インドの経済・産業について調べる

インドの経済・産業について調べるための資料をご紹介します。

所蔵状況は、国立国会図書館オンラインでご確認ください(資料タイトルをクリックすると、国立国会図書館オンラインの書誌情報画面が開きます)。【 】内は当館請求記号です。

ウェブサイトの最終アクセス日は2021年6月30日です。

目次

インド経済事情全般・情報源ガイド

  • 日本貿易振興機構(JETRO)>国・地域別に見る>アジア>インド外部サイトへのリンク(https://www.jetro.go.jp/world/asia/in/)

    日本貿易振興機構(JETRO)が提供する世界のビジネス情報についてのウェブサイトです。最近のビジネスニュースや政治・経済の概況、貿易・投資実務に役立つ制度・手続き情報のほか、各種統計、調査レポートが載っています。

  • 西澤知史『インド経済の基礎知識 第3版』国立国会図書館の所蔵情報へのリンク(日本貿易振興機構, 2019 【DC251-M3】)

    インドの社会経済の動向を紹介するとともに、ビジネス実務上の情報が解説されています。第1章では、気候等の地理情報、言語等のインド社会の基礎を概観しています。第2章は、政治制度に加え、モディ政権期を中心に、内政・外交政策や経済動向が紹介されます。第3章・第4章はそれぞれ、貿易動向とインド向け投資の動向、海外からの投資・日系企業の進出状況を扱っています。第5章は、税制・労務等のビジネス関連の基礎知識を解説しています。第6章は、注目産業の動向として、自動車、電子機器、医療、小売業、IT(情報技術)を取り上げています。第7章は、今後のインド経済の展望とリスクについてまとめています。

  • 椎野幸平『インド経済の基礎知識 : 新・経済大国の実態と政策 第2版』国立国会図書館の所蔵情報へのリンク(ジェトロ 2009 【DC251-J10】)

    第1章でインドのマクロ経済について概観し、第2章から第4章にかけては、自動車、エレクトロニクス、ITサービス、製薬、エネルギー各分野に関する動向・政策等が解説されています。第5章・第6章では貿易自由化・海外からの直接投資に関する動向が取り上げられています。2006年刊行の第1版に加筆・修正を加えたものです。

  • ARC国別情勢研究会 編『インド 2019/2020年版(ARCレポート : 経済・貿易・産業報告書)』国立国会図書館の所蔵情報へのリンク(ARC国別情勢研究会, 2019 【DC251-M1】)

    世界48カ国について発行されているARCレポート(新装版)のひとつです。政治・社会情勢、経済動向、貿易・投資動向、経済・貿易政策と制度、対日関係、産業動向、市場環境、基礎データからなります。詳細な目次はARCレポート公式ウェブサイト外部サイトへのリンクで確認できます。

  • Economist Intelligence Unit "Country Report. India"国立国会図書館の所蔵情報へのリンク(Economist Intelligence Unit, 季刊 電子ブック・電子ジャーナル)

    Economist Intelligence Unit "Country Report. India"国立国会図書館の所蔵情報へのリンク(Economist Intelligence Unit, 季刊 【Z51-F236】)

    英国の経済週刊誌"The Economist"の調査部門による雑誌です。インドの政治、経済の最新動向と将来見通しを、図表を交えながら概説しています。

    電子情報提供サービスまたは冊子体で利用できます。それぞれの所蔵・利用可能範囲は国立国会図書館オンラインでご確認ください。

  • Govt. of India, Ministry of Finance, Economic Division "Economic Survey"国立国会図書館の所蔵情報へのリンク(Govt. of India, Ministry of Finance, Economic Division, 年刊 【Z61-E283】)

    インド財務省経済局による報告書です。社会保障、財政、経済状況、農業など、社会経済状況全般について解説しています。インド財務省ウェブサイト外部サイトへのリンクでも最新巻を見ることができます。同ウェブサイトでは、1950年代後半以降のバックナンバーも見ることができます。

  • "OECD Economic Surveys: India 2019"国立国会図書館の所蔵情報へのリンク(OECD Publishing, 年刊 電子ブック・電子ジャーナル)

    各国別の経済審査報告として知られ、詳細な経済動向の分析や予測、政策勧告などがまとめられています。

  • 佐藤隆広, 上野正樹 編著『図解インド経済大全 : 政治・社会・文化から進出実務まで : 全11産業分野〈73業界〉収録版』国立国会図書館の所蔵情報へのリンク(白桃書房, 2021 【DC251-M8】)

