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地震防災の事典

朝倉書店/2000.9

当館請求記号:EG77-G655


目次


目次

  • 1. 過去の地震に学ぶ
    伯野元彦
    1
    • 1.1 関東地震(1923年,M=7.9)
      2
    • 1.2 福井地震(1948年,M=7.1)
      4
    • 1.3 新潟地震(1964年,M=7.5)
      5
    • 1.4 1968年十勝沖地震(1968年,M=7.9)
      7
    • 1.5 サンフェルナンド地震(1971年,M=6.4)
      8
    • 1.6 伊豆大島近海の地震(1978年,M=7.0)
      9
    • 1.7 日本海中部地震(1983年,M=7.7)
      10
    • 1.8 長野県西部地震(1984年,M=6.8)
      11
    • 1.9 ロマ・プリータ地震(1989年,M=7.1)
      12
    • 1.10 フィリピン・ルソン島地震(1990年,M=7.8)
      13
    • 1.11 北海道南西沖地震(1993年,M=7.8)
      14
    • 1.12 ノースリッジ地震(1994年,M=6.8)
      15
    • 1.13 兵庫県南部地震(1995年、M=7.2)
      15
    • 1.14 トルコ・コジャエリ地震(1999年,M=7.4)
      16
    • 1.15 台湾・集集地震(1999年,M=7.7)
      17
  • 2. 地震の起こり方
    21
    • 2.1 現代の地震観
      久家慶子
      22
      • 2.1.1 どのようなところで地震が起こっているのか
        22
      • 2.1.2 地震はどのように起こっているのか
        28
      • 2.1.3 地震の大きさ
        43
    • 2.2 プレート間地震
      岡元太郎
      52
      • 2.2.1 プレートテクトニクス
        52
      • 2.2.2 日本周辺のプレートと地震活動
        62
    • 2.3 プレート内地震
      島崎邦彦
      75
      • 2.3.1 日本のプレート内地震
        75
      • 2.3.2 日本の活断層
        78
      • 2.3.3 プレート間地震とプレート内地震との相関
        86
    • 2.4 地震の予測
      山中佳子
      90
      • 2.4.1 地震先行現象
        90
      • 2.4.2 長期地震予測
        98
      • 2.4.3 地震が起きた直後の予測
        104
      • 2.4.4 予知体制
        108
      • 2.4.5 東海地震
        113
  • 3. 地震災害の特徴
    119
    • 3.1 地震動の強さ
      工藤一嘉
      120
      • 3.1.1 地震動の強さの指標
        120
      • 3.1.2 震度と震度階(級)
        123
      • 3.1.3 強震観測
        129
      • 3.1.4 強震動の経験(観測)に基づく予測式
        138
      • 3.1.5 理論に基づく強震動予測
        142
    • 3.2 地震と地盤
      時松孝次
      151
      • 3.2.1 山岳地,丘陵地での斜面崩壊と土石流
        151
      • 3.2.2 急傾斜地での崖崩れと土石流による被害事例
        152
      • 3.2.3 緩斜面および人工造成地盤での地滑りと土石流
        154
      • 3.2.4 沖積平野,人工造成地盤における液状化
        156
      • 3.2.5 沖積平野,人工造成地盤における側方流動
        162
      • 3.2.6 沖積平野,人工造成地盤における液状化の被害事例
        167
      • 3.2.7 沖積平野,人工造成地盤における側方流動の被害事例
        171
      • 3.2.8 液状化,側方流動対策を行った構造物の地震時挙動
        179
    • 3.3 建築物の被害
      南忠夫
      188
      • 3.3.1 木造建物
        188
      • 3.3.2 鉄筋コンクリート造建物
        191
      • 3.3.3 鉄骨造建物
        198
    • 3.4 地震と土木構造物
      大町達夫
      205
      • 3.4.1 橋梁,道路,鉄道
        205
      • 3.4.2 トンネル,地中埋設物
        210
      • 3.4.3 港湾,人工島
        214
      • 3.4.4 ダム
        217
      • 3.4.5 河川,堤防
        221
      • 3.4.6 危険物施設
        222
    • 3.5 ライフライン施設の被害
      高田至郎
      226
      • 3.5.1 上水道システム
        226
      • 3.5.2 下水道システム
        231
      • 3.5.3 電力システム
        234
      • 3.5.4 ガスシステム
        240
      • 3.5.5 通信システム
        244
    • 3.6 地震と火災
      関沢愛
      249
      • 3.6.1 出火
        249
      • 3.6.2 延焼
        258
      • 3.6.3 地震火災と消防
        266
    • 3.7 地震と津波
      今村文彦
      276
      • 3.7.1 津波とは
        276
      • 3.7.2 津波の発生条件・波源域
        277
      • 3.7.3 非地震性津波の発生
        279
      • 3.7.4 津波の伝播特性
        282
      • 3.7.5 沿岸での津波災害
        286
      • 3.7.6 津波防災対策
        288
      • 3.7.7 津波対策施設
        292
    • 3.8 地震と人間行動
      宮野道雄
      296
      • 3.8.1 人的被害と死傷原因
        296
      • 3.8.2 災害医療
