図解エネルギー・経済データの読み方入門

省エネルギーセンター／2011.10

当館請求記号：DL65-J95

第I部

基礎編
- 第1章
  
  エネルギー分析の基礎知識
  
  3
- - 1.
    
    エネルギーについて
    
    3
- - 2.
    
    経済成長とエネルギー
    
    6
- - 3.
    
    エネルギー需要の特徴
    
    11
- - [補論]エネルギーの所得弾性値，価格弾性値について
    
    15
  - - 1.
      
      エネルギーの（粗）所得弾性値
      
      15
  - - 2.
      
      エネルギーの所得弾性値の推定
      
      16
  - - 3.
      
      部門別の弾性値
      
      18
- 第2章
  
  エネルギーバランス表に関する基礎知識
  
  19
- - 1.
    
    エネルギーバランス表の見方・使い方
    
    19
- - 2.
    
    エネルギーの単位について
    
    42
- 第3章
  
  エネルギー需給構造の概要
  
  48
- - 1.
    
    日本のエネルギー需給構造
    
    48
- - 2.
    
    日本のエネルギー政策
    
    56
- - 3.
    
    世界のエネルギー需給構造
    
    59
- - 4.
    
    資源について
    
    66
- 第4章
  
  省エネルギー
  
  71
- - 1.
    
    省エネルギーとは
    
    71
- - 2.
    
    部門別の省エネルギー動向
    
    77
- - 3.
    
    省エネルギー政策
    
    85
- 第5章
  
  地球環境とエネルギー
  
  97
- - 1.
    
    地球環境問題とは
    
    97
- - 2.
    
    地球温暖化の仕組み
    
    97
- - 3.
    
    先進国と途上国
    
    104
- - 4.
    
    日本の二酸化炭素排出量
    
    105
- - 5.
    
    二酸化炭素排出量の算定方法
    
    106
- - 6.
    
    地球温暖化へのこれまでの取組み
    
    109
- - 7.
    
    排出量取引と環境税
    
    112
- - 8.
    
    我が国の地球温暖化対策
    
    114
- - 9.
    
    今後の地球温暖化対策の方向性一国連気候変動枠組条約での交渉
    
    118

第II部

需要部門別需要編
- 第1章
  
  産業部門のエネルギー需要
  
  125
- - 1.
    
    産業部門の特徴
    
    125
- - 2.
    
    業種別エネルギー消費
    
    126
- - 3.
    
    産業構造変化
    
    132
- - 4.
    
    エネルギー消費原単位
    
    135
- - 5.
    
    地球温暖化対策
    
    138
- - 6.
    
    素材系産業のエネルギー消費
    
    141
- 第2章
  
  家庭部門のエネルギー需要
  
  150
- - 1.
    
    家庭部門の位置づけとエネルギー消費の推移
    
    150
- - 2.
    
    用途別のエネルギー消費と原単位
    
    152
- - 3.
    
    エネルギー源別エネルギー消費
    
    157
- - 4.
    
    将来を規定する要因
    
    160
- 第3章
  
  業務部門のエネルギー需要
  
  174
- - 1.
    
    業務部門の定義
    
    174
- - 2.
    
    エネルギー消費の特徴
    
    174
- - 3.
    
    延床面積当たりエネルギー消費原単位
    
    180
- - 4.
    
    要因分解と将来を規定する要因
    
    185
- 第4章
  
  運輸部門のエネルギー需要
  
  190
- - 1.
    
    経済活動と輸送需要．エネルギー消費量
    
    190
- - 2.
    
    輸送需要と機関分担
    
    193
- - 3.
    
    エネルギー需要と機関分担
    
    196
- - 4.
    
    エネルギー消費原単位
    
    198
- - 5.
    
    エネルギー増減の要因
    
    200
- - 6.
    
    自動車の保有状況
    
    202
- - 7.
    
    運輸部門の省エネルギー
    
    206

第III部

エネルギー源別需給編
- 第1章
  
  石炭
  
  219
- - 1.
    
    石炭の種類
    
    219
- - 2.
    
    世界の石炭需給
    
    222
- - 3.
    
    日本の石炭需給
    
    226
- - 4.
    
    石炭利用技術
    
    232
- 第2章
  
  石油
  
  237
- - 1.
    
    原油埋蔵量と生産量
    
    237
- - 2.
    
    東油の価格
    
    244
- - 3.
    