    第1部「アウトルック―政治から文学まで」は、政治体制、中間層の動向、自然環境など、一国レベルの状況を概観しています。第2部「ビジュアルで読む注目業界・テーマ」は、輸送機械、電機・デジタル、ヘルスケア、建設・素材、金融、サービス・ICT、資源・エネルギー、飲料・食品、アパレル、メディア・エンタメ、団体の11分野、73業界について解説しています。ここでは市場規模、主要企業、シェア率のほか、注目トピックとして近年の動向、見通しが示されています。第3部「事業展開の基礎知識」では、インドにおける法務、税務の要点に加え、インド独特の社会的風土や雇用問題の留意点がまとめられています。

  • 浦田秀次郎, 小島眞, 日本経済研究センター 編著『インドvs. 中国 : 二大新興国の実力比較』国立国会図書館の所蔵情報へのリンク(日本経済新聞出版社, 2012 【DC251-J22】)

    インド・中国の経済について、インドに軸足を置いて解説しています。特に第IV章では、ICT、自動車、エネルギー、FMCG(日用消費財)、海外M&Aの部門別に両国の比較がなされています。

  • 石上悦朗, 佐藤隆広 編著『現代インド・南アジア経済論 (シリーズ・現代の世界経済 第6巻)』国立国会図書館の所蔵情報へのリンク(ミネルヴァ書房 2011 【DC251-J19】)

    第I部はインドのマクロ経済を取り上げています。各章では、所得・人間開発の格差問題、財政問題、金融改革、国際貿易と資本移動について解説しています。第II部各章では、農業、情報通信、自動車、繊維、製薬の各産業の発展過程を政府による産業政策の歴史的展開になかに位置付けるとともに、インド産業発展の特徴を論じています。第III部では、パキスタン、スリランカ、バングラデシュ、ネパールの各国経済を取り上げています。

  • インド・ビジネス・センター 編著, 島田卓 監修『図解インドビジネスマップ』国立国会図書館の所蔵情報へのリンク(日刊工業新聞社 2011 【DC251-J21】)

    インドの国内産業全般について、業界別に動向や主要企業を紹介しています。巻頭に業種別の参考資料リストを載せています。

    分類は以下のとおりです。
    自動車、自動二輪車、自動車部品、トラクター、工作機械、建設機械、家電・エレクトロニクス、コンピューター・パソコン、鉄鋼、非鉄金属・鉱業、紙・パルプ、繊維・皮革、ゴム・プラスチック、セメント、ガラス・セラミック、化学、製薬、化粧品・トイレタリー、食品・飲料、石炭・石油・天然ガス、電力、陸運・鉄道・倉庫、海運、空運、小売・流通、金融・保険、医療、通信、IT・BPO、ホテル・観光、メディア・エンターテイメント、不動産

  • 浦田秀次郎, 小島眞, 日本経済研究センター 編著『インド 成長ビジネス地図』国立国会図書館の所蔵情報へのリンク(日本経済新聞出版社 2010 【DC251-J15】)

    第1章では、外資導入政策をはじめとした2000年代のインドの高成長の背景、貧困や雇用問題などといったインド経済がかかえる問題、インド経済のグローバル化の動向が概観されています。第2章では、インド経済の潜在力とリスクを扱っています。特にリスクに関しては、インドの政治的安定性についても紙幅を割いています。第3章から第7章までは、IT産業、自動車産業、金融市場などの産業・市場別の動向を取り上げています。第8章は、日印関係に焦点を当て、対インド投資、貿易といった経済関係に加え、日本による政府開発援助の実績と課題が示されています。

  • 小田尚也 編『インド経済 : 成長の条件』国立国会図書館の所蔵情報へのリンク(アジア経済研究所 2009 【DC251-J7】)

    インドは経済発展の一方で、貧困、経済・教育格差、インフラ未整備など、経済発展の阻害要素となりうる問題も抱えています。各章では、今後の持続的で長期的な成長という観点から、農村部での貧困削減、電力供給、公的教育・公的福祉、金融システム、市場競争、貿易自由化、地域格差について、現状と課題を検討しています。

  • 『インド主要企業200社ダイレクトリー』国立国会図書館の所蔵情報へのリンク(日本貿易振興機構 2013 【D4-L170】)

