図解エネルギー・経済データの読み方入門

省エネルギーセンター/2011.10

当館請求記号:DL65-J95


目次


目次

  • 第I部
    基礎編
    • 第1章
      エネルギー分析の基礎知識
      3
      • 1.
        エネルギーについて
        3
      • 2.
        経済成長とエネルギー
        6
      • 3.
        エネルギー需要の特徴
        11
      • [補論]エネルギーの所得弾性値,価格弾性値について
        15
        • 1.
          エネルギーの(粗)所得弾性値
          15
        • 2.
          エネルギーの所得弾性値の推定
          16
        • 3.
          部門別の弾性値
          18
    • 第2章
      エネルギーバランス表に関する基礎知識
      19
      • 1.
        エネルギーバランス表の見方・使い方
        19
      • 2.
        エネルギーの単位について
        42
    • 第3章
      エネルギー需給構造の概要
      48
      • 1.
        日本のエネルギー需給構造
        48
      • 2.
        日本のエネルギー政策
        56
      • 3.
        世界のエネルギー需給構造
        59
      • 4.
        資源について
        66
    • 第4章
      省エネルギー
      71
      • 1.
        省エネルギーとは
        71
      • 2.
        部門別の省エネルギー動向
        77
      • 3.
        省エネルギー政策
        85
    • 第5章
      地球環境とエネルギー
      97
      • 1.
        地球環境問題とは
        97
      • 2.
        地球温暖化の仕組み
        97
      • 3.
        先進国と途上国
        104
      • 4.
        日本の二酸化炭素排出量
        105
      • 5.
        二酸化炭素排出量の算定方法
        106
      • 6.
        地球温暖化へのこれまでの取組み
        109
      • 7.
        排出量取引と環境税
        112
      • 8.
        我が国の地球温暖化対策
        114
      • 9.
        今後の地球温暖化対策の方向性一国連気候変動枠組条約での交渉
        118
  • 第II部
    需要部門別需要編
    • 第1章
      産業部門のエネルギー需要
      125
      • 1.
        産業部門の特徴
        125
      • 2.
        業種別エネルギー消費
        126
      • 3.
        産業構造変化
        132
      • 4.
        エネルギー消費原単位
        135
      • 5.
        地球温暖化対策
        138
      • 6.
        素材系産業のエネルギー消費
        141
    • 第2章
      家庭部門のエネルギー需要
      150
      • 1.
        家庭部門の位置づけとエネルギー消費の推移
        150
      • 2.
        用途別のエネルギー消費と原単位
        152
      • 3.
        エネルギー源別エネルギー消費
        157
      • 4.
        将来を規定する要因
        160
    • 第3章
      業務部門のエネルギー需要
      174
      • 1.
        業務部門の定義
        174
      • 2.
        エネルギー消費の特徴
        174
      • 3.
        延床面積当たりエネルギー消費原単位
        180
      • 4.
        要因分解と将来を規定する要因
        185
    • 第4章
      運輸部門のエネルギー需要
      190
      • 1.
        経済活動と輸送需要.エネルギー消費量
        190
      • 2.
        輸送需要と機関分担
        193
      • 3.
        エネルギー需要と機関分担
        196
      • 4.
        エネルギー消費原単位
        198
      • 5.
        エネルギー増減の要因
        200
      • 6.
        自動車の保有状況
        202
      • 7.
        運輸部門の省エネルギー
        206
  • 第III部
    エネルギー源別需給編
    • 第1章
      石炭
      219
      • 1.
        石炭の種類
        219
      • 2.
        世界の石炭需給
        222
      • 3.
        日本の石炭需給
        226
      • 4.
        石炭利用技術
        232
    • 第2章
      石油
      237
      • 1.
        原油埋蔵量と生産量
        237
      • 2.
        東油の価格
        244
      • 3.
        日本の石油需給
        249
      • 4.
        石油の精製
        256
      • 5.
        石油危機と日本の石油備蓄
        258
      • 6.
        石油製品の価格
        261
    • 第3章
      ガス
      266
      • 1.
        ガス体燃料の種類について
        266
      • 2.
        世界の天然ガス需給
        268
      • 3.