    日本の石油需給
    
    249
- - 4.
    
    石油の精製
    
    256
- - 5.
    
    石油危機と日本の石油備蓄
    
    258
- - 6.
    
    石油製品の価格
    
    261
- 第3章
  
  ガス
  
  266
- - 1.
    
    ガス体燃料の種類について
    
    266
- - 2.
    
    世界の天然ガス需給
    
    268
- - 3.
    
    日本の天然ガス需給
    
    271
- - 4.
    
    LNGの価格
    
    273
- - 5.
    
    都市ガス需要
    
    275
- - 6.
    
    都市ガス原料
    
    278
- - 7.
    
    都市ガス価格
    
    279
- 第4章
  
  電力
  
  282
- - 1.
    
    電力需要
    
    282
- - 2.
    
    電力供給
    
    287
- - 3.
    
    電力価格
    
    301
- - 4.
    
    電力の統計を読むに当たり
    
    304
- 第5章
  
  再生可能エネルギー
  
  308
- - 1.
    
    再生可能エネルギーの定義
    
    308
- - 2.
    
    再生可能エネルギーの導入状況
    
    310
- - 3.
    
    再生可能エネルギーのコスト
    
    314
- - 4.
    
    各種再生可能エネルギー導入の現状と課題
    
    316
- - 5.
    
    導入支援策
    
    340

付録
- (1)
  
  各種エネルギーの発熱量
  
  351
- (2)
  
  エネルギー源別炭素排出係数
  
  352
- (3)
  
  石油消費税率の推移
  
  353
- (4)
  
