教育産業に関する主要調査・レポート類

教育産業に関して、調査会社等が独自に調査・分析を行った結果をまとめた代表的な資料には、以下のようなものがあります（【　】内は当館請求記号です。請求記号が記載されていないものは、版によって請求記号が異なります。 NDL-OPACでお調べください。所蔵館（東京本館／関西館）は、をクリックし、「書誌詳細表示」画面の「所蔵詳細／申込み」ボタンを押してご確認ください）。

●『教育ビジネスの現状と将来展望　2006』（富士経済　2006　【ＦＢ35-Ｈ146】）
学習塾、家庭学習（通信教育）、語学、資格取得、生涯学習（民間カルチャーセンター、音楽教室、フィットネスクラブ）、人材教育、研修市場、教育ハードウェア（eラーニングサービス、電子辞書、電子書籍、デジタル携帯端末、教育書籍）市場について、市場規模推移、市場動向、参入企業シェア等が掲載されています。

●『エデュテイメントマーケット』（富士経済　年刊）
幼児教育や初等・中等教育、習い事・稽古事など、教育関係の諸業種の市場動向を調べた資料です。「補修・受験教育市場」を取り上げており、学習塾や予備校、通信教育の市場規模推移や参入企業の動向、現状の課題等を記載しています。

●『こども市場総覧』（ボイス情報　隔年刊）
学習塾から玩具・娯楽まで、子ども関係の各種産業の市場動向をまとめた資料です。学習塾の現状と将来展望について図表を交えて解説しており、学習塾の市場規模推移や教育関連企業の業績推移等を調べることができます。

●『子育て家庭の経済状況に関する調査研究報告書. 平成17年度』（こども未来財団　2006　【EF13-H44】）
子どもの成長段階に応じて子育て費用を推計した資料です。小学校低学年、小学校高学年、中学生、高校生の学習塾費、家庭教師費等を調べることができます。

●『日本子ども資料年鑑』（KTC中央出版　年刊　【Z41-5661】）
子どもに関する各種データをまとめた資料です。2008年版では「教育」の章で、学校教育の概要や学力問題等、教育産業の基礎となるデータをまとめています。

●『日経MJトレンド情報源 : マーケティング・ハンドブック』（日本経済新聞社　年刊）
日経MJが毎年行う「サービス業総合調査」の調査結果を収録しており、学習塾･予備校の売上高ランキングおよび売上高の前年度比伸び率を見ることができます。

●『最新レジャー産業110業種モデルプラン集　第2巻』（綜合ユニコム　2007　【DK261-H429】）
業種ごとに事業収支シミュレーションを行ない、最新動向、事業化のためのポイント等をまとめた資料です。シニア向けカルチャーセンター、キッズ向け英会話スクールの市場動向、売上高、延べ受講者数、営業収入・支出等、事業収支シミュレーション等が掲載されています。

●『サービス産業要覧　2007年版』（富士グローバルネットワーク　2006　【DH475-J25】）
サービス産業の主要100業種の現状と今後の見通しをまとめた資料です。外国語学校、学習塾、カルチャーセンター、資格取得学校、通信教育、予備校の市場概要、市場規模、マーケットシェア、主要企業の事業実態等を掲載しています。


また、インターネット上に存在する教育産業に関する調査･レポート類には次のようなものがあります。
●Benesse教育研究開発センター　調査・研究結果
教育に関する研究活動・情報発信を行っているBenesse教育研究開発センターHP内のページです。小学生〜高校生の学力・学習や、英語教育に関する調査の概要や結果を見ることができます。

「調べ方案内」内関連コンテンツ
■教育産業について調べるには

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■教育産業に関する主要専門雑誌

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