「通史」日本の科学技術

学陽書房/1995.6

当館請求記号:M33-G14


目次


目次

  • 総説—高度成長期と科学技術大国への道程
    後藤邦夫
    1
    • 1 日本の高度成長期とは何であったか
    • 2 世界史の1960年代と日本の「高度成長」
    • 3 1960年代の社会経済政策と科学技術
    • 4 60年代科学技術史と日本社会の変動
    • 5 1960年代から70年代へ
  • 第1部 研究開発の基盤の整備
    • 1ー1 企業内研究開発活動の興隆—中央研究所ブーム
      中山茂
      44
      • 1 企業内研究の本格化
      • 2 科学技術ブームに向けて
      • 3 中央研究所ブームの実態
      • 4 技術導入と中研ブームとの関係
      • 5 研究所の限界
    • 1ー2 国立試験研究機関の先端分野への伸張
      塚原修一
      51
      • 1 振興政策の本格化
      • 2 科学技術会議の答申
      • 3 研究所の新設と改称
      • 4 科学技術庁、厚生省
      • 5 農林省、運輸省
      • 6 通商産業省工業技術院
      • 7 研究領域による違い
    • 1ー3 通商産業省と大型プロジェクト制度の発足
      塚原修一
      鎌谷親善
      61
      • 1 技術革新の推進政策
      • 2 通商産業省の施策
      • 3 科学技術庁の施策
      • 4 大型プロジェクト制度
      • 5 初期の主要プロジェクトの概要
      • 6 大型プロジェクト制度の特色
    • 1ー4 筑波研究学園都市の建設
      塚原修一
      72
      • 1 移転の必然性と特色
      • 2 前史
      • 3 建設の経過
      • 4 移転反対運動
      • 5 筑波以前の移転事例
      • 6 筑波の成果と将来
    • 1ー5 マンパワー政策と理工系大学教育の拡大
      荒井克弘
      81
      • 1 マンパワー政策とは何か
      • 2 経済計画の中のマンパワー政策
      • 3 マンパワー政策論の導入過程
      • 4 理工系学生8000人増員計画
      • 5 理工系学生1万6000人増員計画
      • 6 工業高等専門学校の創設
      • 7 理工系2万人増員計画の実施経過
      • 8 マンパワー政策の破綻と日本の「成功」
  • 第2部 学術研究の拡充と再編
    • 2ー1 学術行政機構の構造転換
      中山茂
      96
      • 1 日本学術会議の斜陽化の過程
      • 2 政府の諮問の漸減
      • 3 科学技術会議との確執
      • 4 科学研究費の配分—学術審議会
      • 5 研究所設立勧告
      • 6 特殊法人学術振興会の成立
      • 7 会員の老化
      • 8 いわゆるイデオロギー問題
      • 9 自民党との関係—中山太郎VS.伏見康治
      • 10 日本学術会議の残された意味
    • 2ー2 日米科学技術協力—先進諸国との協力関係
      中山茂
      105
      • 1 科学アタッシェ
      • 2 日米科学協力事業
      • 3 日本共産党の反対
      • 4 日米医学協力委員会
      • 5 日本学術会議の国際交流
    • 2ー3 原子核将来計画の漂流
      吉岡斉
      113
      • 1 原子核研究所(核研)設立へ向けて
      • 2 原子核研究所(核研)の設置形態をめぐる論争
      • 3 原子核将来計画の発足と展開
      • 4 原子核将来計画の紛糾と結末
      • 5 原子核将来計画の漂流をもたらしたもの
  • 補論 加速器の世代交代
    • 2ー4 大学系の核融合研究
      吉岡斉
      133
      • 1 草創期の核融合研究
      • 2 ビッグ・サイエンスへの再編
      • 3 核融合科学研究所への道程
      • 4 大学系の核融合研究が「袋小路」にいたった原因
    • 2ー5 大型電子計算機センターと情報処理学科の設立
      塚原修一
      146
      • 1 電子計算機と大学
      • 2 電子計算機の試作
      • 3 大型計算機への期待
      • 4 東京大学大型計算機センターの設立
      • 5 情報処理技術者の育成
      • 6 情報処理学科の設置
      • 7 大学への定着過程
  • 第3部 新たな産業分野の興隆
    • 3ー1 原子炉開発利用の本格的展開
      吉岡斉
      158
      • 1 原子炉開発の2つの路線
      • 2 軽水炉主流時代の到来
      • 3 電力会社の軽水炉導入とメーカーの対応
      • 4 動力炉開発計画の再編
      • 5 ナショナル・プロジェクト体制の確立
      • 6 原子炉開発利用のテイクオフ
  • 補論 原子炉の炉型
    • 3ー2 宇宙開発体制の確立
      吉岡斉
      172
      • 1 日本の宇宙開発の基本的な枠組み
      • 2 国家的推進体制の確立へ向けて
      • 3 科学技術庁の参入
      • 4 宇宙開発体制の基本的な枠組みの確立
      • 5 自主路線から導入路線への転換
    • 3ー3 石油化学工業の発展
      塚原修一
      184
      • 1 石油精製と石油化学
      • 2 石油化学工業の導入
      • 3 石油化学工業の発展
      • 4 日本の特色
    • 3ー4 コンピューター産業の育成とコンピューター利用の開始
      中村清司
      193
      • 1 コンピューター産業の育成
      • 2 コンピューター利用の開始
    • 3ー5 モータリゼーションの技術的基盤
      出水力
      213
      • 1 モータリゼーションの背景
      • 2 自動車工業における産業政策