  熱量の単位換算
  
  354

索引

357

図表目次

図I-1-1

経済とエネルギーの推移

7

図I-1-2

経済とエネルギーの推移（超長期）

9

図I-1-3

経済発展とエネルギー需要

11

図I-1-4

エネ1しキー利用の流れ

12

図I-2-1

エネ1しギーバランス表の流れ

20

図I-2-2

一次エネルギー消費と最終エネルギー消費の比較

29

図I-2-3

ロス率（一次エネルギー消費/最終消費）と電力比率の比較

30

図I-2-4

日本の発電効率の推移

31

図I-2-5

新旧エネルギーバランス表の一次エネルギー国内供給比較

38

図I-2-6

新旧エネルギーバランス表の部門別需要比較

39

図I-3-1

部門別最終エネルギー消費の実績

50

図I-3-2

日本の最終エネルギー消費部門別シェアの推移

50

図I-3-3

最終エネルギー消費構成の国際比較

51

図I-3-41

人当たり粗鋼，セメント生産量（2008年）

52

図I-3-5

日本の一次エネルギー総供給の推移（超長期）

53

図I-3-6

日本の一次エネルギー総供給の推移

53

図I-3-7

日本の中東依存度の推移

54

図I-3-8

日本の相手国別原油輸入割合（2009年度）

55

図I-3-9

世界の一次エネルギー供給（消費）

59

図I-3-10

アジアと世界の経済成長率の推移

62

図I-3-11

世界のエネルギー消費増加に占めるアジアのシェア

63

図I-3-12

アジアと世界の石油消費の増減

63

図I-3-13

エネルギー利用の変遷

64

図I-3-14

一次エネルキー構成比の推移

65

図I-3-15

世界の二酸化炭素排出量

65

図I-3-16

世界の石油資源量（2005年末）

67

図I-3-17

世界の原油埋蔵量と可採年数（R／P比率）

69

図I-4-1

日本の部門別最終エネルギー消費GDP原単位の推移

72

図I-4-2

日本各部門の最終エネルギー消費原単位の推移

77

図I-4-3

近隣工場間における廃熱利用の例

79

図I-4-4

自動車輸送における省エネルギー対策

82

図I-4-5

電気事業における発電効率と送配電損失率

83

図I-4-6

ガスタービンの入口温度と発電効率

84

図I-4-7

省エネルギー政策の体系

86

図I-4-8

省エネルギー法の概要

88

図I-4-9

統一省エネラベルの表示例

91

図I-4-10

トップランナー方式対象機器のエネルギ'ー消費効率の改善

91

図I-4-11

家庭部門におけるトップランナー制度の効果

92

図I-4-12

京都議定書目標達成（6％削減）のイメージ

93

図I-4-13

省エネルギー技術開発計画・戦略の体系

95

図I-4-14

省エネルギー技術戦略の全体マップ

96

図I-5-1

温室効果と地球温暖化

98

図I-5-2

放射強制力増加（1751～2005年）に占める各温室効果ガスの寄与度

100

図I-5-3

二酸化炭素排出量の燃料別割合（2007年）

100

図I-5-4

二酸化炭素の排出量と濃度の変遷

102

図I-5-5

全球平均気温の推移

102

図I-5-6

世界のCO₂排出量の推移

104

図I-5-7

エネルギー消費を起源とする世界のCO₂排出量（2008年）

105

図I-5-8

我が国の部門別二酸化炭素排出量の推移

106

図I-5-9

主要な環境政策の種類

113

図I-5-10

2010年における排出量削減のイメージ

116

表I-1-1

エネルギー消費のGNP弾性値（日本，1890-2009）

9

表I-1-2

最終エネルギー需要の所得・価格弾力性（長期）

18

表I-2-1

2009年度エネルギーバランス簡約表

22

表I-2-2

エネルギーバランス表の見方（2009年度「エネルギーバラギーバランス表」）

24

表I-2-3

国際エネルギー機関エネルギーバランス表の新旧比較（1987年）

32

表I-2-4

エネルギーバランス表転換部門（説明用の例）

33

表I-2-5

平成14年度版「総含エネルギー統計」における改訂基本方針

36

表I-2-6

我が国の主要エネルギー統計

41

表I-2-7

エネルギー源別の固有単位

42

表I-2-8

発熱量の比較

44

表I-2-9

各種エネルギーの発熱量

45

表I-2-10

接頭語

47

表I-3-1

部門別最終エネルギー消費

49

表I-3-2

主要国の人口，GDP．一次エネルギー供給

61

表I-3-3

石油の究極可採資源量

68

表I-3-4

世界のエネルギー資源の埋蔵量（2009年末）

68

表I-4-1

日本の二酸化炭素排出量の要因分解（年平均増滅率）

74

表I-4-2

製造業エネルギー消費の要因分解（年平均増減率)