    インドの主要企業200社について、会社概要、幹部、持株比率、事業概要、関連会社、成長戦略、外資との連携状況などを収録しています。

    分類は以下のとおりです。
    Agriculture、Auto & Auto Ancillaries、Beverage、Casting/Foundry/Ferro Alloys、Cement、Chemicals、Construction & Infrastructure、Consumer Durables & Jewelry、Edible Oils & solvent、Energy、Engineering/Oil Exploration/Aviation、Finance & Investments、Food Processing & Personal Care、Information Technology、Metal & Mining、Packaging - Metallic/Plastic/Others、Paper, Paper Product & Wood-Based Decoratie、pharmaceuticals、Printing/Publishing/Stationery/Print Media/Media & Entertainment、Shipping & Logistics、Sugar、Textile & Retail

統計

統計については、統計の調べ方(南アジア)もご参照ください。

  • Open Government Data (OGD) Platform India - data.gov.in外部サイトへのリンク(https://data.gov.in/)

    国立情報センターが運営する、政府統計に関するポータルサイトです。トップページ右上のメニューからCatalogを選ぶと、関係省庁別や州別、ジャンル別に統計を探すことができます。

  • Ministry of Statistics and Programme Implementation外部サイトへのリンク(https://www.mospi.gov.in/)

    インド統計及び事業実施省のウェブサイトです。

  • "Statistical year book India"国立国会図書館の所蔵情報へのリンク(Government of India, Ministry of Statistics & Programme Implementation 年刊 【YH247-1462】)

    インド統計及び事業実施省中央統計局による2011年以降の統計年鑑です。インド統計及び事業実施省ウェブサイト外部サイトへのリンク上でも公開されています。

  • "Statistical Abstract India"国立国会図書館の所蔵情報へのリンク(Central Statistical Organisation, Dept. of Statistics, Ministry of Planning, Govt. of India 年刊 【Z61-D472】)

    インド統計及び事業実施省中央統計局による統計年鑑です。(2007年刊行終了)

  • "Census of India, 2011"(Office of the Registrar General & Census Commissioner, India)

    1872年以来、10年ごとに実施されてきた国勢調査に基づく資料です。人口、就労状況、社会・文化、世帯など多岐にわたるデータが収集されています。インド全体および各州・連邦直轄地ごとにデータが集計され、それぞれ資料が刊行されています。

    この資料は複数巻に分かれています。所蔵範囲は国立国会図書館オンラインで検索して確認できます。Census of Indiaのウェブサイト外部サイトへのリンクでも、主要データを見ることができます。

  • "National accounts statistics"国立国会図書館の所蔵情報へのリンク(Central Statistical Organisation, Ministry of Statistics & Programme Implementation, Govt. of India 年刊 【Z61-H926】)

    約6年前から前年までの国民経済計算のデータを収録しています。インド統計及び事業実施省ウェブサイト外部サイトへのリンク上でも提供されています。

  • Indian public finance statistics外部サイトへのリンク(https://dea.gov.in/indian-public-finance-statistic インド財務省ウェブサイト内)

    "Indian public finance statistics"国立国会図書館の所蔵情報へのリンク(Ministry of Finance, Dept. of Economic Affairs, Economic Division 年刊 【Z61-H792】)

    連邦および州の財政データを収録しています。インド財務省ウェブサイトでも、2004-2005年版以降のバックナンバーを見ることができます。

  • "Handbook of industrial policy and statistics"国立国会図書館の所蔵情報へのリンク(Ministry of Commerce & Industry, Govt. of India 年刊 【Z61-H817】)

    工業生産、投資、公的企業、中小企業、貿易、政府の5カ年計画、技術者と研究開発、州別概況などの統計データを収録しています。インド商工省経済諮問事務局ウェブサイト外部サイトへのリンクでも一部公開されています。

  • Handbook of Statistics on Indian Economy外部サイトへのリンク(Reserve Bank of India 年刊)(https://www.rbi.org.in/Scripts/AnnualPublications.aspx?head=Handbook%20of%20Statistics%20on%20Indian%20Economy)

    インドの中央銀行であるインド準備銀行が発行している経済分野の長期統計です。

  • 『インド経済・産業データハンドブック』国立国会図書館の所蔵情報へのリンク(アジア産業研究所 年刊【Z3-B573】)

    インドの経済・産業について、様々な出典のデータを収録している日本語資料です。(2013年刊行終了)インド経済概況、鉱工業政策と発展動向、農業、鉱業、製造業、サービス業、インフラストラクチャー、社会生活に分けて、概況と統計データを掲載しています。特に製造業の章では、繊維、鉄鋼・非鉄金属、輸送用機械、白物家電、エレクトロニクスなどに分けて詳しく記載しています。巻末の付属資料には、銀行、産業団体のリストや州別経済指標を載せています。

