図解エネルギー・経済データの読み方入門
省エネルギーセンター/2011.10
当館請求記号:DL65-J95
目次
目次
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第I部基礎編
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第1章エネルギー分析の基礎知識3
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1.エネルギーについて3
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2.経済成長とエネルギー6
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3.エネルギー需要の特徴11
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[補論]エネルギーの所得弾性値,価格弾性値について15
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1.エネルギーの(粗)所得弾性値15
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2.エネルギーの所得弾性値の推定16
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3.部門別の弾性値18
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第2章エネルギーバランス表に関する基礎知識19
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1.エネルギーバランス表の見方・使い方19
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2.エネルギーの単位について42
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第3章エネルギー需給構造の概要48
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1.日本のエネルギー需給構造48
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2.日本のエネルギー政策56
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3.世界のエネルギー需給構造59
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4.資源について66
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第4章省エネルギー71
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1.省エネルギーとは71
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2.部門別の省エネルギー動向77
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3.省エネルギー政策85
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第5章地球環境とエネルギー97
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1.地球環境問題とは97
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2.地球温暖化の仕組み97
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3.先進国と途上国104
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4.日本の二酸化炭素排出量105
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5.二酸化炭素排出量の算定方法106
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6.地球温暖化へのこれまでの取組み109
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7.排出量取引と環境税112
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8.我が国の地球温暖化対策114
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9.今後の地球温暖化対策の方向性一国連気候変動枠組条約での交渉118
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第II部需要部門別需要編
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第1章産業部門のエネルギー需要125
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1.産業部門の特徴125
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2.業種別エネルギー消費126
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3.産業構造変化132
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4.エネルギー消費原単位135
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5.地球温暖化対策138
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6.素材系産業のエネルギー消費141
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第2章家庭部門のエネルギー需要150
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1.家庭部門の位置づけとエネルギー消費の推移150
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2.用途別のエネルギー消費と原単位152
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3.エネルギー源別エネルギー消費157
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4.将来を規定する要因160
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第3章業務部門のエネルギー需要174
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1.業務部門の定義174
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2.エネルギー消費の特徴174
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3.延床面積当たりエネルギー消費原単位180
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4.要因分解と将来を規定する要因185
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第4章運輸部門のエネルギー需要190
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1.経済活動と輸送需要.エネルギー消費量190
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2.輸送需要と機関分担193
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3.エネルギー需要と機関分担196
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4.エネルギー消費原単位198
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5.エネルギー増減の要因200
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6.自動車の保有状況202
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7.運輸部門の省エネルギー206
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第III部エネルギー源別需給編
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第1章石炭219
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1.石炭の種類219
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2.世界の石炭需給222
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3.日本の石炭需給226
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4.石炭利用技術232
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第2章石油237
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1.原油埋蔵量と生産量237
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2.東油の価格244
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3.日本の石油需給249
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4.石油の精製256
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5.石油危機と日本の石油備蓄258
