環型社会の形成に向けて』（地域資源循環技術センター　年刊）
バイオマス利活用事業について広くまとめた資料です。バイオマスの利活用技術、バイオマス利活用施設の計画・設計・維持管理、バイオマス利活用支援制度、地域資源循環技術センターの取組み等が取りあげられています。

●バイオマス白書
バイオ燃料をめぐる内外の動向を解説するほか、バイオマス利用に関する各種ニュース等を掲載しています。同資料はインターネット上で発表されるのみであり、冊子体では刊行されていませんが、ダイジェスト版である『バイオマス白書 : ダイジェスト版』（バイオマス産業社会ネットワーク　年刊　【Z71-V968】）は当館で所蔵しています。

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