業種を限定しない総合的な企業のランキングをまとめた資料には、以下のようなものがあります（【】内は当館請求記号です。また、請求記号に関する記述がないものは、号によって請求記号が異なる資料であることを示します。当館所蔵目録NDL-OPAC
で、タイトルによる検索を行ってください）。なお、分野別の企業ランキングについては、「企業ランキング（各論）」をご覧ください。
１．国内総合
●『企業あれこれランキング』（帝国データバンク 年刊）
売上高、純利益等について全国ランキング、都道府県別ランキング、業種別ランキングを掲載するほか、各種の財務指標に関するランキング等を掲載しています。企業のランキングについて調べる際に、まず当たるべき資料と言えます。
●「日本の会社」（『週刊東洋経済』（東洋経済新報社 週刊 【Z3-38
】）の臨時増刊 年刊）
399業種について、法人の申告所得額の業種内ランキングを掲載しています。収録法人数は年によって異なります。『週刊東洋経済』の第何号が本書であるかは、NDL-OPAC内の「雑誌記事索引」で、「論題名」に「日本の会社」、「雑誌名」に「週刊東洋経済」と入れて検索することで調べられます。なお、2006年3月に成立した税法改正で法人申告所得の公示制度が廃止されたため、2006年版を持って廃刊となっています。
●『法人申告所得ランキング：日本の会社ベスト○○社』（ダイヤモンド社 年刊）
約363の業種について、法人の申告所得額の業種別ランキングを掲載しています。収録法人数は年によって変わり、タイトルもそれに応じて変化します（○○に収録企業の数が入ります）。業種別ランキングに登場するのは収録法人の中でも上位のもののみです。なお、2006年3月に成立した税法改正で法人申告所得の公示制度が廃止されたため、2006年版を持って廃刊となっています。
●『全国優良法人所得名鑑』（東京商工リサーチ 年刊）
94業種について、申告所得額の業種別ランキングが掲載されています。業種別ランキングに、収録法人の全てが登場します。所得金額のほか、対前年増減率も分かります。平成18年版をもって刊行は終了しました。
●『日経経営指標』（日本経済新聞社 年刊 【Z41-5527】）
巻末に、上場企業を主要経営指標（売上高、経常利益、株主資本比率等）の上位順に並べた「主要指標ランキング」を付します。ランキング表は、対象会社群で「5取引所上場・単独」、「5取引所上場・連結」、「ジャスダック上場・単独」、「ジャスダック上場・連結」の4種類に分かれています。表ごとの掲載企業数は、5取引所上場が400、ジャスダック上場が200です。
●『会社年鑑』（日本経済新聞社 年刊 【Z41-394】）
巻末に、上場企業（ジャスダックを含む）を売上高、営業利益、経常利益等の上位順に並べた「主要指標ランキング」を付します。ただし、2006年版をもって休刊となっています。
●『日経MJトレンド情報源 : マーケティング・ハンドブック』（日本経済新聞社 年刊）
小売業、専門店、卸売業、飲食業、コンビニエンスストア、eショップ・通信販売、サービス業、百貨店に関する調査の結果を掲載しており、それぞれの業種について売上高による企業ランキング等を掲載しています。
●『企業と知的財産』（日本科学振興財団 月刊 【Z14-400】）
毎号、日本および米国の特許取得件数10位までの企業を一覧にした「日米特許ランキング」を掲載します。企業ごとに、全体の件数のほか、技術分野ごと（国際特許分類のサブクラスごと）の件数を上位5分野まで掲載しています。ランキングは、当該号の発行年の年初から発行時点までを対象としています。
●「日経優良企業ランキング」（『日本経済新聞』（日本経済新聞社 日刊 【Z81-10】）毎年9月頃掲載）
日本経済新聞社が開発したNEEDS-CASMAにて「規模」「収益性」「安全性」「成長力」の4項目から企業を総合的に評価し、総合上位500社をランキングにしたものです。NIKKEI NET内CASMA マネー＆マーケットにおいて、総合ランキング500位、種類別ランキング300位までを見ることが可能です。
●「優れた会社 ベスト300」（『日本経済新聞』（日本経済新聞社 日刊 【Z81-10】）毎年2〜3月頃掲載）
多角的企業評価システムPRISM（プリズム）により「柔軟性・社会性」「収益・成長力」「開発・研究」「若さ」の4項目から企業を総合的に評価し、総合上位300社をランキングにしたものです。NIKKEI NET内優れた会社ランキングで見ることができます。また、同じくNIKKEI NET内の日経の調査には、他にも各種ランキングが掲載されています。
●『「環境経営度調査」調査報告書』（日本経済新聞社 年刊 【Z71-M576】）
