冠婚葬祭ビジネスに関する主要調査･レポート類

冠婚葬祭ビジネスに関して、調査会社等が独自に調査・分析を行った結果をまとめた代表的な資料には、以下のようなものがあります（【　】内は当館請求記号です。請求記号が記載されていないものは、版によって請求記号が異なります。 NDL-OPACでお調べください。所蔵館（東京本館／関西館）は、をクリックし、「書誌詳細表示」画面の「所蔵詳細／申込み」ボタンを押してご確認ください）。

●『結婚相談所・結婚情報サービス業の実態に関する調査研究報告書』（UFJ総合研究所　2005　【Y111-H2308】）
結婚相談所や結婚情報サービス業など、いわゆるマッチングサービスに関する調査レポートです。業界の実態や料金の概要、紹介方法、事業成果、サービス内容、促進活動、事業遂行上の課題等について図表を交えて解説しています。結婚情報サービス業の市場規模や会員数についても掲載しています。

●『少子化時代の結婚関連産業の在り方に関する調査研究報告書』（UFJ総合研究所　2005　【Y111-H2329】）
少子化に対する問題意識を背景に、結婚相手紹介サービス業のあり方や業界の適正な発展について論じています。「結婚をめぐる未婚者の実態」、「結婚をめぐる既婚者の特徴」、「未婚者のライフサポート関連サービスへのニーズ」、「結婚情報サービス業の在り方と利用者の実態」の4章について、それぞれ図表を交えて解説しています。補論として「海外における結婚情報サービス業の実態」を付しています。なお、同資料はインターネットで公開されており、少子化時代の結婚関連産業の在り方に関する調査研究報告書で見ることができます。また、報告書の概要が「少子化時代の結婚関連産業の在り方に関する調査研究報告書」についてに掲載されており、全文版には掲載されていない結婚相談業・結婚情報サービス業の市場規模や事業所数等を調べることができます。

●『全国葬儀社&葬祭会館エリアレポート総集 : 会館時代の葬祭マーケティング基礎データブック』（綜合ユニコム　2005　【YU7-H3154】）
全国の葬儀社・葬祭会館・火葬場を収録した資料です。都道府県別（場合によっては市別）に主要業者の紹介（約350社）、葬祭会館一覧・火葬場一覧・会館シェア状況・会館分布状況等を記載するほか、関連資料として「葬祭関連業界　申告所得・売上高ランキング」を掲載しています。巻末に索引を設けています。

●『葬祭ビジネス市場動向. 2006』（ボイス情報　2005　【DH475-H449】）
葬儀ビジネスに関する詳細な調査レポートであり、第一部が市場動向等の解説、第二部が葬儀関連企業の名鑑になっています。第一部では葬祭マーケットの実態・構造や業界動向について解説しており、裁断・お棺・火葬料などカテゴリー別の葬儀費用の分析や都道府県別の将来推定市場規模推移等も掲載しています。第二部では葬儀社、冠婚葬祭互助会一覧と葬祭周辺企業一覧を掲載しており、社名、所在地、社員数、資本金、売上高（もしくは業績推移）等を記載しています。巻末に「全国売上高ランキング」と「全国申告所得ランキング」を掲載しています。

●『レジャー・サービス産業有望ビジネスモデルプラン集』（綜合ユニコム　2008　【DK261-J137】）

約50種の有望レジャー・サービス事業の市場動向と事業収支モデルを業種ごとにまとめた資料です。冠婚葬祭事業という項目が立てられており、ブライダル、葬祭の市場動向、市場規模、業界動向、主要参入企業などのマーケティングに関するデータを掲載するとともに、初期投資、減価償却費、資金調達、借入資金計算、営業収入、営業支出、事業収支計算等を収載した事業化の為のモデルプランを提示しています。

●『日経MJトレンド情報源 : マーケティング・ハンドブック』（日本経済新聞社　年刊）
毎年日経MJにより実施される「サービス業総合調査」の調査結果を収録した資料です。2007年版では、冠婚葬祭ビジネス関係では結婚式場・式場手配や葬祭業、互助会、結婚情報サービスを取り上げており、売上高による企業ランキングを掲載しています。

●結婚・出産・育児—RECRUIT
リクルートHP内のページであり、「ゼクシィ結婚トレンド調査」や「ゼクシィ結婚総合意識調査」など、結婚に関する各種調査の結果を掲載しています。「ゼクシィ結婚トレンド調査」では結婚式の費用や実態について地区別に解説しており、「ゼクシィ結婚総合意識調査」では結婚に対する意識・考え方等に関する調査結果を掲載しています。

●2004年海外挙式動向調査
2005年にワタベウエディングが作成した資料（全22ページ）であり、海外挙式マーケットの解説や各種統計、アンケート調査の集計結果等を掲載しています。

●葬儀サービスの取引実態に関する調査報告書
平成17年7月に公正取引委員会が作成した資料（全82ページ）であり、葬儀市場の概要や葬儀業者と消費者との取引の概要、葬儀業者と葬儀関連業者の取引等について図表を交えて解説しています。業界の仕組み・構造等を調べる際に有用です。同調査の概要が「葬儀サービスの取引実態に関する調査の概要について」（『公正取引』　(通号 659) 　2005.9　14〜18ページ　【Z2-99】）に掲載されています。

●日本の葬祭業の動向
JETROが2006年2月に作成した資料であり、日本の葬祭業の市場概況や市場規模動向、業界構造・流通構造や商品・サービスの動向、外資系企業の参入動向等について解説しています。

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