        日本の天然ガス需給
        271
      • 4.
        LNGの価格
        273
      • 5.
        都市ガス需要
        275
      • 6.
        都市ガス原料
        278
      • 7.
        都市ガス価格
        279
    • 第4章
      電力
      282
      • 1.
        電力需要
        282
      • 2.
        電力供給
        287
      • 3.
        電力価格
        301
      • 4.
        電力の統計を読むに当たり
        304
    • 第5章
      再生可能エネルギー
      308
      • 1.
        再生可能エネルギーの定義
        308
      • 2.
        再生可能エネルギーの導入状況
        310
      • 3.
        再生可能エネルギーのコスト
        314
      • 4.
        各種再生可能エネルギー導入の現状と課題
        316
      • 5.
        導入支援策
        340
  • 付録
    • (1)
      各種エネルギーの発熱量
      351
    • (2)
      エネルギー源別炭素排出係数
      352
    • (3)
      石油消費税率の推移
      353
    • (4)
      熱量の単位換算
      354
  • 索引
    357

図表目次

  • 図I-1-1
    経済とエネルギーの推移
    7
  • 図I-1-2
    経済とエネルギーの推移(超長期)
    9
  • 図I-1-3
    経済発展とエネルギー需要
    11
  • 図I-1-4
    エネ1しキー利用の流れ
    12
  • 図I-2-1
    エネ1しギーバランス表の流れ
    20
  • 図I-2-2
    一次エネルギー消費と最終エネルギー消費の比較
    29
  • 図I-2-3
    ロス率(一次エネルギー消費/最終消費)と電力比率の比較
    30
  • 図I-2-4
    日本の発電効率の推移
    31
  • 図I-2-5
    新旧エネルギーバランス表の一次エネルギー国内供給比較
    38
  • 図I-2-6
    新旧エネルギーバランス表の部門別需要比較
    39
  • 図I-3-1
    部門別最終エネルギー消費の実績
    50
  • 図I-3-2
    日本の最終エネルギー消費部門別シェアの推移
    50
  • 図I-3-3
    最終エネルギー消費構成の国際比較
    51
  • 図I-3-41
    人当たり粗鋼,セメント生産量(2008年)
    52
  • 図I-3-5
    日本の一次エネルギー総供給の推移(超長期)
    53
  • 図I-3-6
    日本の一次エネルギー総供給の推移
    53
  • 図I-3-7
    日本の中東依存度の推移
    54
  • 図I-3-8
    日本の相手国別原油輸入割合(2009年度)
    55
  • 図I-3-9
    世界の一次エネルギー供給(消費)
    59
  • 図I-3-10
    アジアと世界の経済成長率の推移
    62
  • 図I-3-11
    世界のエネルギー消費増加に占めるアジアのシェア
    63
  • 図I-3-12
    アジアと世界の石油消費の増減
    63
  • 図I-3-13
    エネルギー利用の変遷
    64
  • 図I-3-14
    一次エネルキー構成比の推移
    65
  • 図I-3-15
    世界の二酸化炭素排出量
    65
  • 図I-3-16
    世界の石油資源量(2005年末)
    67
  • 図I-3-17
    世界の原油埋蔵量と可採年数(R/P比率)
    69
  • 図I-4-1
    日本の部門別最終エネルギー消費GDP原単位の推移
    72
  • 図I-4-2
    日本各部門の最終エネルギー消費原単位の推移
    77
  • 図I-4-3
    近隣工場間における廃熱利用の例
    79
  • 図I-4-4
    自動車輸送における省エネルギー対策
    82
  • 図I-4-5
    電気事業における発電効率と送配電損失率
    83
  • 図I-4-6
    ガスタービンの入口温度と発電効率
    84
  • 図I-4-7
    省エネルギー政策の体系
    86
  • 図I-4-8
    省エネルギー法の概要
    88
  • 図I-4-9
    統一省エネラベルの表示例
    91