75

表I-4-3

産業部門における省エネルギー対策

79

表I-4-4

民生部門における省エネルキー対策

80

表I-4-5

省エネ法改正の変遷

87

表I-4-6

トップランナー方式対象品目，目標年，目標値

90

表I-5-1

人為的に排出される主要温室効果ガス

99

表I-5-2

第4次評価報告書の概要

103

表I-5-3

代表的なエネルギー源の炭素排出係数（2009年度高位発熱量ベース）

109

表I-5-4

欧州における排出量取引制度の概要

114

表I-5-5

OECD諸国における主要な環境税の概要

115

表I-5-6

京都議定書目標達成計画における温室効果ガスの排出抑制・吸収量の目標

116

表I-5-7

京都議定書目標達成計画における主要対策

117

表I-5-8

主な先進国の数値排出削減目標

120

表I-5-9

主な途上国の適切な緩和（削減）行動（NAMA）

121

図II-1-1

産業部門のエネルギー消費と経済活動

127

図II-1-2

産業部門業種別エネルギー消費の推移

127

図II-1-3

製造業エネルギーの業種別消費の推移

128

図II-1-4

製造業エネルギー源別消費の推移

129

図II-1-5

産業用コージェネレーション設備の導入実績の推移

130

図II-1-6

産業用業種別コージェネレーション導入件数

130

図II-1-7

農林水産業のエネルギー消費

131

図II-1-8

鉱業・建設業のエネルギー消費

131

図II-1-9

鉱工業生産指数の推移

132

図II-1-10

主要物資生産量の推移

133

図II-1-11

生産額構成の推移

133

図II-1-12

付加価値率の推移

134

図II-1-13

エネルギー生産性（2009年）

135

図II-1-14

業種別エネルギー消費原単位（IIP当たり）の推移

136

図II-1-15

製造業エネルギー消費の変動要因（IIPベース）

138

図II-1-16

産業界全体（非製造業含む）のCO₂排出量

141

図II-1-17

粗鋼生産当たりのエネルギー消費原単位の推移

143

図II-1-18

紙・板紙・パルプ生産当たリエネルギー消費原単位の推移

145

図II-1-19

化学生産（IIP）当たりエネルギー消費原単位

146

図II-1-20

セメント生産当たりエネルギー消費原単位

148

図II-2-1

家庭用エネルギー消費の推移

151

図II-2-2

家庭用用途別エネルギー消費原単位の推移（世帯当たり）

153

図II-2-3

暖房原単位と暖房度日の推移

155

図II-2-4

冷房原単位と冷房度日の推移

155

図II-2-5

家庭用エネルギー消費の国際比較（1人当たり，2004年）

156

図II-2-6

家庭用エネルギー消費原単位の地域比較（2009年）

156

図II-2-7

家庭用エネルギー源別消費原単位の推移（世帯当たり）

157

図II-2-8

月別電灯需要実績の推移（一般電気事業者）

158

図II-2-9

オール電化住宅戸数（累計）の推移

159

図II-2-10

家庭用用途別エネルギー源別消費原単位（2009年度）

159

図II-2-11

世帯属性によるエネルギー消費

161

図II-2-12

電気冷蔵庫国内出荷台数容量別構成比

163

図II-2-13

カラーテレビ国内出荷台数型別構成比

164

図II-2-14

家庭用電気機器の保有台数

165

図II-2-15

待機時消費電力量機器別構成比

166

図II-2-16

機器の使用法による待機時消費電力量の削減効果

166

図II-2-17

家庭部門機器別エネルギー消費量の内訳（2009年）

169

図II-2-18

家電の効率向上の動向

170

図II-2-19

高気密高断熱住宅

172

図II-2-20

断熱材使用による冷暖房用エネルギー消費削減率

172

図II-3-1

GDPと業務部門のエネルギー消費・床面積の推移（1973年度＝100）

176

図II-3-2

業務部門延床面積（業種別）の推移

177

図II-3-3

業種別エネルギー消費量の推移

178

図II-3-4

業務部門用途別エネルギー消費の推移

179

図II-3-5

業務用エネルギー消費量の推移（エネルギー源別）

180

図II-3-6

業務用エネルギー消費量のエネルギー源別シェアの推移

180

図II-3-7

業務用延床面積当たり原単位の推移（用途別）

181

図II-3-8

業務用用途別エネルギー源別内訳（2009年度）

182

図II-3-9

業種別延床面積当たり原単位（2009年度）

183

図II-3-10

業種別用途別延床面積当たり原単位（2000，2001年度調査）

184

図II-3-11

業種別エネルギー源別延床面積当たり原単位（2000，2001年度調査）

184

図II-3-12

業務用エネルギー消費量の変動要因分解

186

図II-3-13

情報通信機器の普及率の推移

187

図II-3-14

従業員規模別パソコン普及率の推移

187

図II-3-15

業務用延床面積伸び率（業種別）の推移

188

図II-4-1

輸送需要とGDPの推移

191

図II-4-2

旅客部門，貨物部門のエネルギー消費量とGDPの推移

192

図II-4-3

運輸部門のエネルギー源別消費量の割合（2009年度）

193

図II-4-4

旅客部門の輸送機関別輸送量の推移

194

図II-4-5

貨物部門の輸送機関別輸送量の推移

195

図II-4-6

