現代物流の基礎

同文館出版／2013.9.

当館請求記号：DH417-L14

第I部総論
- 第1章日本の物流業界3
- - 1日本の物流産業市場とその構成3
- - 2国内貨物輸送概要4
- - 3国内主要物流産業の現状6
  - - 3-1トラック業界6
  - - 3-2内航海運業界7
  - - 3-3鉄道貨物業界9
  - - 3-4倉庫業界9
- 第2章物流とロジスティクス11
- - 1物流とロジスティクス11
  - - 1-1物流の定義11
  - - 1-2ロジスティクスの定義12
- - 2物流機能13
- - 3物流サービスの概念と特徴15
  - - 3-1無形財，即時財15
  - - 3-2物流サービスの生産要素15
  - - 3-3その他の特徴16
- - 4ロジスティクスの範囲16
- - 5サプライチェーン・マネジメント17
  - - 5-1SCMの定義18
  - - 5-2SCMの歴史19
  - - 5-3SCMの特徴20
- - 6物流，ロジスティクス，SCM，マーケティングの関係21
- - 7ロジスティクス・ネットワーク22
  - - 7-1物流ネットワーク22
  - - 7-2物流の3構成要素23
  - - 7-3物流ネットワークの考え方24
  - - 7-4物流拠点配置戦略25
  - - 7-5物流ネットワークの型26
- - 8ロジスティクスの歴史28
  - - 8-1米国におけるロジスティクスの歴史28
  - - 8-2日本におけるロジスティクスの歴史的発展過程とその背景30
- 第3章物流アウトソーシングと3PL34
- - 1物流アウトソーシング34
- - 23PLとその定義35
- - 33PL誕生とその背景36
  - - 3-1米国36
  - - 3-2欧州36
  - - 3-3日本37
  - - 3-4中国37
  - - 3-5東南アジア38
- - 43PLの業務内容39
- 第4章日本の物流規制緩和41
- 第5章最近の物流と物流業界の動向44
- - 1日本の物流業界の動向44
- - 2アジアの物流とその動向45