  • 図I-4-10
    トップランナー方式対象機器のエネルギ'ー消費効率の改善
    91
  • 図I-4-11
    家庭部門におけるトップランナー制度の効果
    92
  • 図I-4-12
    京都議定書目標達成(6%削減)のイメージ
    93
  • 図I-4-13
    省エネルギー技術開発計画・戦略の体系
    95
  • 図I-4-14
    省エネルギー技術戦略の全体マップ
    96
  • 図I-5-1
    温室効果と地球温暖化
    98
  • 図I-5-2
    放射強制力増加(1751~2005年)に占める各温室効果ガスの寄与度
    100
  • 図I-5-3
    二酸化炭素排出量の燃料別割合(2007年)
    100
  • 図I-5-4
    二酸化炭素の排出量と濃度の変遷
    102
  • 図I-5-5
    全球平均気温の推移
    102
  • 図I-5-6
    世界のCO2排出量の推移
    104
  • 図I-5-7
    エネルギー消費を起源とする世界のCO2排出量(2008年)
    105
  • 図I-5-8
    我が国の部門別二酸化炭素排出量の推移
    106
  • 図I-5-9
    主要な環境政策の種類
    113
  • 図I-5-10
    2010年における排出量削減のイメージ
    116
  • 表I-1-1
    エネルギー消費のGNP弾性値(日本,1890-2009)
    9
  • 表I-1-2
    最終エネルギー需要の所得・価格弾力性(長期)
    18
  • 表I-2-1
    2009年度エネルギーバランス簡約表
    22
  • 表I-2-2
    エネルギーバランス表の見方(2009年度「エネルギーバラギーバランス表」)
    24
  • 表I-2-3
    国際エネルギー機関エネルギーバランス表の新旧比較(1987年)
    32
  • 表I-2-4
    エネルギーバランス表転換部門(説明用の例)
    33
  • 表I-2-5
    平成14年度版「総含エネルギー統計」における改訂基本方針
    36
  • 表I-2-6
    我が国の主要エネルギー統計
    41
  • 表I-2-7
    エネルギー源別の固有単位
    42
  • 表I-2-8
    発熱量の比較
    44
  • 表I-2-9
    各種エネルギーの発熱量
    45
  • 表I-2-10
    接頭語
    47
  • 表I-3-1
    部門別最終エネルギー消費
    49
  • 表I-3-2
    主要国の人口,GDP.一次エネルギー供給
    61
  • 表I-3-3
    石油の究極可採資源量
    68
  • 表I-3-4
    世界のエネルギー資源の埋蔵量(2009年末)
    68
  • 表I-4-1
    日本の二酸化炭素排出量の要因分解(年平均増滅率)
    74
  • 表I-4-2
    製造業エネルギー消費の要因分解(年平均増減率)
    75
  • 表I-4-3
    産業部門における省エネルギー対策
    79
  • 表I-4-4
    民生部門における省エネルキー対策
    80
  • 表I-4-5
    省エネ法改正の変遷
    87
  • 表I-4-6
    トップランナー方式対象品目,目標年,目標値
    90
  • 表I-5-1
    人為的に排出される主要温室効果ガス
    99
  • 表I-5-2
    第4次評価報告書の概要
    103
  • 表I-5-3
    代表的なエネルギー源の炭素排出係数(2009年度高位発熱量ベース)
    109
  • 表I-5-4
    欧州における排出量取引制度の概要
    114
  • 表I-5-5
    OECD諸国における主要な環境税の概要
    115
  • 表I-5-6
    京都議定書目標達成計画における温室効果ガスの排出抑制・吸収量の目標
    116
  • 表I-5-7
    京都議定書目標達成計画における主要対策
    117
  • 表I-5-8
    主な先進国の数値排出削減目標
    120
  • 表I-5-9
    主な途上国の適切な緩和(削減)行動(NAMA)
    121
  • 図II-1-1
    産業部門のエネルギー消費と経済活動
    127
  • 図II-1-2
    産業部門業種別エネルギー消費の推移
    127
  • 図II-1-3
    製造業エネルギーの業種別消費の推移
    128
  • 図II-1-4
    製造業エネルギー源別消費の推移
    129
  • 図II-1-5
    産業用コージェネレーション設備の導入実績の推移
    130
  • 図II-1-6
    産業用業種別コージェネレーション導入件数
    130
  • 図II-1-7
    農林水産業のエネルギー消費