      • 3 道路整備とトラック輸送
      • 4 乗用車普及の背景
      • 5 軽量化と走行性能の向上および安全政策
      • 6 生産管理体制とメーカーの系列化
    • 3ー6 食品生産の工業化
      古沢広祐
      223
      • 1 食生活の変遷と食品産業の動向
      • 2 加工食品をめぐる諸技術の展開過程
      • 3 食の簡便化と食品産業の隆盛
  • 第4部 交通・都市・居住環境の変容
    • 4ー1 国土総合開発法と全国総合開発計画
      後藤邦夫
      240
      • 1 国土開発とは何か
      • 2 占領・復興期の国土計画
      • 3 全国総合開発計画の策定と運用
    • 4ー2 国内高速道路網の整備
      小山徹
      251
      • 1 モータリゼーションの進展と高速道路の必要性
      • 2 高速道路時代の到来
      • 3 国土開発縦貫自動車道から国土開発幹線自動車道へ「網」の体系化
      • 4 高速道路の技術導入と独自の展開
      • 5 都市高速道路の誕生
      • 6 道路網と鉄道網の対比
    • 4ー3 都市高速鉄道網の整備
      小山徹
      261
      • 1 都市交通体系における「地下鉄」の位置づけ
      • 2 新しい都市高速鉄道網の誕生
      • 3 都市高速鉄道の新局面
    • 4ー4 新幹線開通—鉄道とその技術の再認識
      小山徹
      270
      • 1 鉄道斜陽論の中での新幹線登場—東海道本線の線路増設
      • 2 広軌改築論から新幹線誕生まで
      • 3 新幹線実現のための技術開発
    • 4ー5 民間航空輸送の大衆化
      吉岡斉
      278
      • 1 航空大衆化時代の到来
      • 2 国際線・国内線のジェット化
      • 3 航空三社体制確立への道程
      • 4 航空機事故続発の波紋
      • 5 航空機騒音問題の深刻化
      • 6 新東京国際空港問題の膠着化
      • 7 民間航空輸送の歴史への視座—むすび
    • 4ー6 全国通信網の整備と電話の普及
      寺崎実
      293
      • 1 戦後における通信の復興
      • 2 日本電信電話公社の発足と通信の整備へのスタート
      • 3 電話の普及過程
      • 4 電話機および交換機の改良
      • 5 市外通話サービスの拡充
      • 6 その他の通信
      • 7 伝送手段の側面
      • 8 通信におけるデジタル化
    • 4ー7 住宅生産技術の変貌
      本多昭一
      300
      • 1 日本の住宅生産技術の特徴
      • 2 戦時中の技術開発
      • 3 戦後の工場生産住宅
      • 4 戦後初期に工業化・プレハブ化が進まなかった事情
      • 5 新建材の生産開始とプレハブ住宅の発売
      • 6 在来構法の工業化
      • 7 ユニット式住宅と企画型商品住宅
      • 8 オープンシステム
      • 9 在来構法の機械化、現場作業環境の改善
    • 4ー8 都市の変貌
      水島孝治
      310
      • 1 加速する都市の変化
      • 2 技術の習熟と計画技術の関与
      • 3 郊外化の先兵
      • 4 ニュータウンの出現
    • 4ー9 深刻化する公害とその対策
      鈴木善次
      320
      • 1 公害という言葉
      • 2 対症療法的・産業優先的公害対策
      • 3 深刻化する公害への学者たちの取組み
      • 4 公害対策基本法の成立とその問題点
  • 第5部 科学技術をめぐる生活と思想
    • 5ー1 ベトナム戦争と軍学協同問題
      吉岡斉
      330
      • 1 ベトナム戦争と日本社会
      • 2 日本の科学者にとってのベトナム戦争
      • 3 米軍資金導入問題
      • 4 日本物理学会と軍学協同問題
      • 5 米軍資金導入拒否の思想的背景
      • 6 アメリカにおける軍学協同問題
      • 7 日米科学者の態度比較
    • 5ー2 武見医師会長体制の確立
      坂口志朗
      344
      • 1 武見体制前史
      • 2 武見体制の社会的評価
    • 5ー3 薬害の顕在化
      坂口志朗
      353
      • 1 薬害とは
      • 2 薬害の背景
      • 3 薬害のあらまし
      • 4 薬害への対応—その問題点
      • 5 日本の薬害—その構造的特徴
    • 5ー4 大衆娯楽の科学観
      高坂健次
      元浜涼一郎
      366
      • 1 代表的な大衆娯楽作品
      • 2 作品の科学観
      • 3 作品の様式化
      • 4 高度消費時代における科学技術観の様式化
    • 5ー5 テレビの社会的影響
      元浜涼一郎
      高坂健次
      376
      • 1 テレビの実用化
      • 2 テレビ放送の開始とメディア利用の変化
      • 3 テレビの社会的影響
    • 5ー6 国産品キャンペーン
      元浜涼一郎
      高坂健次
      386
      • 1 国産と舶来
      • 2 戦前の国産愛用運動
      • 3 戦後の国産愛用運動—開放経済体制への移行施策
      • 4 国産品キャンペーンと商品テスト
      • 5 回顧
    • 5ー7 科学報道の成長—メディア構造の変化を背景に
      若松征男
      396
      • 1 60年代科学報道
      • 2 科学報道とキャンペーン
      • 3 メディア構造の変化—テレビの台頭
      • 4 科学記者団体の誕生—大阪で生まれた日本科学記者協会
      • 5 揺れた科学部
      • 6 アポロ月上陸報道—70年代へ向けて
      • 7 60年代科学報道の特徴