科学技術・医療の最新記事一覧 | リサーチ・ナビ | 国立国会図書館

＜「長期優良住宅」は中古流通市場をどう変える？＞

2010-02-04T17:02:50Z

『月刊　不動産流通』
巻号：　2010年１月号　 no.332
出版社：不動産流通研究所
日本の世帯数の減少と住宅ストックの需給のバランス、環境への配慮や日本人のライフスタイルの変化を受けて、「住生活基本法」が施行されました。これまでの住宅市場では、新築の人気が高く、短い期間で建て替えが頻繁に行われてきましたが、「長期優良住宅」政策では、現行の住宅にメンテナンスを施しつつ長持ちをさせ、流通ルートに乗せようと計画しています。
しかし、現在の中古住宅販売は、資産価値やメンテナンスの状態を保証する基準等が確立されておらず、欧米諸国に比べると依然として不振です。そのため、中古住宅流通のための新たな取り組みが始まっています。本特集では、国土交通省の「長期優良住宅先導的モデル事業」で採択された事業の中から、自治体、NPO法人、企業ネットワークが行っている中古住宅流通活性化事業を紹介しています。
例にあがっているのは、ユーザーの不安を払しょくするための検査から改修、履歴保管まで一貫して専門技術者が請け負うというモデル事業、その専門家を育成するための取り組み、住宅診断記録やマンションの管理記録のデータベース化、耐震診断や補強プランの提案、住宅再生の専門家によるアドバイス、再販流通しやすい仕組みづくり、などの事業です。

＜SEMICON　Japan　2009　リセッションを超えて　半導体産業の新展開＞

2010-01-06T17:06:02Z

『Semiconductor FPD World』
巻号：２８巻１３号　通巻３７０号（２００９年１２月号）
出版社：プレスジャーナル
内容：セミコン・ジャパンは、半導体製造装置・材料の国際展示会で、今年は１２月２～４日に幕張メッセで行われました。
景気後退の波は半導体産業にも及んでおり、メーカー各社は製造技術をコアにした新分野への注力など、それぞれの戦略に沿った取り組みを進めています。
本特集では、最初に半導体産業の概観と産業再生への課題を示しています。次に、市場の要求への対策や事業戦略、最新製品など半導体製造装置と部品・材料メーカーの動きを報告しています。具体的には、アルバックのパワーデバイス、EVGの三次元実装技術の開発、アドバンテストの次世代テスト・システム開発を筆頭に、ディスコ、ワッティー、日本レーザー、ビジョン、三洋貿易、トプコン、インサイト、フジコム、Heraeus、リックス、スガツネ工業、イグス、シンフォニアテクノロジー、アテルの動向を紹介しています。いずれの企業でもコスト削減に主眼が置かれ、小型化、低価格、低消費電力化を目指した新製品の開発などに取り組んでいます。

＜構造不況時代を生き延びるショッピングセンターの条件＞

2010-01-06T17:05:52Z

『月刊レジャー産業』
巻号：　2009年12月号　vol.42 no.12
出版社：綜合ユニコム株式会社
内容：デフレを国も認める状況下で、消費の冷え込みは避けがたい事態となりました。百貨店や総合スーパーの不振のみならず、これまで小売業を牽引してきた大型ショッピングセンター(以下SC)も、業績悪化により撤退が相次いでいます。この特集には「変化対応力を促す“ホットテナント”を見出せ」という副題が付き、斬新なテナントの掘り起こしから、今後のSCのあり方までを提案しています。
「大転換期を迎える日本の小売業～求められる『新たな市場と消費の創造』」では、不況下でも好調な小売企業を2グループに分け、その特徴を解説しています。「ショッピングセンターマネジメントの再考～SCとまちづくり」では、SCマネジメントにおいて社会的役割を考慮したテナント計画を提案し、「進化する生活者、進化する消費」、「少子高齢化の進展と消費支出の未来予測」では、消費者を若年層、ミドル女性、ミドル男性、エルダー層で４つのセグメントに分類した上で、それぞれの消費傾向、あるいは高齢者の消費傾向を分析し、今後の予測を行い、ＳＣを運営する際に重要な点を示唆しています。「商業リーシングの現状とテナントトレンド」では、テナント誘致に際して、必要な条件と留意点をあげています。後半では、ケーススタディとして実際にSCに出店している企業11社を紹介し、資料として「注目“ホットテナント”リスト」を掲載しています。