        301
      • 3.8.3 ボランティア
        308
      • 3.8.4 被災者の心理とこころのケア
        310
  • 4. 都市の震災
    315
    • 4.1 都市化の進展と災害危険度
      佐士原聡
      316
      • 4.1.1 都市化と災害危険の概要
        316
      • 4.1.2 全般的な災害危険要因
        318
      • 4.1.3 人的な面の災害危険要因
        321
      • 4.1.4 空間および施設・システム的な面の災害危険要因
        324
      • 4.1.5 機能・社会システムの面からみた災害危険
        332
      • 4.1.6 災害危険エネルギーの把握とデータベースの活用
        332
    • 4.2 地震危険度の評価
      鏡味洋史
      337
      • 4.2.1 サイスミックゾーネイション
        337
      • 4.2.2 ハザード評価
        338
      • 4.2.3 地震発生危険度評価
        346
      • 4.2.4 地盤の動特性評価
        348
      • 4.2.5 リスク評価
        351
      • 4.2.6 ゾーネイションの活用
        354
    • 4.3 発災直後の対応(災害管理)
      熊谷良雄
      358
      • 4.3.1 災害対策本部
        358
      • 4.3.2 緊急対応施設の機能維持
        362
      • 4.3.3 災害情報の収集・伝達
        364
      • 4.3.4 消防活動および救助・救出活動
        369
      • 4.3.5 交通規制と緊急輸送の確保
        373
      • 4.3.6 避難
        378
      • 4.3.7 被害調査(ダメージアセスメント)
        381
    • 4.4 都市の復旧と復興
      中林一樹
      394
      • 4.4.1 都市復旧・復興関連法制度
        394
      • 4.4.2 ライフラインの復旧
        397
      • 4.4.3 都市交通施設の補修・復旧
        401
      • 4.4.4 住宅の復旧・復興
        404
      • 4.4.5 都市復興計画
        413
      • 4.4.6 事前復興計画あるいは復興準備計画
        422
    • 4.5 社会・経済的影響
      429
      • 4.5.1 地震による社会経済的な影響把握の考え方
        高橋昭夫
        429
      • 4.5.2 企業における直接被害
        指田朝久
        434
      • 4.5.3 企業に与える間接損害
        指田朝久
        438
      • 4.5.4 企業の防災対策と費用便益分析
        指田朝久
        444
      • 4.5.5 地震保険
        大門文男
        450
      • 4.5.6 災害と不動産価値
        小川雄二郎
        451
      • 4.5.7 被災した分譲マンションの諸問題
        小川雄二郎
        453
      • 4.5.8 阪神・淡路大震災が地域経済に与えた影響
        村田昌彦
        454
      • 4.5.9 阪神・淡路大震災が地場産業に与えた影響
        村田昌彦
        458
  • 5. 地震災害の軽減に向けて
    463
    • 5.1 被害想定と震災シナリオ
      464
      • 5.1.1 想定方法
        楠浩一
        464
      • 5.1.2 被害想定の精度
        楠浩一
        480
      • 5.1.3 被害想定の耐震対策への活用
        中埜良昭
        482
    • 5.2 地震情報と地震防災システム
      野田茂
      山崎文雄
      489
      • 5.2.1 地震情報と緊急対応
        489
      • 5.2.2 強震計ネットワーク
        491
      • 5.2.3 地震早期検知システム
        495
      • 5.2.4 早期津波警報システム
        498
      • 5.2.5 早期地震被害推定システム
        501
      • 5.2.6 地震防災情報に関する先端技術
        506
    • 5.3 構造物の耐震性向上
      517
      • 5.3.1 土木系構造物の耐震性向上
        川島一彦
        517
      • 5.3.2 建築構造物の耐震診断と耐震補強
        壁谷沢寿海
        551
    • 5.4 構造物の地震応答制御
      家村浩和
      571
      • 5.4.1 地震応答制御の必要性
        571
      • 5.4.2 地震応答制御法の原理と分類
        575
      • 5.4.3 免震構造の開発と実用化
        577
      • 5.4.4 制震構造への挑戦
        582
    • 5.5 地震に強い地域づくり
      井野盛夫
      588
      • 5.5.1 災害対策基本法
        588
      • 5.5.2 大規模地震対策特別措置法
        592
      • 5.5.3 地域防災計画
        597
      • 5.5.4 自主防災組織活動
        600
      • 5.5.5 防災教育
        605
  • 6. 付録
    609
    • 6.1 被害の観点からみた日本有史以来の破壊的大地震と明治以降の大地震一覧
      芳村学
      610
      • 6.1.1 大地礎の選定
        610
      • 6.1.2 大地震の概要
        610
      • 6.1.3 大地震の全体像
        616
    • 6.2 防災基本計画
      浜田政則
      621
    • 6.3 現行耐震設計基準の概要
      623
      • 6.3.1 土木構造物
        運上茂樹
        623
      • 6.3.2 新耐震設計法(1981年施行)の概要
        北山和宏
        639
  • 索引
    653