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6.石油製品の価格261
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第3章ガス266
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1.ガス体燃料の種類について266
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2.世界の天然ガス需給268
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3.日本の天然ガス需給271
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4.LNGの価格273
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5.都市ガス需要275
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6.都市ガス原料278
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7.都市ガス価格279
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第4章電力282
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1.電力需要282
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2.電力供給287
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3.電力価格301
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4.電力の統計を読むに当たり304
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第5章再生可能エネルギー308
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1.再生可能エネルギーの定義308
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2.再生可能エネルギーの導入状況310
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3.再生可能エネルギーのコスト314
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4.各種再生可能エネルギー導入の現状と課題316
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5.導入支援策340
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付録
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(1)各種エネルギーの発熱量351
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(2)エネルギー源別炭素排出係数352
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(3)石油消費税率の推移353
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(4)熱量の単位換算354
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索引357
図表目次
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図I-1-1経済とエネルギーの推移7
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図I-1-2経済とエネルギーの推移(超長期)9
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図I-1-3経済発展とエネルギー需要11
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図I-1-4エネ1しキー利用の流れ12
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図I-2-1エネ1しギーバランス表の流れ20
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図I-2-2一次エネルギー消費と最終エネルギー消費の比較29
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図I-2-3ロス率(一次エネルギー消費/最終消費)と電力比率の比較30
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図I-2-4日本の発電効率の推移31
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図I-2-5新旧エネルギーバランス表の一次エネルギー国内供給比較38
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図I-2-6新旧エネルギーバランス表の部門別需要比較39
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図I-3-1部門別最終エネルギー消費の実績50
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図I-3-2日本の最終エネルギー消費部門別シェアの推移50
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図I-3-3最終エネルギー消費構成の国際比較51
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図I-3-41人当たり粗鋼,セメント生産量(2008年)52
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図I-3-5日本の一次エネルギー総供給の推移(超長期)53
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図I-3-6日本の一次エネルギー総供給の推移53
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図I-3-7日本の中東依存度の推移54
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図I-3-8日本の相手国別原油輸入割合(2009年度)55
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図I-3-9世界の一次エネルギー供給(消費)59
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図I-3-10アジアと世界の経済成長率の推移62
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図I-3-11世界のエネルギー消費増加に占めるアジアのシェア63
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図I-3-12アジアと世界の石油消費の増減63
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図I-3-13エネルギー利用の変遷64
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図I-3-14一次エネルキー構成比の推移65
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図I-3-15世界の二酸化炭素排出量65
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図I-3-16世界の石油資源量(2005年末)67
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図I-3-17世界の原油埋蔵量と可採年数(R/P比率)69
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図I-4-1日本の部門別最終エネルギー消費GDP原単位の推移72
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図I-4-2日本各部門の最終エネルギー消費原単位の推移77
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図I-4-3近隣工場間における廃熱利用の例79
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図I-4-4自動車輸送における省エネルギー対策82
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図I-4-5電気事業における発電効率と送配電損失率83
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図I-4-6ガスタービンの入口温度と発電効率84
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図I-4-7省エネルギー政策の体系86
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図I-4-8省エネルギー法の概要88
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図I-4-9統一省エネラベルの表示例91
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図I-4-10トップランナー方式対象機器のエネルギ'ー消費効率の改善91
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図I-4-11家庭部門におけるトップランナー制度の効果92
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図I-4-12京都議定書目標達成(6%削減)のイメージ93
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図I-4-13省エネルギー技術開発計画・戦略の体系95