＜新・企業力ランキング＞

2010-01-06T17:05:42Z

『東洋経済　統計月報』
巻号：　2009年１２月号（vol.69　no.12）　
出版社：東洋経済新報社
内容：

本特集は、東洋経済新報社による企業ランキングを特集しています。調査対象となっている企業は、2009年9月1日時点で上場（各新興市場を含む）している一般事業会社で、銀行、証券、保険、その他金融を除き、2009年3月期までに上場後2期以上ある会社です。
ランキング調査の元になった財務指標データはそれぞれ、成長性（売上高増減率、経常利益増減率、総資産増減率など）、収益性（売上高営業利益率、売上高経常利益率など）、安全性（総資産回転率、固定比率、株主持分比率など）、規模（売上高、当期利益、有利子負債など）となっており、各項目の財務データ（3期平均（最低2期平均されたもの））に基づき、獲得点の合計から総合ランキング表が作成されています。
ランキング表の種類は（１）総合ランキング上位200社、及び（２）業種別のランキング上位10社です。（２）で掲載されている業種のカテゴリーは、
水産・農林業/鉱業/建設業、食料品、繊維用品、パルプ・紙/化学、医薬品、石油/ゴム/ガラス・土石、鉄鋼/非鉄金属/金属製品、機械、電気機器/精密機器、輸送用機器、その他製品、電気・ガス業、陸・海・空運/倉庫、情報・通信業、卸売業、小売業、不動産業、サービス業と18種類です。

＜進む食の中食依存と内食への志向＞

2010-01-06T17:05:31Z

『食品工業』
巻号：２００９年１２月15日号（第１１８９号）
出版社：光琳

内容：近年、不況や食の安全・健康志向などの影響により外食産業の売上高は縮少し続けています。これに対して、中食産業は、内食志向の高まりの中で、順調に市場規模を拡大してきました。しかし、その成長に昨今かげりも見えてきました。
本特集では、食品産業に携わる人が、外食・中食産業の市場動向をどのように分析し、また、中食の拡大が進むなか、商品開発やビジネスチャンスにどのように取組んでいるかをとりあげています。
①「外食・中食ビジネスの現状、そして今後」では、外食・中食産業の歴史、現状から今後の外食、中食産業の推移を予測し、特に高齢化への対応を提起しています。②「惣菜産業は食事産業になる」では、惣菜産業（中食）の現状、課題、今後について日本惣菜協会会長にインタビューした結果をまとめたものです。ここでは、惣菜産業が抱える商品の価格競争、食品表示、人材問題に対しての具体的な取組みなどもを紹介しています。③「外食・中食の動向と商品開発」では、食品業界の「棲み分け」の境界が不明確になり、それぞれの領域から他の領域に攻め込む動向が見られます。また、外食・中食の商品開発のあり方について事例を紹介しながら説明しています。④「日本の惣菜市場の動向」では、日本の惣菜市場の現況と動向、惣菜市場規模、消費者動向調査から、食品産業界の中での惣菜産業の位置づけなどを分析しています。

＜日本の食を世界へ＞

2009-11-30T17:01:44Z

『ジェトロセンサー』
巻号：　2009年11 月号　（vol.59 no.708）
出版社：日本貿易振興機構（ジェトロ）
内容：日本の農水産物・食品の輸出は近年増加傾向でしたが、世界金融危機後の景気悪化により、急激に減少しています。しかし、健康的で安全なイメージをもつ日本食の人気は依然根強く、中長期的には増勢が見込まれています。この特集では、日本産食品輸出の全体的な統計から、主要な６つの地域の日本食市場の分析まで、日本食市場拡大の最前線の現状報告と、マーケティング戦略の方向性を示唆しています。
特集巻頭の「日本産食品輸出はどこへ？～ポスト不況の市場別マーケティングポイント」、「日本産食品の輸出額～水産物とレストラン向け食材の輸出が減少」では、長期的には有望な食材輸出の展望を予測しています。地域別のレポートでは上海、タイ、マレーシア、米国、英国、ブラジルをとりあげ、寿司をはじめラーメンやお菓子などの販売状況や食材の調達方法、「BENTO」ブームや日本食のアレンジを紹介し、各国市場への新たな参入を模索する動きを報告しています。コラムでは、香港向けのネット販売・宅配販売、モスクワへの日本産品輸送の実験、イチゴのブランド化による輸出拡大、アンケート調査による輸出の阻害要因を探るといった内容の記事を掲載しています。