第II部各論
- 第6章陸運・トラック業55
- - 1トラック運送事業の形態55
  - - 1-1自家用トラックと営業用トラック55
  - - 1-2トラック運送事業の事業形態56
- - 2「物流二法」と「物流三法」58
- - 3トラック運送事業の歴史59
  - - 3-1戦前60
  - - 3-21945（昭和20）年代・1955（昭和30）年代60
  - - 3-31965（昭和40）年代61
  - - 3-41975（昭和50）年代・1985（昭和60）年代63
  - - 3-51990（平成2）年～63
- - 4一般トラック事業65
  - - 4-1一般トラック事業概況65
  - - 4-2一般トラック事業の特徴65
- - 5特別積み合せ事業68
- - 6宅配便69
  - - 6-1宅配便の定義69
  - - 6-2宅配便の歴史（創成期）70
  - - 6-3宅配便事業者と市場規模71
  - - 6-4将来の宅配便事業77
  - - 6-5メール便72
- - 7トラック運送事業の課題73
  - - 7-1労働集約型産業としてのトラック事業と労働力不足73
  - - 7-2エネルギー・環境問題73
  - - 7-3道路混雑問題と効率化と安全74
  - - 7-4過当競争体質と対荷主の力の弱さ76
- 第7章鉄道78
- - 1鉄道貨物輸送の始まり78
- - 2鉄道貨物輸送の歴史78
- - 3鉄道貨物輸送の現状80
- - 4日本貨物鉄道株式会社（JR貨物）82
- - 5鉄道貨物輸送方法84
  - - 5-1コンテナ輸送84
  - - 5-2車扱輸送85
- - 6国際物流への取り組み85
- 第8章倉庫業87
- - 1倉庫と倉庫業87
- - 2倉庫の種類88
- - 3倉庫業の現状90
- - 4倉庫業の変遷92
  - - 4-1明治時代92
  - - 4-2大正時代92
  - - 4-3昭和初期～第2次世界大戦93
  - - 4-4戦後・1955（昭和30）年代93
  - - 4-51965（昭和40）～1985（昭和60）年代93
  - - 4-61989（平成元）年～現在94
- - 5倉庫内業務94
- - 6倉庫業の動向と課題95
- 第9章内航海運業98
- - 1内航海運の定義98
- - 2内航海運の現状98
- - 3内航海運の分類100
- - 4内航海運事業者の種類101
- - 5内航二法と船腹調整事業102
  - - 5-1内航二法102
  - - 5-2船腹調整事業103
- - 6内航海運の抱える問題104
  - - 6-1規制緩和と環境規制104
  - - 6-2燃料費高騰105
  - - 6-3船員不足106
  - - 6-4船齢の高齢化問題106
  - - 6-5モーダルシフト106
- 第10章外航海運業108
- - 1グローバルな企業活動とインフラとしての外航海運108
- - 2世界貿易と海上荷動き109
- - 3日本の貿易と外航海運110
- - 4船の種類と船腹量111
- - 5定期船と不定期船112
- - 6日本の外航海運企業の現状113
- - 7仕組船の増大と日本人船員の減少118
- - 8中国経済の拡大が外航海運へ及ぼす影響120
- - 9外航海運の課題121
- 第11章航空業界125
- - 1航空貨物輸送の現状125
- - 2航空貨物輸送の形態と仕組み125
- - 3航空貨物輸送の流れ126
- - 4航空運送事業と利用航空運送事業128
- - 5航空貨物輸送の歴史128
- - 6「5つの自由」とシカゴ体制129
- - 7日本の航空事業の変遷・規制と自由化130
- 第12章フォワーダー133
- - 1フォワーダーとは133
- - 2フォワーダーの機能134
  - - 2-1基本的機能134
  - - 2-2付帯的業務134
- - 3日本のフォワーダーに関する法制度の変遷135
  - - 3-1貨物運送取扱事業法135
  - - 3-2貨物利用運送事業法136
- - 4航空フォワーダー136
- - 5外航海運フォワーダー139
- - 6フォワーダーの意義140
- 第13章港湾・ターミナル業界141
- - 1港湾141
- - 2港湾運送事業143
  - - 2-1港湾産業と港湾運送事業143
  - - 2-2港湾運送事業法143
- - 3コンテナ・ターミナルの運営144
- - 4世界のコンテナ・ターミナルの現状145
  - - 4-1世界のコンテナ・ターミナル業界の現状145
  - - 4-2グローバル・ターミナルオペレーターの分類147
  - - 4-3コンテナ・ターミナルオペレーターの寡占化の進展149
- - 5日本のコンテナ港とコンテナ・ターミナル151
  - - 5-1日本港湾を取り巻く環境変化151
  - - 5-2日本港湾の現状151
  - - 5-3日本港湾の国際競争力回復への取り組み・スーパー中枢港湾構想153
  - - 5-4日本港湾の課題154
- 第14章国際宅配便業界とインテグレーター157
- - 1国際宅配便157
- - 2インテグレーター158
  - - 2-1インテグレーターの定義158
  - - 2-2インテグレーターの誕生159
  - - 2-3インテグレーターと郵便160
- - 3航空貨物アライアンス160
- - 4世界の主要インテグレーター162
  - - 4-1フェデックス162
  - - 4-2UPS163
  - - 4-3ドイツポスト・DHL164
  - - 4-4オランダポスト・TNT165
- - 5日本版インテグレーターへの挑戦167
- 第15章3PL業界169
- - 13PLの市場規模169
- - 23PL事業者169
  - - 2-13PL事業者169
  - - 2-23PL事業者に必要とされる能力171
- - 33PLのメリットとデメリット172
- - 43PL事業者の物流受託時の留意点173
- - 5日本の3PL事業174
  - - 5-1日本における3PL事業の阻害要因174
  - - 5-2日本型3PLにおける物流子会社の存在175
  - - 5-3日本型3PLの今後の発展176

付録　物流用語集179

参考文献195

あとがき197

索引199

現代物流の基礎

目次

目次