環境経営度調査ランキングの全体が把握できる資料です。総合スコアランキングのほか、業種別、対策別ランキングや、過去のランキングについても一部掲載しています。
●『日経「企業イメージ調査」について』（日本経済新聞社 年刊）
日本企業について、「センスがよい」、「成長力がある」など様々なイメージを調査し、それぞれのイメージに関する上位100社のランキングを掲載しています。『日経消費マイニング』（日本経済新聞社 月刊 【Z71-P419】）にも「企業イメージ調査」の関連記事が掲載されるほか、毎年2月に『日本経済新聞』（日本経済新聞社 日刊 【Z81-10】）と『日経産業新聞』（日本経済新聞社 日刊 【Z85-335】）に記事が掲載されます。
●「企業ブランド調査」（『日本経済新聞』（日本経済新聞社 日刊 【Z81-10】）および『日経産業新聞』（日本経済新聞社 日刊 【Z85-335】）毎年6〜7月頃掲載）
ビジネスマン、消費者の双方を対象に、企業ブランドの評価（自分にとっての必要度、独自性、愛着度等）に関して行ったアンケート調査の結果をまとめたものです。評価対象企業数は、毎回500社前後です。『日本経済新聞』は上位30社、『日経産業新聞』は上位100社のランキングを掲載します。調査を行った日経リサーチ社のHPには、最新の調査結果（日経リサーチ・ブランド戦略サーベイ）が掲載されており、こちらでは調査対象全企業を参照することができます「2009年のランキング PQ 総合ランキング全550社」等）。
●「ブランド・ジャパン」（『日経流通新聞』（日本経済新聞社 週3回刊 【Z85-326】）毎年4月頃掲載）
企業のブランドイメージについて多角的に尋ねたアンケート調査の結果をまとめており、消費者による評価を記した「消費者市場編（B to C）編」（2007年の有効回答数：35,234人）とビジネスパーソンによる評価を記した「ビジネス市場（B to B）編」（同20,940人）に分かれています。企画・調査は日経BPコンサルティングが行っており、2002年以降毎年4月頃の『日経流通新聞』に調査結果の概要が掲載されています。2007年の結果概要は同紙の2007年4月20日号に記載されており、「企業人から見た総合力ベスト40」や「消費者から見たブランドのイメージ別ランキング」等のデータが記されています。
なお、既出の「企業ブランド調査」とは別の調査であり、2006年の「企業ブランド調査」の総合ランキング1位がマイクロソフトであったのに対し、「ブランド・ジャパン」では消費者市場（B to C）編の1位がスタジオジブリ、ビジネス市場（B to B）編の1位がトヨタ自動車となっています。
●「企業イメージ調査」（『週刊ダイヤモンド』（ダイヤモンド社 週刊 【Z3-85】）毎年12月頃掲載）
編集部で選定した140社を対象に、企業イメージ(競争力、安定性、倫理性等)に関して行ったアンケート調査の結果をまとめたものです。2003年度、2004年度は「企業好感度」というタイトルでした。
●「海外進出企業総覧 会社別編」（『週刊東洋経済』（東洋経済新報社 週刊 【Z3-38】）の6月臨時増刊号）
巻末に「日本企業の現地法人数ランキング」があります。
●「外資系企業総覧」（『週刊東洋経済』（東洋経済新報社 週刊 【Z3-38】）の7月臨時増刊号）
資本金、従業員数、売上高、採用人数について、それぞれ外資系企業の上位100社が掲載されています。
●『特許行政年次報告書』（特許庁 年刊 【Z43-380】）
特許出願件数上位200社のランキングが掲載されています。掲載された企業については、審査請求件数、特許登録率等が付記されています。
●『特許経済統計年鑑』（アイ・ピー・ビー 年刊）
特許関係のデータをまとめた資料です。2003年版統計編には、IPC(国際特許分類）別の出願・登録件数ランキングの推移（過去9年分）のほか、業種別の特許出願件数・登録件数等のランキングが掲載されています。
●「増勢続く研究開発本社調査から」（『日経産業新聞』（日本経済新聞社 日刊 【Z85-335】） 2007年7月27日〜8月9日）
2007年7月27日〜8月9日の『日経産業新聞』に掲載された研究開発費に関する特集です。7月27･30･31日号に「主要企業の研究開発費ランキング」を掲載しており、全国264社のランキングを見ることができます。
●「「働きやすい会社２００７」ランキング、松下、３年連続首位——本社調査。」（」（『日経産業新聞』（日本経済新聞社 日刊 【Z85-335】） 2007年8月27日）
日本経済新聞社が実施した「働きやすい会社」調査のランキングを掲載しています。総合ランキング（上位200社）のほか、「社員の意欲を向上させる制度」や「子育てに配慮した職場づくり」といった項目別のランキングも見ることが出来ます。
