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アジア情報機関ダイレクトリーの公開について(お知らせ): アジア情報室通報第3巻第1号

アジア情報室通報 第3巻第1号(2005年3月)

平成17 年3 月11 日から、当館のアジア情報室ホームページにおいて「アジア情報機関ダイレクトリー」(以下、「ダイレクトリー」)の公開を始めました。ダイレクトリーは、国内におけるアジア資料を所蔵する機関を総覧し、利用条件、所蔵資料等の紹介をおこなうことで、利用者の研究資料等へのアクセスを容易にすることに加え、所蔵資料の量、特色などを明確にすることで、国内における資料の分布状況を把握し、各機関の蔵書構築の参考にすることを目的としています。

収録機関は、73機関で、館種別では、大学附属図書館等大学関係52 機関、専門図書館14 機関、公共図書館6 機関、および国立国会図書館(当館アジア情報室)となります。

ダイレクトリー本文は、 (1)名称、(2)英語名、(3)住所、(4) URL、(5)電話番号、(6)FAX 番号、(7)E-mail、(8) 職員、(9)沿革、(10) 開館日/開館時間等、(11) 利用条件、(12)サービス、(13)交通機関、(14)所蔵資料、(15)統計、(16)検索ツール、(17)アジア関係コレクション、(18)刊行物、(19)研修・講演会、(20)シンポジウム・セミナー等、(21)プロジェクト、(22)案内パンフレット等、(23)その他、(24)更新日の項目からなっています。また、機関名五十音、所在地別、対象地域別、言語別所蔵資料(各言語を東アジア、東南アジア、南アジア、中東・北アフリカ、中央アジアの6 地域に分け、その中を言語の五十音順)の各索引を設け、さらに検索エンジンを使いダイレクトリー内検索ができるようにしました。

これまでアジア関係機関を収録するものとしては、アジア・中近東関係機関を収録する『専門情報機関総覧』(専門図書館協議会)、アラビア語、ペルシャ語、インドネシア語などの所蔵機関については、『日本におけるイスラーム地域の現地語資料の所蔵および整理状況の調査』(文部省科学研究費補助金創生的基礎研究「イスラーム地域研究」、研究代表者:佐藤次高、1998)、また中国関係については、『中国情報源』(蒼蒼社)があります。しかし、アジア情報関係機関を広く総覧できるものは存在していなかったため、関係機関の全体像や国内の関係資料の分布などについては、漠然としたイメージにとどまっていたのではないかと思われます。この点で、本ダイレクトリーの言語別所蔵資料索引は、アジアの各言語を所蔵する機関を一覧することができるもので、資料の利用、利用案内は勿論、いろいろな分析の可能性を秘めたものではないかと思います。

本ダイレクトリーの意義を高めるには、収録機関を拡充するほか、記載内容の充実、統計数値の標準化等の課題が多く残されています。

今回の企画は、各機関の好意的なご協力がなければ達成することはできませんでした。この場を借りてあらためて感謝するとともに、インターネットで提供する最大のメリットである記載内容の不断の更新と充実にご協力をお願いする次第です。また、収録各機関の利用に際しては、各機関の利用規則等を十分に確認してから利用して頂くようお願いいたします。

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