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太陽電池の歴史 : 2015年までの過ぎ越し. 本編.

太陽光発電協会/2017.7.

当館請求記号:DL231-L283


目次


目次

  • はじめに
    0-1
  • 第1章
    発見・発明時代:太陽電池研究開発前史(1839~1970年代初期)
    1-1
    • 1-1
      太陽電池事始め
      1-1
    • 1-2
      光起電力現象発見
      1-5
    • 1-3
      理論的解明
      1-6
    • 1-4
      材料と構造の開発
      1-7
    • 1-5
      発明と用途探索
      1-9
    • 1-6
      アモルファス太陽電池の発明
      1-12
    • 1-7
      日本の状況
      1-13
    • 1-8
      まとめ
      1-14
  • 第2章
    日本の太陽電池の"氏"(サンシャイン計画前夜)(1970~1974年)
    2-1
    • 2-1
      3つの背景と理由
      2-1
    • 2-2
      研究開発の総合組織
      2-1
    • 2-3
      環境保全の重要性
      2-3
    • 2-4
      石油代替エネルギーの必要性
      2-5
      • 2-4-1
        日本のエネルギー事情
        2-5
      • 2-4-2
        ニクソン大統領エネルギー教書
        2-7
      • 2-4-3
        中曽根通産大臣の産業技術審議会への諮問と田中角栄総理演説
        2-8
    • 2-5
      サンシャイン計画誕生記
      2-10
  • 第3章
    日本の太陽電池の生まれ(サンシャイン・ニューサンシャイン計画)(1974~1995年)
    3-1
    • 3-1
      研究開発および事業インフラ整備
      3-2
    • 3-1-1
      新エネルギー総合開発機構の設立
      3-2
      • 3-1-2
        産業技術総合研究所
        3-8
      • 3-1-3
        事業インフラの整備
        3-10
      • 3-1-4
        新エネルギー財団の設立
        3-12
      • 3-1-5
        光産業技術振興協会の設立
        3-13
      • 3-1-6
        日本電機工業会
        3-13
      • 3-1-7
        太陽光発電懇話会(協会)の設立
        3-14
      • 3-1-8
        太陽光発電技術研究組合の設立
        3-15
      • 3-1-9
        日本品質保証機構
        3-15
      • 3-1-10
        日本電気安全環境研究所
        3-15
      • 3-1-11
        国際協力事業団
        3-16
      • 3-1-12
        国際協力銀行
        3-16
      • 3-1-13
        日本貿易振興機構
        3-17
    • 3-2
      サンシャイン計画による研究開発
      3-17
      • 3-2-1
        初期基礎フェーズ 1974~1979
        3-18
      • 3-2-2
        多角化フェーズ 1980~1984
        3-18
      • 3-2-3
        市場化開発フェーズ1 1985~1988 実用化への改善と設置・施工
        3-20
      • 3-2-4
        市場化開発フェーズ2 1989~1992
        3-21
      • 3-2-5
        研究総覧
        3-22
        • 3-2-5-1
          系統連系システム開発・実証(1980~1991)
          3-26
        • 3-2-5-2
          独立分散システム用途開発・実証(1984~1991)
          3-27
        • 3-2-5-3
          地域ローカルグリッド電源システム開発・実証(1985~1996)
          3-28
    • 3-3
      ニューサンシャイン計画による研究開発
      3-29
      • 3-3-1
        ニューサンシャイン前夜
        3-29
      • 3-3-2
        エネルギー・環境領域 総合技術開発推進計画(ニューサンシャイン計画)
        3-31
    • 3-4
      太陽光発電システムの市場デビューへの備え(Debut on Stage)
      3-33
      • 3-4-1
        日射量(測定器設置、データ収集、解析、マッピング、公開)
        3-34
      • 3-4-2
        標準規格(日本工業標準規格、Japanese Industrial Standards JIS)
        3-36
      • 3-4-3
        電気事業法の改訂
        3-39
      • 3-4-4
        連系技術ガイドライン
        3-41
      • 3-4-5
        建築基準法
        3-45
      • 3-4-6
        余剰電力買取
        3-45
      • 3-4-7
        助成金制度と運営機関
        3-47
        • 3-4-7-1
          公共施設用フィールドテスト事業
          3-47
        • 3-4-7-2
          住宅用太陽光発電システムモニター事業
          3-49
    • 3-5