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図I-4-14省エネルギー技術戦略の全体マップ96
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図I-5-1温室効果と地球温暖化98
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図I-5-2放射強制力増加(1751~2005年)に占める各温室効果ガスの寄与度100
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図I-5-3二酸化炭素排出量の燃料別割合(2007年)100
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図I-5-4二酸化炭素の排出量と濃度の変遷102
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図I-5-5全球平均気温の推移102
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図I-5-6世界のCO2排出量の推移104
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図I-5-7エネルギー消費を起源とする世界のCO2排出量(2008年)105
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図I-5-8我が国の部門別二酸化炭素排出量の推移106
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図I-5-9主要な環境政策の種類113
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図I-5-102010年における排出量削減のイメージ116
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表I-1-1エネルギー消費のGNP弾性値(日本,1890-2009)9
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表I-1-2最終エネルギー需要の所得・価格弾力性(長期)18
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表I-2-12009年度エネルギーバランス簡約表22
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表I-2-2エネルギーバランス表の見方(2009年度「エネルギーバラギーバランス表」)24
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表I-2-3国際エネルギー機関エネルギーバランス表の新旧比較(1987年)32
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表I-2-4エネルギーバランス表転換部門(説明用の例)33
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表I-2-5平成14年度版「総含エネルギー統計」における改訂基本方針36
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表I-2-6我が国の主要エネルギー統計41
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表I-2-7エネルギー源別の固有単位42
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表I-2-8発熱量の比較44
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表I-2-9各種エネルギーの発熱量45
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表I-2-10接頭語47
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表I-3-1部門別最終エネルギー消費49
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表I-3-2主要国の人口,GDP.一次エネルギー供給61
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表I-3-3石油の究極可採資源量68
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表I-3-4世界のエネルギー資源の埋蔵量(2009年末)68
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表I-4-1日本の二酸化炭素排出量の要因分解(年平均増滅率)74
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表I-4-2製造業エネルギー消費の要因分解(年平均増減率)75
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表I-4-3産業部門における省エネルギー対策79
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表I-4-4民生部門における省エネルキー対策80
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表I-4-5省エネ法改正の変遷87
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表I-4-6トップランナー方式対象品目,目標年,目標値90
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表I-5-1人為的に排出される主要温室効果ガス99
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表I-5-2第4次評価報告書の概要103
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表I-5-3代表的なエネルギー源の炭素排出係数(2009年度高位発熱量ベース)109
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表I-5-4欧州における排出量取引制度の概要114
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表I-5-5OECD諸国における主要な環境税の概要115
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表I-5-6京都議定書目標達成計画における温室効果ガスの排出抑制・吸収量の目標116
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表I-5-7京都議定書目標達成計画における主要対策117
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表I-5-8主な先進国の数値排出削減目標120
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表I-5-9主な途上国の適切な緩和(削減)行動(NAMA)121
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図II-1-1産業部門のエネルギー消費と経済活動127
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図II-1-2産業部門業種別エネルギー消費の推移127
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図II-1-3製造業エネルギーの業種別消費の推移128
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図II-1-4製造業エネルギー源別消費の推移129
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図II-1-5産業用コージェネレーション設備の導入実績の推移130
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図II-1-6産業用業種別コージェネレーション導入件数130
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図II-1-7農林水産業のエネルギー消費131
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図II-1-8鉱業・建設業のエネルギー消費131
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図II-1-9鉱工業生産指数の推移132
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図II-1-10主要物資生産量の推移133
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図II-1-11生産額構成の推移133
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図II-1-12付加価値率の推移134
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図II-1-13エネルギー生産性(2009年)135
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図II-1-14業種別エネルギー消費原単位(IIP当たり)の推移136
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図II-1-15製造業エネルギー消費の変動要因(IIPベース)138
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図II-1-16産業界全体(非製造業含む)のCO2排出量141
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図II-1-17粗鋼生産当たりのエネルギー消費原単位の推移143
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図II-1-18紙・板紙・パルプ生産当たリエネルギー消費原単位の推移145