＜スタートする太陽光発電の固定価格買取制度＞

2009-11-30T17:01:35Z

『エネルギー』
巻号：2009年11月　（vol.42 no.11）
出版社：日本工業新聞新社
内容：太陽光発電の導入拡大は、地球温暖化対策のみならず、基幹産業の創出、地域経済の振興などの観点からも重要視されています。しかし、発電コストなどの問題から、十分に普及していないのが現状です。このような状況を打開するために、政府は、従来の補助金制度等に加え、太陽光発電の固定価格買取制度の導入を11月から開始しました。この買取制度は、太陽光発電の余剰電力を電力供給事業者が政府が定めた買取価格によって買い取ることを義務付ける制度です。電力会社が買い取るのに要する費用は、サーチャージとして電気の使用に応じて需要家に転嫁されます。
本特集は、この太陽光発電の買取制度について詳しく解説しています。①「11月に始まる太陽光発電余剰電力買取制度の概要」では、制度導入の背景、買取対象と買取価格、買取費用の負担・転嫁などについて概説しています。②「低コスト化、適正販売、品質・メンテ向上をどう進めるか」では、住宅用太陽光発電システムの普及を進めるために課題となっている、製品の低コスト化、システムの品質向上、メンテナンスの充実などに対して、ハウスメーカー、システムメーカーなどが取り組んでいる現状と対策を報告しています。③「高効率なGHP・マイクロコ－ジェネとの組み合わせ提案」では、太陽光発電システム事業に新規参入した、ヤンマーエネルギーシステムの取り組みを紹介しています。

＜２０２０年２５％削減へすぐに役立つ技術とヒント１００＞

2009-11-30T17:01:25Z

『環境ビジネス』
巻号：通巻９０号（２００９年１２月号）
出版社：日本ビジネス出版
内容：９月の国連気候変動サミットで、鳩山首相は「二酸化炭素などの温室効果ガスの排出量を、２０２０年までに、１９９０年に比べて２５％削減する」との演説を行いました。本特集では、「２０２０年２５％削減に向けての取り組み」を、“元気な中小企業編”、“伸び盛りの優良株編”、“大企業編”、“教育機関編”、“協会＆ＮＰＯ法人編”に分けて調査しています。それぞれの環境推進リーダー５６人が、現状分析や温室効果ガスの削減と経済成長の両立に向けたヒントを示しながら回答しています。
具体的には断熱や節水などエコ改修の実例、事業そのものを環境に配慮して実施する取組みや環境リテラシー向上などを挙げています。また、自主的に独自の数値目標を掲げた企業も取り上げ、その目標達成へ向けた計画や措置も紹介しています。
また、環境問題に取り組む企業の一つの指標として、環境省や自治体などが開催する表彰制度を「１０大環境アワード」として解説し、受賞した各企業・団体の受賞内容のリストを掲載しています。

＜次世代LED照明の効率化、長寿命化に貢献するマテリアルとデバイス＞

2009-11-30T17:01:12Z

『Material　Stage』
巻号：　2009年１０月号（通号103号）　
出版社：技術情報協会

内容：LED照明は、消費電力の少なさや、長期にわたって利用できるといったメリットから、今後の需要拡大が見込まれています。本特集は、このLED照明について、その技術的課題や現状を、主に材料や基板の具体例を通して解説しています。
材料では、メタクリル樹脂を取り上げ、その種類、製造方法、ポリスチレンなどの代表的な透明樹脂との比較（屈折率，荷重たわみ温度など）、LED技術への応用例、今後の展開などを解説しています。この他、シリコーン封止材などについても言及しています。
基板では、高放熱性アルミベース基板を取り上げ、メタルベース基板の基本構成とアルミベース基板の特徴などを解説し、技術的な課題として、放熱対策の重要性などを指摘しています。また、金属基板であるIMST基板についても、従来の樹脂基板の課題であった発熱によるLED周りの封止樹脂の劣化、発光効率の低下、LED照明の特徴である長寿命が失われてしまうということへの有効な解決手段として紹介しています。
最後の「LED照明（光源・器具）の安全性について」という記事では、LED関連電気用品（プラグ、電源コード、ソケット、ランプなど）に関する国内法令における法的基準の有無や、考慮するべき国内・海外規格を紹介しています。