      太陽光発電に係る政策
      3-50
      • 3-5-1
        地球温暖化防止行動計画
        3-50
      • 3-5-2
        新エネルギー導入大綱
        3-51
    • 3-6
      NEDO国際研究協力と国際共同実証開発(1995年以前)
      3-53
      • 3-6-1
        国際事業スキーム
        3-54
      • 3-6-2
        最初の研究協力
        3-55
      • 3-6-3
        国際共同実証研究の推移
        3-57
      • 3-6-4
        国際共同実証研究第1フェーズ
        3-57
    • 3-7
      日本を取り巻く環境
      3-61
      • 3-7-1
        国際的状況
        3-62
      • 3-7-2
        米国の状況
        3-65
      • 3-7-3
        ドイツの状況
        3-67
    • 3-8
      太陽光発電産業市場(1981~1995年)
      3-69
      • 3-8-1
        日本の太陽光発電産業
        3-69
      • 3-8-2
        世界の中の日本の太陽光産業
        3-71
      • 3-8-3
        サンシャイン計画によるコスト低下
        3-73
      • 3-8-4
        サンシャイン計画関連予算推移
        3-75
    • 3-9
      太陽光発電の新たな技術開発の方向性
      3-77
      • (参考:初期 太陽光発電市場 表)
        3-79
  • 第4章
    日本の太陽電池の育ち(1995~2005年)
    4-1
    • 4-1
      太陽光発電フィールドテスト事業
      4-3
      • 4-1-1
        産業用太陽光発電フィールドテスト(FT)事業
        4-3
      • 4-1-2
        太陽光発電新技術等フィールドテスト(FT)事業
        4-3
      • 4-1-3
        フィールドテスト(FT)総括
        4-4
    • 4-2
      住宅用太陽光発電システム事業
      4-6
      • 4-2-1
        住宅用太陽光発電システムモニター事業
        4-7
      • 4-2-2
        住宅用太陽光発電システム導入基盤整備事業・導入促進事業
        4-8
      • 4-2-3
        住宅用太陽光発電システム事業総括
        4-9
        • 4-2-3-1
          顧客負担額と設備数・量
          4-10
        • 4-2-3-2
          住宅用太陽光発電システム設置者へのアンケート
          4-11
        • (参考 住宅用太陽光発電システム導入経緯 表 1993~2013)
          4-12
    • 4-3
      地方自治体および事業者への支援
      4-13
      • 4-3-1
        地域新エネルギービジョン策定等事業(1998~2010年度)
        4-14
      • 4-3-2
        地域新エネルギー等導入促進事業(1997~2008年度)
        4-16
      • 4-3-3
        新エネルギー事業者支援対策事業・補助事業(1997~2008年度)
        4-18
        • 4-3-3-1
          設備事業費の補助
          4-18
        • 4-3-3-2
          債務保証
          4-18
      • 4-3-4
        その他事業
        4-18
    • 4-4
      地方自治体による住宅用太陽光発電システム導入補助
      4-19
    • 4-5
      太陽光発電システム市場振興策
      4-20
      • 4-5-1
        デザインコンペティション
        4-20
      • 4-5-2
        新エネルギー大賞
        4-23
      • 4-5-3
        新エネルギー・太陽電池工作コンクール
        4-27
      • 4-5-4
        中央省庁舎への太陽光発電システムの率先導入
        4-29
    • 4-6
      太陽光発電システム導入の政策・法規・体制整備
      4-30
      • 4-6-1
        長期エネルギー需給見通し
        4-30
        • 4-6-1-1
          1998年 長期エネルギー需給見通し
          4-30
        • 4-6-1-2
          2001年度長期エネルギー需給見通し-小委員会検討
          4-32
        • 4-6-1-3
          2004年度長期エネルギー需給見通し
          4-33
        • 4-6-1-4
          導入目標について
          4-34
      • 4-6-2
        太陽光発電協会ビジョン
        4-35
      • 4-6-3
        法制度等整備通覧(1995~2005)
        4-36
        • 4-6-3-1
          新エネルギー利用の促進に関する特別措置法(新エネルギー法)
          4-38
        • 4-6-3-2
          京都議定書
          4-40
        • 4-6-3-3
          地球温暖化対策推進本部
          4-40
        • 4-6-3-4
          地球温暖化対策推進大綱策定
