「通史」日本の科学技術

学陽書房/1995.6

当館請求記号:M33-G14


目次


目次

  • 刊行にあたって
    トヨタ財団会長 豊田英二
    i
  • 編集にあたって
    iii
  • 序説—戦後日本の科学技術と社会
    中山茂
    1
    • 1 歴史的導入
    • 2 STSアプローチ
    • 3 民セクターの視点
    • 4 科学と技術の非分離
    • 5 科学社会学的分類
    • 6 トヨタ・プロジェクトの経過
    • 7 時代区分と構造
    • 8 資料の状況
  • 総説—占領期
    中山茂
    17
    • 1 プロローグ
    • 2 占領政策—非軍事化と民主化
    • 3 日本の反応
    • 4 戦後民主主義と科学技術
    • 5 冷戦体制
    • 6 民衆と科学とのかかわり合い
    • 7 経済復興のための科学技術政策
  • 第1部 GHQと非軍事化政策
    • 1ー1 科学情報調査—コンセプトン調査
      笹本征男
      46
      • 1 新聞に報道されたコンセプトンの調査活動
      • 2 アルソス調査団と日本の調査団との関連
      • 3 マニラから東京へ
      • 4 科学情報調査の目的、組織、調査方法
      • 5 調査対象
      • 6 調査結果の概要
      • 付録 科学情報調査担当者・被面接者日付順一覧表
    • 1ー2 原爆被害調査
      笹本征男
      59
      • 1 戦後科学技術史における原爆調査
      • 2 初動調査
      • 3 マンハッタン計画から原爆影響(効果)調査へ
      • 4 占領軍への全面調査協力と戦後科学振興政策
      • 5 アメリカ戦略爆撃調査団、原爆記録映画
      • 6 ABCC—広島・長崎原子爆弾影響研究所体制
      • 7 「原子力国家」への第一歩—歴史の皮肉
    • 1ー3 サイクロトロンの破壊
      中山茂
      77
      • 1 占領軍の科学政策
      • 2 科学者の国際的連帯感
      • 3 ワシントンの情報不足
      • 4 科学界の反応
      • 5 軍の責任
      • 6 ケリーの登場
      • 7 事件その後
    • 1ー4 軍の解体とマンパワーの平和転換
      笹本征男
      85
      • 1 戦時科学動員体制の概観
      • 2 日本の敗戦と日本軍の解体
      • 3 日本陸海軍の復員
      • 4 軍の解体とアメリカ占領軍への協力
      • 5 マンパワーの平和転換
    • 1ー5 軍事研究と平和転換—レーダー開発を中心に
      松本三和夫
      94
      • 1 戦前と戦後のあいだ
      • 2 軍事研究組織の成立—インビジブルなスピン・オン
      • 3 レーダー開発の顛末
      • 4 軍事研究の平和転換—スピン・オフ
    • 1ー6 石井部隊
      常石敬一
      103
      • 1 石井部隊略歴
      • 2 占領軍による調査、医学界の非軍事化
      • 3 石井部隊の「研究成果」、米ソの確執
      • 4 朝鮮戦争、学術会議—反対決議の否決
    • 1ー7 戦争関連学科の整理始末
      中山茂
      111
      • 1 大学の軍事的跛行
      • 2 戦争関連学科の整理
      • 3 国立研究所
  • 第2部 占領下の学術体制と研究者
    • 2ー1 サイエンス・ミッションズの来日
      中山茂
      122
      • 1 主要な使節団の来日手続きとその使命
      • 2 占領政策の顧問として招かれた使節団
      • 3 アメリカ以外の使節団の拒否
      • 4 総括
    • 2ー2 学術体制の再編
      中山茂
      132
      • 1 学術体制改革
      • 2 渉外委員会liaison group
      • 3 旧学術三団体の改組
      • 4 世話人会
      • 5 左翼勢力
      • 6 学術体制刷新委員会
      • 7 選挙結果
      • 8 旧学術三団体
      • 9 日本学術会議の意義
    • 2ー3 新制大学と理工教育
      羽田貴史
      142
      • 1 近代日本の科学・技術と大学教育
      • 2 戦後初期の教育政策と科学・技術
      • 3 戦後高等教育改革の開始と科学・技術
      • 4 大学設置基準の成立と理工教育
      • 5 ESS科学技術課と米国学術顧問団報告書
      • 6 新制大学の出発
      • 7 占領の終了と科学・技術教育への要請
    • 2ー4 学術会議とSTAC
      中山茂
      152
      • 1 学術会議への言論界、ジヤーナリズムの期待
      • 2 日本学術会議の実質的機能
      • 3 STAC(科学技術行政協議会)と行政との連絡
      • 4 国会からの要請
    • 2ー5 科学情報の国際交流
      中山茂
      161
      • 1 戦後初期の受信機能の回復
      • 2 日本の科学界の発信機能—英文誌の出版
    • 2ー6 科学者の海外派遣
      中山茂
      170