貿易・投資(実務書を含む)

  • 国際協力銀行産業ファイナンス部門中堅・中小企業ファイナンス室『インドの投資環境 第4版』国立国会図書館の所蔵情報へのリンク(国際協力銀行産業ファイナンス部門中堅・中小企業ファイナンス室, 2019 【DE151-M37】)

    経済概況、直接投資受入動向などのマクロの解説のほか、ビジネス関連法規、外資規制、許認可手続き等の要点がまとめられています。また、投資環境に関する調査結果、主要産業の動向・見通しが示されています。そのほか、地域編として、地域別の日系企業の動向等が紹介されています。

    国際協力銀行ウェブサイト外部サイトへのリンクでも公開されています。(https://www.jbic.go.jp/ja/information/investment/inv-india201912.html)

  • 『インド消費者市場の実態と今後の展望 : 中小企業の輸出開拓に向けて』国立国会図書館の所蔵情報へのリンク(中小企業基盤整備機構, 2010 【DH413-J56】)

    インド進出を検討している中小企業向けに、インド消費市場における製品別動向、消費者嗜好、流通・販売システムを解説しています。コラムとして現地企業の声を多く掲載しています。中小企業基盤整備機構ウェブサイト外部サイトへのリンクでも「その他海外調査-平成21年度」で公開されています。

  • 『中小企業のインド進出を考える : インド事業環境研究会報告書』国立国会図書館の所蔵情報へのリンク(日本貿易振興機構進出企業支援・知的財産部進出企業支援 2012 【DE151-J428】)

    インドのインフラ・工業団地、法律・行政手続き・税務会計、人材・労務環境を解説するほか、日系中小企業のインド進出をめぐる理論と事例を紹介しています。日本貿易振興機構(JETRO)ウェブサイト外部サイトへのリンクでも公開されています。

  • 『インドビジネスリスクハンドブック』国立国会図書館の所蔵情報へのリンク(日本在外企業協会, 2009 【DE151-J136】)

    インドにおけるビジネスリスクとして、政治上およびセキュリティー上のリスク、インド進出時のリスクでは直接投資規制など、インド進出後のリスクではインフラ問題、労働問題、カースト制度などを取り上げて解説しています。

  • 新日本有限責任監査法人 編『インドの会計・税務・法務Q&A 第3版 (海外進出の実務シリーズ)』国立国会図書館の所蔵情報へのリンク(新日本有限責任監査法人 2017 【DH571-L328】)

    インドの会社法務、法人所得税、移転価格税制、個人所得税、租税条約、間接税、会計制度、M&A、物品・サービス税導入に関して、Q&A形式で説明しています。

  • TMI総合法律事務所 編『インドビジネス最前線 : Q&Aで読み解く法務ガイドブック』国立国会図書館の所蔵情報へのリンク(商事法務 2015 【DE151-L245】)

    資金調達、不動産取引、労務管理、競争法、税務、事業撤退など、日本企業が関係しうる46の問題を取り上げて解説しています。

  • "India business law handbook"国立国会図書館の所蔵情報へのリンク(International Business Publications 2009 【AI2-861-P5】)

    前半では会社、契約、輸出入、投資などに関する法令を解説しています。後半では通信、製鉄などの産業別に業界動向を説明しています。巻末の付録には、インドの産業分析、市場調査に関する報告書のリストが掲載されています。

業種別の政策・市場動向

全般

  • Invest India外部サイトへのリンク(https://www.investindia.gov.in/)

    産業部門別に、投資環境の概略が紹介されているページがあります。

  • India Brand Equity Foundation (IBEF)外部サイトへのリンク(https://www.ibef.org/)

    IBEFは商工業省商業局によって"インド製"の国際的認知度向上を目的に設立された組織です。産業部門別の概況が紹介されているページがあります。

通信・IT

自動車

  • 『インド自動車産業の実態 2014年版 (特別企画調査資料)』国立国会図書館の所蔵情報へのリンク(アイアールシー 2014 【DL438-L261】)

    インド自動車産業の概況のほか、日本・欧米・アジア系メーカーおよび現地メーカーの事業展開の状況について詳述しています。

  • 『インド自動車産業の現状と将来性 2012年版』国立国会図書館の所蔵情報へのリンク(総合技研自動車業界研究グループ 2012 【DL438-J494】)