          4-41
        • 4-6-3-5
          地球温暖化対策の推進に関する法律(地球温暖化対策法)
          4-42
        • 4-6-3-6
          新・地球温暖化対策推進大綱に改訂
          4-43
        • 4-6-3-7
          地球温暖化対策の推進に関する法律の一部を改正する法律(第1次)
          4-44
        • 4-6-3-8
          京都議定書目標達成計画
          4-45
        • 4-6-3-9
          地球温暖化対策の推進に関する法律の一部を改正する法律の改正(第2次)
          4-47
        • 4-6-3-10
          エネルギー政策基本法
          4-48
        • 4-6-3-11
          第1次エネルギー基本計画(2003年版)
          4-50
        • 4-6-3-12
          電気事業者による新エネルギー等の利用に関する特別措置法(RPS法)
          4-51
        • 4-6-3-13
          新エネルギー産業ビジョン
          4-55
    • 4-7
      研究開発
      4-60
      • 4-7-1
        ニューサンシャイン計画(1993~2000年度)
        4-60
      • 4-7-2
        NEDO 5ヶ年計画(2001~2005年度)
        4-61
      • 4-7-3
        サンシャイン・ニューサンシャイン・NEDO 5ヶ年計画総括
        4-65
      • 4-7-4
        太陽光発電研究開発ロードマップ PV2030
        4-68
        • 4-7-5
          大規模系統安定化開発実証の始まり
          4-72
        • 4-7-5-1
          集中連系型太陽光発電システム実証研究
          4-73
        • 4-7-5-2
          単独運転検出装置の複数台連系試験技術開発
          4-74
        • 4-7-5-3
          集中連系型太陽光発電システム成果普及事業
          4-74
        • 4-7-5-4
          新エネルギー等地域集中実証研究
          4-75
        • 4-7-5-5
          新電力ネットワークシステム実証研究
          4-78
    • 4-8
      NEDO国際共同実証開発と国際研究協力(1995年度以降)
      4-80
      • 4-8-1
        国際共同実証開発 第2フェーズ
        4-81
      • 4-8-2
        国際共同実証開発 第3フェーズ
        4-82
      • 4-8-3
        国際共同実証開発 第4フェーズ
        4-89
      • 4-8-4
        国際協力事業
        4-98
        • 4-8-4-1
          太陽電池モジュール耐候性試験
          4-98
        • 4-8-4-2
          IEAとの連携事業
          4-98
      • 4-8-5
        国際研究協力事業
        4-105
        • 4-8-5-1
          中国光明工程
          4-105
        • 4-8-5-2
          中国遠隔地の学校における太陽光発電技術に関する研究協力
          4-107
        • 4-8-5-3
          太陽光発電システムの実用化に関する研究協力
          4-107
        • 4-8-5-4
          太陽電池評価技術の移転
          4-109
        • 4-8-5-5
          日中ワークショップでの評価
          4-111
    • 4-9
      基準・規格と認証
      4-112
      • 4-9-1
        太陽電池規格化の流れ
        4-112
      • 4-9-2
        基準太陽電池校正
        4-115
        • 4-9-2-1
          産業技術総合研究所の校正事業
          4-116
      • 4-9-3
        日本電気安全環境研究所の認証事業
        4-117
        • 4-9-3-1
          太陽電池モジュール認証
          4-118
        • 4-9-3-2
          信頼性保証体制認証
          4-118
    • 4-10
      太陽光産業市場(1995~2005年度)
      4-121
      • 4-10-1
        補助金の流れ
        4-121
      • 4-10-2
        市場機能構成
        4-123
      • 4-10-3
        太陽光発電産業(1995~2005年度)
        4-125
        • 4-10-3-1
          日本の太陽電池出荷量(1981~2005年度)
          4-126
        • 4-10-3-2
          世界の太陽電池生産量(1980~2005年)
          4-128
      • 4-10-4
        ドイツの太陽電池市場
        4-131
    • 4-11
      補助金予算
      4-132
      • 4-11-1
        分野別 補助金予算
        4-132
      • 4-11-2
        補助金予算の推移(住宅補助金制度の廃止)