      • 1 ドイツからアメリカヘ
      • 2 個人的招請による渡航
      • 3 公的留学プログラム
      • 4 国際会議派遣のための外貨割当
      • 5 政治的パージ
      • 6 国際的科学者へ
    • 2ー7 敗戦直後の科学技術界の実態
      中山茂
      179
      • 1 占領軍が来るまで
      • 2 軍解体にともなう問題
      • 3 軍の科学技術施設の賠償と返還
      • 4 戦後の研究の実態
      • 5 生活と職の実態
      • 6 研究発表・出版活動
      • 7 文転
    • 2ー8 占領下の研究費
      羽田貴史
      189
      • 1 戦前の科学動員と研究費
      • 2 戦後の再編
      • 3 GHQの研究費政策
      • 4 研究費政策の転換
      • 5 科学技術研究振興と応用研究費
    • 2ー9 医学教育の改革
      藤井博之
      199
      • 1 敗戦当時の医学教育の状況
      • 2 GHQによる医学教育改革の着手—サムス時代の改革
      • 3 改革によって変化した点、しなかった点
  • 第3部 産業と社会の再編成
    • 3ー1 電気事業の再編成
      岡本拓司
      212
      • 1 電気事業の再編成とは何であつたか
      • 2 敗戦直後の電気事業
      • 3 電気事業再編成の経緯
    • 3ー2 GHQと戦後通信体制の変革
      山内清史
      230
      • 1 戦後の通信復興
      • 2 占領下の通信行政—GHQとCCS
      • 3 通信産業の実情
      • 4 公共通信事業の推移
      • 5 CCS経営講座
      • 6 戦後通信体制の変革
    • 3ー3 GHQと日本の特許制度
      富田徹男
      240
      • 1 戦前の工業所有権制度
      • 2 戦争中の状態
      • 3 戦後の対応
      • 4 その後の展開
    • 3ー4 公衆衛生政策—引揚検疫とDDT
      溝口元
      251
      • 1 公衆衛生福祉局の設置
      • 2 引揚検疫とDDT
      • 3 DDT散布の周辺
      • 4 花柳病対策
      • 5 行政機構の改革
    • 3ー5 占領期における人口政策と受胎調節(家族計画)
      溝口元
      260
      • 1 “オギノ式避妊法”と“産めよ殖やせよ国のため”の背景
      • 2 敗戦直後の人口問題
      • 3 優生保護法の成立
      • 4 受胎調節の啓蒙と優生保護法制定後の動向
    • 3ー6 品質管理の日本的展開
      中山茂
      269
      • 1 品質管理前史
      • 2 占領軍の品質管理要請
      • 3 デミングの貢献
      • 4 企業ぐるみ全社的品質管理
      • 5 その批判と国際的展開
      • 6 アカデミックな展開
    • 3ー7 産業安全
      石谷清幹
      277
      • 1 産業安全通則の大要
      • 2 終戦までの前史の大要
      • 3 占領期
      • 4 占領期の総括
  • 第4部 戦後民主主義と科学技術者
    • 4ー1 原爆報道とプレスコード
      笹本征男
      286
      • 1 原爆投下から敗戦まで—原爆攻撃宣伝対策
      • 2 新聞の「新型爆弾」報道の特徴
      • 3 敗戦から占領開始まで—「『自由に』取材報道させた」
      • 4 占領軍の言論政策と情報局体制の継続と確執
      • 5 プレスコード
      • 6 具体的な検閲事例
      • 7 原爆調査結果の発表と検閲
      • 8 原子力関連の記事と検閲
      • 9 「プレスコード神話」の再検討
    • 4ー2 民主主義科学者協会
      中山茂
      308
      • 1 科学と民主主義の結合—民科の成立
      • 2 民科の果たした役割
      • 3 人民路線
      • 4 政治運動体としての民科
      • 5 民科の衰退の要因
    • 4ー3 学界の民主化とレッド・パージ
      八耳俊文
      316
      • 1 文化国家から民主国家へ
      • 2 素粒子論グループ
      • 3 地学団体研究会
      • 4 レッド・パージ
      • 5 今後のレッド・パージ研究の課題
    • 4ー4 「空前絶後」の科学雑誌ブーム
      若松征男
      338
      • 1 出版ブームの中の科学雑誌
      • 2 46、47年での創刊と科学雑誌の状況
      • 3 ブーム収束へ
      • 4 50年以降の科学雑誌
      • 5 ブームを抜け出したもの
    • 4ー5 戦後科学運動とマルクス主義
      後藤邦夫
      349
      • 1 マルクス主義と科学技術に関する日本的特徴
      • 2 敗戦直後のマルクス主義と科学者運動
      • 3 「武谷理論」とその影響
      • 4 「党」の分裂、朝鮮戦争、共産党の地下活動時代における科学運動
  • 付録
    367