    インド自動車産業の概況に加え、日本の自動車メーカー・自動車部品メーカーのインドにおける進出状況等をまとめています。

  • 『インド自動車産業2010』国立国会図書館の所蔵情報へのリンク(工業調査研究所 2010 【DL438-J377】)

    インドの自動車および自動車部品メーカーの動向について概説するほか、主要自動車メーカー32社について、社名のアルファベット順に、各々のプロフィール、売上推移、製造・販売車種、生産台数実績、国内販売実績などを掲載しています。

  • 友澤和夫「自動車産業の発展と産業集積」(『現代インド 4 台頭する新経済空間』国立国会図書館の所蔵情報へのリンク 第7章 岡橋秀典, 友澤和夫 編著 東京大学出版会, 2015)

    インド自動車産業の全国的な分布、デリー首都圏における産業集積の過程、労働市場の特性を分析しています。

  • 馬場敏幸「自動車産業とサポーティング産業」(『現代インド・南アジア経済論 (シリーズ・現代の世界経済 ; 第6巻)』国立国会図書館の所蔵情報へのリンク 第8章 石上悦朗, 佐藤隆広 編著 ミネルヴァ書房, 2011)

    インド自動車産業の発展の歴史について、19世紀末から現代までのスパンで、サポーティング産業も含め論じています。

製薬

エネルギー

食料(農業を含む)

  • 下渡敏治, 上原秀樹 編著『インドのフードシステム : 経済発展とグローバル化の影響』国立国会図書館の所蔵情報へのリンク(筑波書房, 2014 【DM171-L21】)

    インドの農業・食料セクターの実態把握、諸課題の整理を目的とする本書では、農産品貿易と海外からの直接投資の動向、経済開発計画における農業・食品製造業の位置付け・影響、大豆・青果物の生産・流通の現状と課題、食料安全保障の問題など、非常に多様な論点で、インドの食料・農業問題を論じています。

  • 杉本大三「農業」(『現代インド・南アジア経済論 (シリーズ・現代の世界経済 ; 第6巻)』国立国会図書館の所蔵情報へのリンク 第5章 石上悦朗, 佐藤隆広 編著 ミネルヴァ書房, 2011)

    独立以後のインド農業について、政策・技術・階層構成の推移の観点から分析するとともに、農業のグローバル化に伴う影響を取り上げています。

証券・金融

  • 井上武『インドの金融発展 = FINANCIAL DEVELOPMENT IN INDIA : 経済成長と貧困削減に向けた銀行部門の役割』国立国会図書館の所蔵情報へのリンク(晃洋書房 2020 【DF137-M3】)

    インドにおける金融発展と経済成長・貧困削減という観点から、銀行部門の資金循環における役割、商業銀行の所有形態別構成、収益性、金融包摂の歴史的展開などについて、統計データを用いて分析しています。

  • 佐藤隆広, 西尾圭一郎「金融システムと経済発展」(『激動のインド 第3巻 経済成長のダイナミズム』国立国会図書館の所蔵情報へのリンク 第4章 絵所秀紀, 佐藤隆広 編 日本経済評論社, 2014 【GE627-L8】)

    金融発展と経済成長の関係について理論的に考察したうえで、インドにおける長期的な金融発展の推移を統計的に明らかにしています。また、金融システムを銀行部門・証券市場・保険会社・金融仲介機関の部門別に整理し、相互関係を検討するとともに、公共投資の現況について分析しています。

  • 二階堂有子「金融システムと金融政策」(『現代インド・南アジア経済論 (シリーズ・現代の世界経済 ; 第6巻)』国立国会図書館の所蔵情報へのリンク 第3章 石上悦朗, 佐藤隆広 編著 ミネルヴァ書房, 2011)

    銀行部門を中心とする金融システム・金融政策について、経済自由化前後で比較するとともに、自由化後に比重を増しつつある証券市場の動向についても論じています。

  • Reserve Bank of India外部サイトへのリンク(https://www.rbi.org.in/)

    インドの中央銀行であるインド準備銀行のウェブサイトです。Annual Report他、各種レポートが公開されています。

運輸

  • 『インド物流事情調査 : チェンナイ・バンガロール地区』国立国会図書館の所蔵情報へのリンク(国際フレイトフォワーダーズ協会 2013 【DH417-L7】)

    タミルナドゥ州・カルナータカ州の州都であるチェンナイ地区・バンガロール地区を中心に、インド南部の港湾事情、輸送機関・インフラ事情、通関・フォワーダー事情について、実地調査の結果も交えて詳説しています。