    131
  • 図II-1-8
    鉱業・建設業のエネルギー消費
    131
  • 図II-1-9
    鉱工業生産指数の推移
    132
  • 図II-1-10
    主要物資生産量の推移
    133
  • 図II-1-11
    生産額構成の推移
    133
  • 図II-1-12
    付加価値率の推移
    134
  • 図II-1-13
    エネルギー生産性(2009年)
    135
  • 図II-1-14
    業種別エネルギー消費原単位(IIP当たり)の推移
    136
  • 図II-1-15
    製造業エネルギー消費の変動要因(IIPベース)
    138
  • 図II-1-16
    産業界全体(非製造業含む)のCO2排出量
    141
  • 図II-1-17
    粗鋼生産当たりのエネルギー消費原単位の推移
    143
  • 図II-1-18
    紙・板紙・パルプ生産当たリエネルギー消費原単位の推移
    145
  • 図II-1-19
    化学生産(IIP)当たりエネルギー消費原単位
    146
  • 図II-1-20
    セメント生産当たりエネルギー消費原単位
    148
  • 図II-2-1
    家庭用エネルギー消費の推移
    151
  • 図II-2-2
    家庭用用途別エネルギー消費原単位の推移(世帯当たり)
    153
  • 図II-2-3
    暖房原単位と暖房度日の推移
    155
  • 図II-2-4
    冷房原単位と冷房度日の推移
    155
  • 図II-2-5
    家庭用エネルギー消費の国際比較(1人当たり,2004年)
    156
  • 図II-2-6
    家庭用エネルギー消費原単位の地域比較(2009年)
    156
  • 図II-2-7
    家庭用エネルギー源別消費原単位の推移(世帯当たり)
    157
  • 図II-2-8
    月別電灯需要実績の推移(一般電気事業者)
    158
  • 図II-2-9
    オール電化住宅戸数(累計)の推移
    159
  • 図II-2-10
    家庭用用途別エネルギー源別消費原単位(2009年度)
    159
  • 図II-2-11
    世帯属性によるエネルギー消費
    161
  • 図II-2-12
    電気冷蔵庫国内出荷台数容量別構成比
    163
  • 図II-2-13
    カラーテレビ国内出荷台数型別構成比
    164
  • 図II-2-14
    家庭用電気機器の保有台数
    165
  • 図II-2-15
    待機時消費電力量機器別構成比
    166
  • 図II-2-16
    機器の使用法による待機時消費電力量の削減効果
    166
  • 図II-2-17
    家庭部門機器別エネルギー消費量の内訳(2009年)
    169
  • 図II-2-18
    家電の効率向上の動向
    170
  • 図II-2-19
    高気密高断熱住宅
    172
  • 図II-2-20
    断熱材使用による冷暖房用エネルギー消費削減率
    172
  • 図II-3-1
    GDPと業務部門のエネルギー消費・床面積の推移(1973年度=100)
    176
  • 図II-3-2
    業務部門延床面積(業種別)の推移
    177
  • 図II-3-3
    業種別エネルギー消費量の推移
    178
  • 図II-3-4
    業務部門用途別エネルギー消費の推移
    179
  • 図II-3-5
    業務用エネルギー消費量の推移(エネルギー源別)
    180
  • 図II-3-6
    業務用エネルギー消費量のエネルギー源別シェアの推移
    180
  • 図II-3-7
    業務用延床面積当たり原単位の推移(用途別)
    181
  • 図II-3-8
    業務用用途別エネルギー源別内訳(2009年度)
    182
  • 図II-3-9
    業種別延床面積当たり原単位(2009年度)
    183
  • 図II-3-10
    業種別用途別延床面積当たり原単位(2000,2001年度調査)
    184
  • 図II-3-11
    業種別エネルギー源別延床面積当たり原単位(2000,2001年度調査)
    184
  • 図II-3-12
    業務用エネルギー消費量の変動要因分解
    186
  • 図II-3-13
    情報通信機器の普及率の推移
    187
  • 図II-3-14
    従業員規模別パソコン普及率の推移
    187
  • 図II-3-15
    業務用延床面積伸び率(業種別)の推移
    188
  • 図II-4-1
    輸送需要とGDPの推移
    191
  • 図II-4-2
    旅客部門,貨物部門のエネルギー消費量とGDPの推移