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図II-1-19化学生産(IIP)当たりエネルギー消費原単位146
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図II-1-20セメント生産当たりエネルギー消費原単位148
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図II-2-1家庭用エネルギー消費の推移151
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図II-2-2家庭用用途別エネルギー消費原単位の推移(世帯当たり)153
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図II-2-3暖房原単位と暖房度日の推移155
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図II-2-4冷房原単位と冷房度日の推移155
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図II-2-5家庭用エネルギー消費の国際比較(1人当たり,2004年)156
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図II-2-6家庭用エネルギー消費原単位の地域比較(2009年)156
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図II-2-7家庭用エネルギー源別消費原単位の推移(世帯当たり)157
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図II-2-8月別電灯需要実績の推移(一般電気事業者)158
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図II-2-9オール電化住宅戸数(累計)の推移159
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図II-2-10家庭用用途別エネルギー源別消費原単位(2009年度)159
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図II-2-11世帯属性によるエネルギー消費161
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図II-2-12電気冷蔵庫国内出荷台数容量別構成比163
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図II-2-13カラーテレビ国内出荷台数型別構成比164
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図II-2-14家庭用電気機器の保有台数165
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図II-2-15待機時消費電力量機器別構成比166
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図II-2-16機器の使用法による待機時消費電力量の削減効果166
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図II-2-17家庭部門機器別エネルギー消費量の内訳(2009年)169
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図II-2-18家電の効率向上の動向170
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図II-2-19高気密高断熱住宅172
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図II-2-20断熱材使用による冷暖房用エネルギー消費削減率172
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図II-3-1GDPと業務部門のエネルギー消費・床面積の推移(1973年度=100)176
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図II-3-2業務部門延床面積(業種別)の推移177
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図II-3-3業種別エネルギー消費量の推移178
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図II-3-4業務部門用途別エネルギー消費の推移179
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図II-3-5業務用エネルギー消費量の推移(エネルギー源別)180
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図II-3-6業務用エネルギー消費量のエネルギー源別シェアの推移180
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図II-3-7業務用延床面積当たり原単位の推移(用途別)181
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図II-3-8業務用用途別エネルギー源別内訳(2009年度)182
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図II-3-9業種別延床面積当たり原単位(2009年度)183
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図II-3-10業種別用途別延床面積当たり原単位(2000,2001年度調査)184
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図II-3-11業種別エネルギー源別延床面積当たり原単位(2000,2001年度調査)184
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図II-3-12業務用エネルギー消費量の変動要因分解186
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図II-3-13情報通信機器の普及率の推移187
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図II-3-14従業員規模別パソコン普及率の推移187
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図II-3-15業務用延床面積伸び率(業種別)の推移188
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図II-4-1輸送需要とGDPの推移191
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図II-4-2旅客部門,貨物部門のエネルギー消費量とGDPの推移192
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図II-4-3運輸部門のエネルギー源別消費量の割合(2009年度)193
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図II-4-4旅客部門の輸送機関別輸送量の推移194
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図II-4-5貨物部門の輸送機関別輸送量の推移195
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図II-4-6旅客部門のエネルギー消費量の推移197
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図II-4-7貨物部門のエネルギー消費量の推移198
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図II-4-8旅客部門のエネルギー消費原単位(2009年度)199
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図II-4-9貨物部門のエネルギー消費原単位(2009年度)199
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図II-4-10旅客部門エネルギーの増減要因分解2Ol
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図II-4-11貨物部門エネルギーの増減要因分解201
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図II-4-12自動車保有台数の推移203
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図II-4-13自動車保有台数伸び率(対前年度)の推移204
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図II-4-14自動車保有台数の推移(燃料別)205
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図II-4-15自動車保有台数の伸び率の推移(燃料別)205
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図II-4-16新車乗用車,保有乗用車の平均燃費207
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図II-4-17乗用車新車販売台数の推移208
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図II-4-18クリーンエネルギー自動車のエネルギー総合効率210
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図II-4-19クリーンエネルギー自動車保有台数の推移210
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図II-4-20小口物品輸送量の推移212
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図II-4-21全国/東京/大阪の平均旅行速度推移(一般国道)213