  • 『インド物流事情調査 : ムンバイ・プネ・アーメダバード・デリー地区』国立国会図書館の所蔵情報へのリンク(国際フレイトフォワーダーズ協会 2014 【DH417-L34】)

    ムンバイ・プネ・アーメダバード・デリー地区を中心に、インド北西部の港湾事情、輸送機関・インフラ事情について、実地調査の結果も交えて詳説しています。通関・フォワーダー事情については、前年の調査書の補足がなされています。

  • 笹山博, 佐野透, 白井大輔, 高北憲太郎, 柴田久一郎『インドの物流事情に関する調査研究 (国土交通政策研究 ; 第101号)』国立国会図書館の所蔵情報へのリンク(国土交通省国土交通政策研究所 2012 【DH417-L13】)

    インドの物流環境を概説するほか、2011年に現地の荷主企業、物流企業に対して行ったアンケート調査、ヒアリング調査の結果を分析しています。インドの物流事情を詳しく知ることができます。

    国土交通省国土交通政策研究所ウェブサイトでも「インド物流事情に関する調査研究」外部サイトへのリンクの本文が公開されています。

  • 『インド・ASEAN流通ネットワーク調査』国立国会図書館の所蔵情報へのリンク(日本貿易振興機構海外調査部 2011 【DH417-J131】)

    前半では、ASEAN諸国とインドの間での経済連携協定の進展をふまえ、在ASEAN日系企業によるインド市場戦略の実態や、FTAの活用事例などを説明しています。後半ではインドの港湾事情、輸入通関制度、内陸物流、税制について解説しています。

  • 『インド物流ネットワーク・マップ』国立国会図書館の所蔵情報へのリンク(ジェトロ 2009 【YU7-J1244】)

    前半では、主要道路7ルートについて貨物輸送のコストと時間を分析しています。後半では、鉄道貨物における課題と将来展望、インド・ASEAN間の物流、インドの物流をめぐる今後の展望について解説しています。

出版・メディア

  • "Press in India"国立国会図書館の所蔵情報へのリンク(Ministry of Information and Broadcasting, Govt. of India 年刊 【Z65-A51】)

    インドの逐次刊行物について、刊行頻度別、言語別、地域別にタイトル数、発行部数を集計し、解説を加えています。巻末の付録に、州別の逐次刊行物リストを掲載しています。

    情報放送省傘下のOFFICE OF REGISTRAR OF NEWSPAPERS FOR INDIAウェブサイトでも過去のPRESS IN INDIA外部サイトへのリンクの本文が公開されています。

労働市場

  • 『在アジア日系企業における現地スタッフの給料と待遇に関する調査 = The survey of salaries and employment benefits for local staff in Japanese companies in Asia 2020 インド編』国立国会図書館の所蔵情報へのリンク(日経リサーチ, 2019)

    在インド日系企業を対象に行ったアンケート調査の報告書です。給与体系・休暇制度・人事戦略のほか、職種別給与支給額などのデータが示されています。また、労働関連法規についても概説されています。

  • 『インドの労働・雇用・社会 : 日系進出企業の投資環境 (JILPT海外調査シリーズ ; 1)』国立国会図書館の所蔵情報へのリンク(労働政策研究・研修機構, 2016 【DE151-L486】)

    インドにおける労働市場・労使関係などに関わるトピックが網羅的に解説されています。第1章でインド社会を概観し、第2章では労働市場の特徴・賃金動向・雇用政策などの経済的側面が取り上げられます。第3章では、人材育成に関わる学校教育・職業訓練等の制度に加え、そうした人材を仲介する人材派遣業の動向を扱っています。第4章はインドの労働法規を概説しています。第5章では、インドにおける企業内の労務管理の特徴を扱い、第6章では、労働組合・労使紛争について説明されています。第7章は労働災害と関連法規、第8章は社会保障について概観しています。第9章では労働行政に関わる組織の説明があります。第10章では、特に日系企業に絞り、ヒアリング調査・取り組み事例の紹介を行い、人材調達・管理上の留意点等をまとめています。

  • 岡田亜弥「労働市場と人材開発」(『現代インド 4 台頭する新経済空間』国立国会図書館の所蔵情報へのリンク 第4章 岡橋秀典, 友澤和夫 編著 東京大学出版会, 2015)

    インドの人材開発制度が抱える問題点について、インドの産業構造・就業構造との関係において分析するとともに、国・州各レベルでの改革や民間企業の取り組みを取り上げています。