＜バイオクラスター　新産業創出と産学官連携の新たな挑戦＞

2009-11-05T17:05:18Z

『バイオインダストリー』
巻号：2009年10月　vol.26 no.10　(p5～p48)
出版社：シーエムシー出版株式会社
内容：地方産業を発展させるにあたって、公共事業も企業誘致もままならず成果が期待できない中、地方大学と企業が連携を行う産学官連携事業が、新たな起爆剤として注目されています。この特集では、(独)科学技術振興機構(JST)が支援するバイオ分野（食品やライフサイエンス）のプログラムをとりあげています。
①沖縄県とJSTによる、食と安全についての共同事業の成果「組換え酵素を用いた食品および環境中有毒成分の簡易測定キットの開発」、②千葉県の共同研究で、大学機関のシーズと技術形成から商品開発までの過程を報告した「ゲノム情報を基本とした次世代先端技術開発」、③宮崎県の産学官が医農連携で取り組んだ「食の機能性を中心としたがん予防基盤創出」、④奈良県が伝統的な植物素材を焦点に研究を行った「メタボリックプロファイリング手法による緑茶の品質予測」、⑤東北大学などが中心となって乳癌検査装置を開発した「高解像度陽電子放出マンモグラフィ(PEM)装置の開発」、⑥大阪大学の遺伝子情報の研究「『DETECTシステム』の開発」の6つの研究報告を、40頁あまりに渡って掲載しています。

＜環境対応車,　発進カーエレ最新動向＞

2009-11-05T17:05:09Z

『Semiconductor FPD world』
巻号：　2009年10月号（28巻１０号）　
出版社：プレスジャーナル
内容：近年、環境対応車が続々と世の中に普及してきました本特集は2009年10月時点での環境対応車（電気自動車EV: Electric Vehicle）とそれに関連する産業や、エレクトロニクス技術の動向について述べられています。
環境対応車として取り上げられている車の形態は、ほぼ3種類に分けられます。（１）環境対応車の先駆けともいえる電気とガソリンを使い分けるHV車（ハイブリッドカー：Hybrid Vehicle、電池はニッケル水素電池など）、（２）HV車のうち、近距離を電気のみで走ることを可能にしたPHV車（プラグイン・ハイブリッドカー：Plug-in Hybrid Vehicle、電池はリチウムイオン電池など）、さらに（３）ガソリンではなく水素をエネルギー源とするFCV車（燃料電池車：Fuel Cell Vehicle）です。
記事の内容は大きく二つに分かれます。前半部ではトヨタ、ホンダ、日産といった主要自動車メーカーの次世代エコカー戦略と、研究開発動向をまとめています。後半部では、EV用リチウムイオン電池のモニタリングIC、HEV向けIGBTチップ/IGBT-IPM、車載ディスプレイ、車載半導体等、次世代自動車を支える各種部品の最新技術動向を報告しています。また、EV車普及の鍵となる、急速充電器の研究開発動向についても紹介しています。

＜激安PBの実力＞

2009-11-05T17:04:59Z

『激流』
巻号：３４巻１０号　通巻４０４号（２００９年１０月号）
出版社：国際商業出版
内容：業態ごとで棲み分けていた流通業界に値下げ競争がもたらした影響を特集しています。前半は、消費不況を背景にしたメーカー純正のＮＢや流通業者のＰＢの値下げが、一時的な客数や販売数量の増加につながったものの、値下げ分の利益が未回収の現状を紹介しています。そして、スーパーはディスカウントストア（DS）と同じ土俵に上がらず、要所でインパクトのある安さを打ち出し、スーパーならではの提案や企画で販管費を吸収することを示唆しています。後半は、原材料からもコスト削減する「トレードオフ」と消費者のニーズや不満の具現化という「購買代理人」を商品開発のコンセプトに掲げるイオン（ベストプライスbyトップバリュ）、DSへの業態転換など無駄を省いて破格値を実現するイトーヨーカ堂（ザ･プライス）、安信の低価格を掲げ、利益より売価の主導権を取る戦略のウォールマート傘下の西友（George）、低価格市場で展開するファーストリテイリング（ジーユー）、それらに対抗する百貨店（低価格衣料品）の取組みを紹介しています。最後に、それぞれの商品に対する消費者１００人の声が掲載されています。