    192
  • 図II-4-3
    運輸部門のエネルギー源別消費量の割合(2009年度)
    193
  • 図II-4-4
    旅客部門の輸送機関別輸送量の推移
    194
  • 図II-4-5
    貨物部門の輸送機関別輸送量の推移
    195
  • 図II-4-6
    旅客部門のエネルギー消費量の推移
    197
  • 図II-4-7
    貨物部門のエネルギー消費量の推移
    198
  • 図II-4-8
    旅客部門のエネルギー消費原単位(2009年度)
    199
  • 図II-4-9
    貨物部門のエネルギー消費原単位(2009年度)
    199
  • 図II-4-10
    旅客部門エネルギーの増減要因分解
    2Ol
  • 図II-4-11
    貨物部門エネルギーの増減要因分解
    201
  • 図II-4-12
    自動車保有台数の推移
    203
  • 図II-4-13
    自動車保有台数伸び率(対前年度)の推移
    204
  • 図II-4-14
    自動車保有台数の推移(燃料別)
    205
  • 図II-4-15
    自動車保有台数の伸び率の推移(燃料別)
    205
  • 図II-4-16
    新車乗用車,保有乗用車の平均燃費
    207
  • 図II-4-17
    乗用車新車販売台数の推移
    208
  • 図II-4-18
    クリーンエネルギー自動車のエネルギー総合効率
    210
  • 図II-4-19
    クリーンエネルギー自動車保有台数の推移
    210
  • 図II-4-20
    小口物品輸送量の推移
    212
  • 図II-4-21
    全国/東京/大阪の平均旅行速度推移(一般国道)
    213
  • 図II-4-22
    ETCセットアップ件数と利用率
    214
  • 表II-1-1
    エネルギー消費原単位の国際比較(日本=100)
    137
  • 表II-1-2
    主要産業の地球温暖化対策
    140
  • 表II-1-3
    鉄鋼業におけるエネルギー源別消費量
    143
  • 表II-1-4
    紙・パルプ産業のエネ,レギー源別消費量
    145
  • 表II-1-5
    化学工業のエネルギー源別消費量
    146
  • 表II-1-6
    セメント産業のエネルギー源別消費量
    148
  • 表II-2-1
    生活水準とエネルギー消費(年平均伸び率)
    152
  • 表II-2-2
    世帯当たり用途別エネルギー消費量
    153
  • 表II-2-3
    トップランナー制度対象機器
    168
  • 表II-2-4
    高効率給湯器の例
    173
  • 表II-3-1
    業務部門の業種分類
    175
  • 表II-3-2
    業務用床面積とエネルギー消費の伸び率
    176
  • 表II-4-1
    輸送需要とエネルギー消費(年平均伸び率)
    191
  • 表II-4-2
    各輸送機関の特徴
    196
  • 表II-4-3
    車種別保有台数(2010年3月末現在)
    203
  • 表II-4-4
    自動車の燃費向上基準値
    208
  • 表II-4-5
    クリーンエネルギー自動車の特徴
    211
  • 表II-4-6
    アイドリングストップによる燃料削減率
    213
  • 図III-1-1
    石炭埋蔵量の分布
    222
  • 図III-1-2
    地域別石炭生産量
    223
  • 図III-1-3
    地域別石炭消費量
    224
  • 図III-1-4
    炭種別供給量の推移
    226
  • 図III-1-5
    国内炭・輸入炭供給量の推移
    227
  • 図III-1-6
    国内炭供給量の推移
    228
  • 図III-1-7
    炭種別輸入量の推移
    228
  • 図III-1-8
    内外石炭価格の推移
    229
  • 図III-1-9
    相手先別一般炭輸人量の推移
    230
  • 図III-1-10
    相手先別原料炭車前入量の推移
    230
  • 図III-1-11
    主な業種における石炭需要量の推移
    231
  • 図III-1-12
    粗鋼生産量と石炭消費量
    232
  • 図III-2-1
    地域別確認埋蔵量(除オイルサンド)
    238
  • 図III-2-2
    世界の地域別原油生産量(2009年)
    239
  • 図III-2-3
    世界の石油貿易
    240
  • 図III-2-4
    世界の石油消費書推移
    241
  • 図III-2-5
    OPEC産油国の原油生産シェア推移