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図II-4-22ETCセットアップ件数と利用率214
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表II-1-1エネルギー消費原単位の国際比較(日本=100)137
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表II-1-2主要産業の地球温暖化対策140
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表II-1-3鉄鋼業におけるエネルギー源別消費量143
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表II-1-4紙・パルプ産業のエネ,レギー源別消費量145
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表II-1-5化学工業のエネルギー源別消費量146
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表II-1-6セメント産業のエネルギー源別消費量148
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表II-2-1生活水準とエネルギー消費(年平均伸び率)152
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表II-2-2世帯当たり用途別エネルギー消費量153
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表II-2-3トップランナー制度対象機器168
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表II-2-4高効率給湯器の例173
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表II-3-1業務部門の業種分類175
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表II-3-2業務用床面積とエネルギー消費の伸び率176
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表II-4-1輸送需要とエネルギー消費(年平均伸び率)191
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表II-4-2各輸送機関の特徴196
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表II-4-3車種別保有台数(2010年3月末現在)203
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表II-4-4自動車の燃費向上基準値208
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表II-4-5クリーンエネルギー自動車の特徴211
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表II-4-6アイドリングストップによる燃料削減率213
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図III-1-1石炭埋蔵量の分布222
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図III-1-2地域別石炭生産量223
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図III-1-3地域別石炭消費量224
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図III-1-4炭種別供給量の推移226
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図III-1-5国内炭・輸入炭供給量の推移227
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図III-1-6国内炭供給量の推移228
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図III-1-7炭種別輸入量の推移228
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図III-1-8内外石炭価格の推移229
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図III-1-9相手先別一般炭輸人量の推移230
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図III-1-10相手先別原料炭車前入量の推移230
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図III-1-11主な業種における石炭需要量の推移231
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図III-1-12粗鋼生産量と石炭消費量232
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図III-2-1地域別確認埋蔵量(除オイルサンド)238
-
図III-2-2世界の地域別原油生産量(2009年)239
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図III-2-3世界の石油貿易240
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図III-2-4世界の石油消費書推移241
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図III-2-5OPEC産油国の原油生産シェア推移242
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図III-2-6原油価格の推移248
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図III-2-7原油の国内生産量と輸入量推移249
-
図III-2-8原油の輸入先と中東依存度の推移250
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図III-2-9日本の相手先別原油輸入比率(2009年度)250
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図III-2-10燃料油の販売量推移251
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図III-2-11燃料油の油種別販売量推移252
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図III-2-12ナフサが石油化学製品になるまで253
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図III-2-13日本における石油製品輸入量の推移254
-
図III-2-14日本における石油製品輸出量の推移254
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図III-2-15LPGの国内供給量推移255
-
図III-2-16日本の相手国別LPG輸入構成(2008年度)255
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図III-2-17石油精製工程の概要256
-
図III-2-18日本の石油精製(原油処理)能力と装置稼働率の推移257
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図III-2-19日本着の原油CIF価格259
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図III-2-20日本の国家備蓄基地の分布260
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図III-2-21民生用,産業用の流通の概念図262
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図III-2-22ガソリン1リットルにかかっている税金の例263
-
図III-2-23ガソリンおよび灯油の卸売マージンの推移264
-
図III-2-24石油製品価格の推移(東京)265
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図III-3-1天然ガスの確認埋蔵量の地域別シェア(2009年)268
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図III-3-2天然ガスの生産量269
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図III-3-3世界の地域別天然ガス(一次エネルギー)消費の推移269
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図III-3-4天然ガスの主要貿易(2009年)270
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図III-3-5LNGチェーン271
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図III-3-6天然ガス供給量272
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図III-3-7LNGの用途別需要量272
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図III-3-8日本の供給国別LNG輸入量の推移273
-
図III-3-9日本における原油とLNGの輸入CIF価格の推移274
-
図III-3-10用途別都市ガス販売量の推移275
-
図III-3-11用途別都市ガス販売量構成比の推移276
-
図III-3-12都市ガス需要家1件当たり消費量の推移277
-
図III-3-13原料別都市ガス生産・購入量の推移278
-
図III-3-14都市ガス価格およびLNG価格の推移280
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図III-4-1電力の部門別最終消費の推移283