コラム目次 

  • 1. 現地調査の重要な点は,壊れなかった建物もみえてしまうこと
    19
  • 2. 地震防災における南北問題
    20
  • 3. 活段層法
    50
  • 4. “震”の字のつく地名
    51
  • 5. 地震の発生確率1
    74
  • 6. 活断層調査
    89
  • 7. 地震の発生確率2
    118
  • 8. 一枚の図
    147
  • 9. ところ変われば品変わる
    148
  • 10. 直下地震による物体の跳躍
    149
  • 11. 釧路気象台と強震観測
    150
  • 12. 震災の迷信を打破せよ1
    185
  • 13. 金のかからない免震構造
    187
  • 14. 地震工学と耐震工学
    187
  • 15. 木造とアドベ
    201
  • 16. 全壊家屋と倒壊家屋
    203
  • 17. 直下地震の恐るべき破壊力
    224
  • 18. 震災予防調査会の18の研究項目
    248
  • 19. 耐震ブレーカー
    273
  • 20. 文化財と地震火災
    274
  • 21. 日本の地震死者を減らすために重要なこと
    334
  • 22. 都市直下地震?
    335
  • 23. 緊急援助のかたち
    390
  • 24. 震災の迷信を打破せよ2
    390
  • 25. 震災の迷信を打破せよ3
    392
  • 26. 地震災害調査いろいろ
    392
  • 27. 善意はお金で
    427
  • 28. 大震災後の集団移転
    462
  • 29. 「自然災害」と「防災」の英語表現
    487
  • 30. 地震防災とハイテク
    515
  • 31. 性能設計と情報公開
    567
  • 32. 耐震補強の重要性
    567
  • 33. 既存建築物の耐震診断・耐震改修は世界の地震国の共通課題
    569
  • 34. 地震防災研究は儲かるか
    584
  • 35. 50cm・15%論
    586
  • 36. 「稲むらの火」─防災教育教材の傑作─
    607