    242
  • 図III-2-6
    原油価格の推移
    248
  • 図III-2-7
    原油の国内生産量と輸入量推移
    249
  • 図III-2-8
    原油の輸入先と中東依存度の推移
    250
  • 図III-2-9
    日本の相手先別原油輸入比率(2009年度)
    250
  • 図III-2-10
    燃料油の販売量推移
    251
  • 図III-2-11
    燃料油の油種別販売量推移
    252
  • 図III-2-12
    ナフサが石油化学製品になるまで
    253
  • 図III-2-13
    日本における石油製品輸入量の推移
    254
  • 図III-2-14
    日本における石油製品輸出量の推移
    254
  • 図III-2-15
    LPGの国内供給量推移
    255
  • 図III-2-16
    日本の相手国別LPG輸入構成(2008年度)
    255
  • 図III-2-17
    石油精製工程の概要
    256
  • 図III-2-18
    日本の石油精製(原油処理)能力と装置稼働率の推移
    257
  • 図III-2-19
    日本着の原油CIF価格
    259
  • 図III-2-20
    日本の国家備蓄基地の分布
    260
  • 図III-2-21
    民生用,産業用の流通の概念図
    262
  • 図III-2-22
    ガソリン1リットルにかかっている税金の例
    263
  • 図III-2-23
    ガソリンおよび灯油の卸売マージンの推移
    264
  • 図III-2-24
    石油製品価格の推移(東京)
    265
  • 図III-3-1
    天然ガスの確認埋蔵量の地域別シェア(2009年)
    268
  • 図III-3-2
    天然ガスの生産量
    269
  • 図III-3-3
    世界の地域別天然ガス(一次エネルギー)消費の推移
    269
  • 図III-3-4
    天然ガスの主要貿易(2009年)
    270
  • 図III-3-5
    LNGチェーン
    271
  • 図III-3-6
    天然ガス供給量
    272
  • 図III-3-7
    LNGの用途別需要量
    272
  • 図III-3-8
    日本の供給国別LNG輸入量の推移
    273
  • 図III-3-9
    日本における原油とLNGの輸入CIF価格の推移
    274
  • 図III-3-10
    用途別都市ガス販売量の推移
    275
  • 図III-3-11
    用途別都市ガス販売量構成比の推移
    276
  • 図III-3-12
    都市ガス需要家1件当たり消費量の推移
    277
  • 図III-3-13
    原料別都市ガス生産・購入量の推移
    278
  • 図III-3-14
    都市ガス価格およびLNG価格の推移
    280
  • 図III-4-1
    電力の部門別最終消費の推移
    283
  • 図III-4-2
    産業鴨力消費の推移
    984
  • 図III-4-3
    民生用電力需要の推移
    285
  • 図III-4-4
    最大電力の推移(一般電気事業者)
    285
  • 図III-4-5
    年負荷率の推移(一般電気事業者)
    286
  • 図III-4-6
    発電電力量の推移(電気事業者・自家用計)
    287
  • 図III-4-7
    発電電力量の推移(一般電気事業者)
    288
  • 図III-4-8
    一般電気事業者における,発電電力量から販売電力量まで(2009年度実績)
    289
  • 図III-4-9
    発電設備容量の推移(電気事業用)
    290
  • 図III-4-10
    負荷による供給電源のイメージ
    291
  • 図III-4-11
    汽力発電用燃料消費(電気事業者計)
    292
  • 図III-4-12
    汽力発電の熱効率(発電端,一般電気事業者)
    292
  • 図III-4-13
    原子力設備利用率の推移
    295
  • 図III-4-14
    大口需要に占める自家発比率
    296
  • 図III-4-15
    国内のコージェネレーションシステム導入推移(累積)
    297
  • 図III-4-16
    コージェネレーションシステム設備容量(民生用・産業用,2009年度末)
    298
  • 図III-4-17
    国内の業務・産業部門における燃料電池設置状況(2008年度末)
    300
  • 図III-4-18
    エネルギー源別価格
    302
  • 図III-5-1
    再生可能エネルギーの位置づけ
    309