-
図III-4-2産業鴨力消費の推移984
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図III-4-3民生用電力需要の推移285
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図III-4-4最大電力の推移(一般電気事業者)285
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図III-4-5年負荷率の推移(一般電気事業者)286
-
図III-4-6発電電力量の推移(電気事業者・自家用計)287
-
図III-4-7発電電力量の推移(一般電気事業者)288
-
図III-4-8一般電気事業者における,発電電力量から販売電力量まで(2009年度実績)289
-
図III-4-9発電設備容量の推移(電気事業用)290
-
図III-4-10負荷による供給電源のイメージ291
-
図III-4-11汽力発電用燃料消費(電気事業者計)292
-
図III-4-12汽力発電の熱効率(発電端,一般電気事業者)292
-
図III-4-13原子力設備利用率の推移295
-
図III-4-14大口需要に占める自家発比率296
-
図III-4-15国内のコージェネレーションシステム導入推移(累積)297
-
図III-4-16コージェネレーションシステム設備容量(民生用・産業用,2009年度末)298
-
図III-4-17国内の業務・産業部門における燃料電池設置状況(2008年度末)300
-
図III-4-18エネルギー源別価格302
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図III-5-1再生可能エネルギーの位置づけ309
-
図III-5-2日本の再生可能エネルギー導入量の推移311
-
図III-5-3再生可能エネルギー導入量313
-
図III-5-4再生可能エネルギーによる発電電力量314
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図III-5-5再生可能エネルギーコスト推移(アメリカ)315
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図III-5-6世界における太陽光発電システムの導入量(年末)と太陽電池生産量(2009年)318
-
図III-5-7太陽光発電の導入実績と発電コストの推移(日本)318
-
図III-5-8太陽熱の利用状況321
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図III-5-9世界における風力発電設備容量(2009年末)322
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図III-5-10日本における風力発電設備容量の推移322
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図III-5-11風力発電生産量のシェア323
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図III-5-12東アジア地域の風況マップ325
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図III-5-13世界のバイオマス発電量の推移328
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図III-5-14世界のバイオ燃料生産量332
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図III-5-15日本の地熱発電認可出力と発電電力量の推移335
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図III-5-16日本における廃棄物発電の施設数338
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図III-5-17プラスチック有効利用量の推移338
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図III-5-18雪氷冷熱の利用状況340
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図III-5-19新技術の習熟曲線(ラーニング・カーブ)341
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図III-5-20導入支援策の概念整理341
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図III-5-21グリ一ンエネルギー証書制度の全体の枠組み347
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表III-1-1石炭の品位による組成の変化220
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表III-1-2JIS石炭分類221
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表III-1-3世界の石炭貿易(2009年)225
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表III-1-4代表的なクリーン・コール・テクノロジー235
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表III-2-1世界の石油確認埋蔵量(2009年末)238
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表III-2-2原油の物理的性状による分類243
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表III-2-3炭化水素タイプによる原油分類243
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表III-2-4第一次・二次石油危機/湾岸危機の概要260
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表III-3-1ガス体燃利の産出形態による分類267
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表III-4-1全国原子力発電所一覧294
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表III-4-2天然ガスコージェネレーション 発電コストの試算値298
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表III-4-3燃料電池の種類別特徴299
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表III-4-4電気事業者の区分305
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表III-4-5契約種別とエネルギー需要部門との対応307
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表III-5-1日本における再生可能エネルギーのポテンシャルと導入実績・目標312
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表III-5-2再生可能エネルギー発電と従来型発電のコスト比較315
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表III-5-3日本における再生可能エネルギーの発電コスト316
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表III-5-4世界における太陽光発電のポテンシャル推定320
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表III-5-5日本における風力発電コスト325
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表III-5-6世界の風力エネルギーの電気ポテンシャル326
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表III-5-7世界各地域のバイオマス利用状況(2009)327
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表III-5-8バイオマスの利用可能量の内訳(日本)329
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表III-5-9デウス編(上)・ヨハンセン編(下)によるバイオマスポテンシャル330
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表III-5-10原料別エタノール収量332
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表III-5-ll各国のバイオ燃料取組み状況333
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表III-5-12世界の地熱発電容量(2010年)336
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表III-5-13世界地熱ポテンシャル337
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表III-5-14廃棄物発電コストの試算値338
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表III-5-15導入支援策の分類342
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(1)各種エネルギーの発熱量351
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(2)エネルギー源別炭素排出係数352
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(3)石油消費税率の推移353
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(4)熱量の単位換算354
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