●「最新版! 生涯給料ランキング業種別上位1020社 (あなたの給料は激変する! 未来時給)」（『週刊東洋経済』 通号6081 2007.5.19 80〜91ページ 【Z3-38】）
『週刊東洋経済』の2007年5月19日号に掲載された特集です。35業種を取り上げ、業種ごとに生涯給料の企業ランキングを示しています。掲載企業については、生涯給料、40歳モデル年収、平均年間給与、平均年齢、平均勤続年数を記載しています。
●「アフターサービス満足度ランキング」（『日経ビジネス』（日経BP社 週刊 【Z4-260】）毎年5〜6月頃掲載）
『日経ビジネス』に毎年5〜6月頃掲載されるアフターサービスに関する企業ランキングです。2007年6月11月号に掲載される2007年版のランキングでは、デジタルカメラや薄型テレビ等の各種電気機器や投資信託、宅配業者など15分野を取り上げています。
●「｢企業のIT力｣ランキング」（『日経コンピュータ』（日経BP社 隔週刊 【Z14-885】）2007年12月10日号(通号693号)掲載）
大手企業270社を対象に「経営層との関係作り」、「人材育成」、「IT投資の管理」などの項目について調査を行った結果をランキングにしたもので、業種別ランキングも掲載されています。第2回 「企業のIT力」ランキングで総合ランキング100位までと調査項目別のランキング10位までを参照することができます。
●CM総合研究所 CM好感度ランキング
CM総合研究所HPに掲載されており、「銘柄別CM好感度TOP10」・「“商品にひかれた”要因の高かった 銘柄別CM好感度TOP10」を掲載しています。
※就職活動中の学生の人気企業ランキングについては、『週刊東洋経済』（東洋経済新報社 週刊 【Z3-38】）、『週刊ダイヤモンド』（ダイヤモンド社 週刊 【Z3-85】）、『エコノミスト』（毎日新聞社 週刊 【Z3-96】）等に毎年特集されています。NDL-OPAC内の雑誌記事索引で、「企業」、「人気」、「ランキング」等を「論題名」に入力して検索してください。
２．世界総合
●「世界企業ランキング」（『Newsweek』日本版（阪急コミュニケーションズ 週刊 【Z1-387】）毎年6月頃掲載の特集記事）
収益性、成長性といった財務面と、企業統治等の社会的責任（CSR）面から独自に世界の有力企業を採点し、上位500社を掲載しています。『Newsweek』日本版には毎年10月頃、営業利益による業種別の企業ランキングである「グローバル最強企業ランキング」も掲載しています。
●「世界のリーディング･カンパニー」（『Forbes』（ぎょうせい 月刊 【Z4-1335】）毎年7月号掲載の特集記事）
世界の有力企業について売上高、当期純利益、総資産、時価総額を総合評価し、上位100社を掲載しています。
●「時価総額 世界ランキング」（『日本経済新聞』（日本経済新聞社 日刊 【Z81-10】）毎年1月掲載の記事）
世界の企業を時価総額順に並べたランキング表を掲載します。掲載企業数は、年によっても異なりますが、20程度です。タイトルも年により異なることがあるので注意が必要です。最近3年間の記事は、2007年1月17日夕刊に掲載の「世界の時価総額」、2006年1月5日朝刊掲載の「時価総額 世界ランキング」、2005年1月22日朝刊掲載の「時価総額 世界ランキング」です。
●「全解明！ 業界激変 グローバル860社「再編力」ランキング」（『週刊東洋経済』（東洋経済新報社 週刊 【Z3-38】）2006.11.18（第6051号）掲載の特集記事）
26の産業について、世界の時価総額上位30社が掲載されています。
●『世界業界地図』（ローカス 年刊）
43の業界についてシェア、各種ランキング等を図解しており、半導体業界、建設業界、医薬品業界などについては売上高ランキングが掲載されています。
●「中国企業ベスト500社ランキング発表」（『中国経済』（日本貿易振興機構 月刊 【Z3-928】）毎年3月号掲載の特集記事）
中国企業の、営業収入額によるランキングです。『中国経済』には、他にも中国企業に関する各種ランキングが不定期に掲載されます。
●2007年 PCT出願人上位500
WIPO（World Intellectual Property Organization（世界知的所有権機関））HP内に掲載されています。PCTとは特許国際協力条約（Patent Cooperation Treaty）の略であり、特許の国際出願件数による企業ランキングを見ることができます。
なお、企業ランキング（総論）に関連する事例としてレファレンス協同データベースの中に次のようなものがあります。
○過去における時価総額のトップ企業ランキング
■企業ランキング（各論）
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