  • 図III-5-2
    日本の再生可能エネルギー導入量の推移
    311
  • 図III-5-3
    再生可能エネルギー導入量
    313
  • 図III-5-4
    再生可能エネルギーによる発電電力量
    314
  • 図III-5-5
    再生可能エネルギーコスト推移(アメリカ)
    315
  • 図III-5-6
    世界における太陽光発電システムの導入量(年末)と太陽電池生産量(2009年)
    318
  • 図III-5-7
    太陽光発電の導入実績と発電コストの推移(日本)
    318
  • 図III-5-8
    太陽熱の利用状況
    321
  • 図III-5-9
    世界における風力発電設備容量(2009年末)
    322
  • 図III-5-10
    日本における風力発電設備容量の推移
    322
  • 図III-5-11
    風力発電生産量のシェア
    323
  • 図III-5-12
    東アジア地域の風況マップ
    325
  • 図III-5-13
    世界のバイオマス発電量の推移
    328
  • 図III-5-14
    世界のバイオ燃料生産量
    332
  • 図III-5-15
    日本の地熱発電認可出力と発電電力量の推移
    335
  • 図III-5-16
    日本における廃棄物発電の施設数
    338
  • 図III-5-17
    プラスチック有効利用量の推移
    338
  • 図III-5-18
    雪氷冷熱の利用状況
    340
  • 図III-5-19
    新技術の習熟曲線(ラーニング・カーブ)
    341
  • 図III-5-20
    導入支援策の概念整理
    341
  • 図III-5-21
    グリ一ンエネルギー証書制度の全体の枠組み
    347
  • 表III-1-1
    石炭の品位による組成の変化
    220
  • 表III-1-2
    JIS石炭分類
    221
  • 表III-1-3
    世界の石炭貿易(2009年)
    225
  • 表III-1-4
    代表的なクリーン・コール・テクノロジー
    235
  • 表III-2-1
    世界の石油確認埋蔵量(2009年末)
    238
  • 表III-2-2
    原油の物理的性状による分類
    243
  • 表III-2-3
    炭化水素タイプによる原油分類
    243
  • 表III-2-4
    第一次・二次石油危機/湾岸危機の概要
    260
  • 表III-3-1
    ガス体燃利の産出形態による分類
    267
  • 表III-4-1
    全国原子力発電所一覧
    294
  • 表III-4-2
    天然ガスコージェネレーション 発電コストの試算値
    298
  • 表III-4-3
    燃料電池の種類別特徴
    299
  • 表III-4-4
    電気事業者の区分
    305
  • 表III-4-5
    契約種別とエネルギー需要部門との対応
    307
  • 表III-5-1
    日本における再生可能エネルギーのポテンシャルと導入実績・目標
    312
  • 表III-5-2
    再生可能エネルギー発電と従来型発電のコスト比較
    315
  • 表III-5-3
    日本における再生可能エネルギーの発電コスト
    316
  • 表III-5-4
    世界における太陽光発電のポテンシャル推定
    320
  • 表III-5-5
    日本における風力発電コスト
    325
  • 表III-5-6
    世界の風力エネルギーの電気ポテンシャル
    326
  • 表III-5-7
    世界各地域のバイオマス利用状況(2009)
    327
  • 表III-5-8
    バイオマスの利用可能量の内訳(日本)
    329
  • 表III-5-9
    デウス編(上)・ヨハンセン編(下)によるバイオマスポテンシャル
    330
  • 表III-5-10
    原料別エタノール収量
    332
  • 表III-5-ll
    各国のバイオ燃料取組み状況
    333
  • 表III-5-12
    世界の地熱発電容量(2010年)
    336
  • 表III-5-13
    世界地熱ポテンシャル
    337
  • 表III-5-14
    廃棄物発電コストの試算値
    338
  • 表III-5-15
    導入支援策の分類
    342
    • (1)
      各種エネルギーの発熱量
      351
    • (2)
      エネルギー源別炭素排出係数
      352
    • (3)
      石油消費税率の推移
      353
    • (4)
      熱量の単位換算
      354