旅客部門のエネルギー消費量の推移

197

図II-4-7

貨物部門のエネルギー消費量の推移

198

図II-4-8

旅客部門のエネルギー消費原単位（2009年度）

199

図II-4-9

貨物部門のエネルギー消費原単位（2009年度）

199

図II-4-10

旅客部門エネルギーの増減要因分解

2Ol

図II-4-11

貨物部門エネルギーの増減要因分解

201

図II-4-12

自動車保有台数の推移

203

図II-4-13

自動車保有台数伸び率（対前年度）の推移

204

図II-4-14

自動車保有台数の推移（燃料別）

205

図II-4-15

自動車保有台数の伸び率の推移（燃料別）

205

図II-4-16

新車乗用車，保有乗用車の平均燃費

207

図II-4-17

乗用車新車販売台数の推移

208

図II-4-18

クリーンエネルギー自動車のエネルギー総合効率

210

図II-4-19

クリーンエネルギー自動車保有台数の推移

210

図II-4-20

小口物品輸送量の推移

212

図II-4-21

全国/東京/大阪の平均旅行速度推移（一般国道）

213

図II-4-22

ETCセットアップ件数と利用率

214

表II-1-1

エネルギー消費原単位の国際比較（日本＝100）

137

表II-1-2

主要産業の地球温暖化対策

140

表II-1-3

鉄鋼業におけるエネルギー源別消費量

143

表II-1-4

紙・パルプ産業のエネ,レギー源別消費量

145

表II-1-5

化学工業のエネルギー源別消費量

146

表II-1-6

セメント産業のエネルギー源別消費量

148

表II-2-1

生活水準とエネルギー消費（年平均伸び率）

152

表II-2-2

世帯当たり用途別エネルギー消費量

153

表II-2-3

トップランナー制度対象機器

168

表II-2-4

高効率給湯器の例

173

表II-3-1

業務部門の業種分類

175

表II-3-2

業務用床面積とエネルギー消費の伸び率

176

表II-4-1

輸送需要とエネルギー消費（年平均伸び率）

191

表II-4-2

各輸送機関の特徴

196

表II-4-3

車種別保有台数（2010年3月末現在）

203

表II-4-4

自動車の燃費向上基準値

208

表II-4-5

クリーンエネルギー自動車の特徴

211

表II-4-6

アイドリングストップによる燃料削減率

213

図III-1-1

石炭埋蔵量の分布

222

図III-1-2

地域別石炭生産量

223

図III-1-3

地域別石炭消費量

224

図III-1-4

炭種別供給量の推移

226

図III-1-5

国内炭・輸入炭供給量の推移

227

図III-1-6

国内炭供給量の推移

228

図III-1-7

炭種別輸入量の推移

228

図III-1-8

内外石炭価格の推移

229

図III-1-9

相手先別一般炭輸人量の推移

230

図III-1-10

相手先別原料炭車前入量の推移

230

図III-1-11

主な業種における石炭需要量の推移

231

図III-1-12

粗鋼生産量と石炭消費量

232

図III-2-1

地域別確認埋蔵量（除オイルサンド）

238

図III-2-2

世界の地域別原油生産量（2009年）

239

図III-2-3

世界の石油貿易

240

図III-2-4

世界の石油消費書推移

241

図III-2-5

OPEC産油国の原油生産シェア推移

242

図III-2-6

原油価格の推移

248

図III-2-7

原油の国内生産量と輸入量推移

249

図III-2-8

原油の輸入先と中東依存度の推移

250

図III-2-9

日本の相手先別原油輸入比率（2009年度）

250

図III-2-10

燃料油の販売量推移

251

図III-2-11

燃料油の油種別販売量推移

252

図III-2-12

ナフサが石油化学製品になるまで

253

図III-2-13

日本における石油製品輸入量の推移

254

図III-2-14

日本における石油製品輸出量の推移

254

図III-2-15

LPGの国内供給量推移

255

図III-2-16

日本の相手国別LPG輸入構成（2008年度）

255

図III-2-17

石油精製工程の概要

256

図III-2-18

日本の石油精製（原油処理）能力と装置稼働率の推移

257

図III-2-19

日本着の原油CIF価格

259

図III-2-20

日本の国家備蓄基地の分布

260

図III-2-21

民生用，産業用の流通の概念図

262

図III-2-22

ガソリン1リットルにかかっている税金の例

263

図III-2-23

ガソリンおよび灯油の卸売マージンの推移

264

図III-2-24

石油製品価格の推移（東京）

265

図III-3-1

天然ガスの確認埋蔵量の地域別シェア（2009年）

268

図III-3-2

天然ガスの生産量

269

図III-3-3

世界の地域別天然ガス（一次エネルギー）消費の推移

269

図III-3-4

天然ガスの主要貿易（2009年）

270

図III-3-5

LNGチェーン

271

図III-3-6

天然ガス供給量

272

図III-3-7

LNGの用途別需要量

272

図III-3-8

日本の供給国別LNG輸入量の推移

273

図III-3-9

日本における原油とLNGの輸入CIF価格の推移

274

図III-3-10

用途別都市ガス販売量の推移

275

図III-3-11