＜民主党の医療政策＞

2009-11-05T17:04:49Z

『Phase 3』
巻号：２００９年１０月号（第３０２号）（p１６～２７）　　
出版社：日本医療企画
内容：本特集では、8月に行われた衆議院総選挙により、政権交代した民主党の医療政策について取り上げています。
Part 1「インタビュー　民主党キーマンに聞く」では、マニフェストや民主党政策集INDEX2009を中心に、民主党が考えている医療政策案について、民主党政策調査副会長に聞いたインタビューをまとめたものです。新政権は、医療崩壊の原因を医療費抑制政策とし、医療分野への財源の大幅投入により、特に、救急、産科、小児、外科を中心とした地域医療の救済政策を考えています。インタビューでは、地域医療を守るための方策として、診療報酬の適正な配分、地域医療計画の見直し、医師不足対策などについて聞いています。
Part 2「民主党の医療政策」では、民主党のマニフェストや民主党政策集INDEXからみた、今後の医療の方向性について、その問題点、疑問点などを、有識者や評論家に聞いています。後期高齢者医療制度の廃止と介護療養病床削減に対しては、疑問視する意見が出されています。保険制度の一元化を望む意見も出されています。救急医療を中心とした診療報酬アップに対し、更なる医療崩壊を招きかねないとの指摘もあります。
Part 3「民主党の医療政策と病院経営への影響」では、民主党の医療政策が、今後の病院経営に与える影響や、日本の医療体制がどのように変わっていくのかについて、病院団体、有識者、研究者からの意見をまとめたものです。医療費財源の確保、診療報酬の重点配分などからみて、病院経営がどのような結果になるのかを予想しています。

＜動きだしたエネファーム＞

2009-09-09T17:01:56Z

『月刊エネルギー』
巻号：　2009年８月号（42巻8号）　
出版社：日本工業新聞新社
内容：地球温暖化防止のために、自動車用等の燃料電池が開発されています。2009年には、日本において世界初の実用的な家庭用燃料電池（エネファーム）の普及が始まりました。
エネファームとは、「エネルギー」と「ファーム（農場）」を合成した造語です。水と養分を含んだ土壌から農作物ができるように、エネファームではエネルギーを水素と酸素からつくり出すというシステムになっています。
本特集は、エネファームの普及に向けた各種企業の動き及び普及に対する課題への企業や大学の取り組みを紹介しています。
エネファームは、今のところ①LP・ガス企業、②都市ガス企業、③ハウスメーカー・工務店というそれぞれの販売網を通じて販売されています。普及・販売方法について各社ともに工夫を凝らしており、特約店を使う企業があれば、新規住宅向けへの販売をより重要視する企業、逆に、既築住宅側に営業する企業もあります。
更なる普及のために、企業や大学が取り組んでいる点として、低価格化、小型・軽量化、耐久性の向上、発電効率の向上などが指摘されています。
また家庭用発電システムとしてみたエネファームは、今後、太陽光発電と組み合わせることにより、ダブル発電の可能性を秘めた技術としても注目を集めています。

＜アンメット・ニーズへの挑戦がん市場を軸に構造変化の予感＞

2009-09-09T17:01:46Z

『ミクス』
巻号：３７巻９号　通巻４９４号（２００９年７月号）
出版社：エルゼビア・ジャパン
内容：世界の国々で、医療費の適正化・効率化が大きな課題となっています。本特集は、製薬企業６５社への０８年度決算及びアンケートを基に、各社の開発品や主力品について報告しています。
最初の「がん、分子標的薬で躍進狙う」では、革新的な新薬の登場が期待されるがん（大腸がん、乳がん、肺がん、腎がん、血液がん、肝がん）、糖尿病、関節リウマチ、ＣＮＳ、血栓症の５疾患と、アンメット・メディカル・ニーズ（ＵＭＮ）、つまり医療上の必要性が高い領域の新薬候補品や開発状況から今後の市場動向を分析しています。以下、「医療用医薬品売上高（全世界＆国内）」「ＭＲ１人当たり生産性」「宣伝費／販売促進費」「０８年度製品別国内売上高」「研究開発費」「連結海外売上高」「外国人持株比率／配当政策」という項目ごとに動向の市場の解説とランキングが掲載されています。
最後の「視点」では、日本の医薬品マーケットを支える“革新性”に注目し、製薬企業各社の開発パイプラインがうみ出す新薬の価値の維持や追加投資などへの課題を示唆しています。

科学技術・医療 の最新記事一覧 | リサーチ・ナビ | 国立国会図書館