用途別都市ガス販売量構成比の推移

276

図III-3-12

都市ガス需要家1件当たり消費量の推移

277

図III-3-13

原料別都市ガス生産・購入量の推移

278

図III-3-14

都市ガス価格およびLNG価格の推移

280

図III-4-1

電力の部門別最終消費の推移

283

図III-4-2

産業鴨力消費の推移

984

図III-4-3

民生用電力需要の推移

285

図III-4-4

最大電力の推移（一般電気事業者）

285

図III-4-5

年負荷率の推移（一般電気事業者）

286

図III-4-6

発電電力量の推移（電気事業者・自家用計）

287

図III-4-7

発電電力量の推移（一般電気事業者）

288

図III-4-8

一般電気事業者における，発電電力量から販売電力量まで（2009年度実績）

289

図III-4-9

発電設備容量の推移（電気事業用）

290

図III-4-10

負荷による供給電源のイメージ

291

図III-4-11

汽力発電用燃料消費（電気事業者計）

292

図III-4-12

汽力発電の熱効率（発電端，一般電気事業者）

292

図III-4-13

原子力設備利用率の推移

295

図III-4-14

大口需要に占める自家発比率

296

図III-4-15

国内のコージェネレーションシステム導入推移（累積）

297

図III-4-16

コージェネレーションシステム設備容量（民生用・産業用，2009年度末）

298

図III-4-17

国内の業務・産業部門における燃料電池設置状況（2008年度末）

300

図III-4-18

エネルギー源別価格

302

図III-5-1

再生可能エネルギーの位置づけ

309

図III-5-2

日本の再生可能エネルギー導入量の推移

311

図III-5-3

再生可能エネルギー導入量

313

図III-5-4

再生可能エネルギーによる発電電力量

314

図III-5-5

再生可能エネルギーコスト推移（アメリカ）

315

図III-5-6

世界における太陽光発電システムの導入量（年末）と太陽電池生産量（2009年）

318

図III-5-7

太陽光発電の導入実績と発電コストの推移（日本）

318

図III-5-8

太陽熱の利用状況

321

図III-5-9

世界における風力発電設備容量（2009年末）

322

図III-5-10

日本における風力発電設備容量の推移

322

図III-5-11

風力発電生産量のシェア

323

図III-5-12

東アジア地域の風況マップ

325

図III-5-13

世界のバイオマス発電量の推移

328

図III-5-14

世界のバイオ燃料生産量

332

図III-5-15

日本の地熱発電認可出力と発電電力量の推移

335

図III-5-16

日本における廃棄物発電の施設数

338

図III-5-17

プラスチック有効利用量の推移

338

図III-5-18

雪氷冷熱の利用状況

340

図III-5-19

新技術の習熟曲線（ラーニング・カーブ）

341

図III-5-20

導入支援策の概念整理

341

図III-5-21

グリ一ンエネルギー証書制度の全体の枠組み

347

表III-1-1

石炭の品位による組成の変化

220

表III-1-2

JIS石炭分類

221

表III-1-3

世界の石炭貿易（2009年）

225

表III-1-4

代表的なクリーン・コール・テクノロジー

235

表III-2-1

世界の石油確認埋蔵量（2009年末）

238

表III-2-2

原油の物理的性状による分類

243

表III-2-3

炭化水素タイプによる原油分類

243

表III-2-4

第一次・二次石油危機/湾岸危機の概要

260

表III-3-1

ガス体燃利の産出形態による分類

267

表III-4-1

全国原子力発電所一覧

294

表III-4-2

天然ガスコージェネレーション　発電コストの試算値

298

表III-4-3

燃料電池の種類別特徴

299

表III-4-4

電気事業者の区分

305

表III-4-5

契約種別とエネルギー需要部門との対応

307

表III-5-1

日本における再生可能エネルギーのポテンシャルと導入実績・目標

312

表III-5-2

再生可能エネルギー発電と従来型発電のコスト比較

315

表III-5-3

日本における再生可能エネルギーの発電コスト

316

表III-5-4

世界における太陽光発電のポテンシャル推定

320

表III-5-5

日本における風力発電コスト

325

表III-5-6

世界の風力エネルギーの電気ポテンシャル

326

表III-5-7

世界各地域のバイオマス利用状況（2009）

327

表III-5-8

バイオマスの利用可能量の内訳（日本）

329

表III-5-9

デウス編（上）・ヨハンセン編（下）によるバイオマスポテンシャル

330

表III-5-10

原料別エタノール収量

332

表III-5-ll

各国のバイオ燃料取組み状況

333

表III-5-12

世界の地熱発電容量（2010年）

336

表III-5-13

世界地熱ポテンシャル

337

表III-5-14

廃棄物発電コストの試算値

338

表III-5-15

導入支援策の分類

342
- (1)
  
  各種エネルギーの発熱量
  
  351
- (2)
  
  エネルギー源別炭素排出係数
  
  352
- (3)
  
  石油消費税率の推移
  
  353
- (4)
  
  熱量の単位換算
  
  354