        4-133
      • 4-11-3
        補助金の費用対効果
        4-136
    • 4-12
      2005年の想い
      4-136
  • 第5章
    日本の太陽電池の旅立ち(2005~2011年)(助成廃止と再設定、環境要請の強化、市場再調整時代)
    5-1
    • 5-1
      やや混乱した幕開き
      5-1
    • 5-2
      住宅用太陽光発電補助金制度廃止の影響
      5-2
      • 5-2-1
        国内市場と欧州市場
        5-3
      • 5-2-2
        円-Euro 為替レート
        5-5
      • 5-2-3
        ターンキーサービス・プロセス装置産業の出現
        5-5
      • 5-2-4
        価格低下
        5-6
      • 5-2-5
        原料ポリシリコンの不足
        5-8
    • 5-3
      2005~2006への振り返り
      5-11
    • 5-4
      G8サミット前後
      5-13
      • 5-4-1
        新国家エネルギー戦略
        5-14
      • 5-4-2
        経済成長戦略大綱
        5-16
      • 5-4-3
        第2次エネルギー基本計画
        5-18
      • 5-4-4
        安倍総理 演説"美しい星への誘い"
        5-20
      • 5-4-5
        クールアース革新技術プラン
        5-22
      • 5-4-6
        福田総理 演説"低炭素社会・日本を目指して"
        5-24
      • 5-4-7
        政策提言「低炭素社会・日本を目指して」
        5-26
      • 5-4-8
        洞爺湖 G8サミット
        5-26
      • 5-4-9
        低炭素社会づくり行動計画
        5-30
      • 5-4-10
        太陽光発電の導入拡大のためのアクションプラン
        5-33
    • 5-5
      炭酸ガス削減中期目標策定
      5-36
      • 5-5-1
        住宅用太陽光発電導入補助制度の復活
        5-36
      • 5-5-2
        太陽光発電協会の補助復活への対応
        5-37
      • 5-5-3
        地球温暖化ガス削減中期目標
        5-38
      • 5-5-4
        エネルギー供給構造高度化法
        5-40
      • 5-5-5
        政権交代
        5-42
      • 5-5-6
        第3次エネルギー基本計画
        5-44
    • 5-6
      再生可能エネルギー電力全量固定価格買取制度 検討
      5-46
    • 5-7
      もてた太陽光発電
      5-49
    • 5-8
      研究開発(2005~2015年度)
      5-50
      • 5-8-1
        2005~2009年度の研究開発スキームの改定
        5-51
      • 5-8-2
        技術開発スキームの概要
        5-52
      • 5-8-3
        改訂太陽光発電ロードマップ(PV2030+)
        5-54
      • 5-8-4
        技術開発スキームの組み替え 現在(2010~2014)の技術開発スキーム
        5-56
        • 5-8-4-1
          革新的太陽光発電技術研究開発
          5-57
        • 5-8-4-2
          太陽光発電システム次世代高性能技術開発
          5-59
        • 5-8-4-3
          有機系太陽電池実用先導技術開発
          5-60
        • 5-8-4-4
          太陽光発電多用途化実証プロジェクト
          5-60
        • 5-8-4-5
          その他の研究支援
          5-61
        • 5-8-4-6
          研究開発テーマの詳細(2006~2014)
          5-61
      • 5-8-5
        太陽光発電開発戦略 NEDO PV Challenges
        5-69
      • 5-8-6
        2015年度以降の研究開発テーマ
        5-71
      • 5-8-7
        システムの進化、系統連系からスマートグリッド・コミュニティへ
        5-77
        • 5-8-7-1
          大規模電力供給用太陽光発電系統安定化等実証研究
          5-79
        • 5-8-7-2
          系統連系円滑化蓄電システム技術開発
          5-80
    • 5-9
      経済産業省 案件
      5-84
      • 5-9-1
        次世代エネルギーパーク
        5-85
      • 5-9-2
        離島マイクログリッドシステム実証
        5-87
      • 5-9-3
        次世代エネルギー・社会システム実証事業(4地域)(2010~2014年度)
        5-92
      • 5-9-4
        分散型エネルギー大量導入促進系統安定対策
        5-98
      • 5-9-5
        太陽光発電出力予測技術実証
        5-100
      • 5-9-6
        次世代送配電系統制御実証事業
        5-101
      • 5-9-7
        次世代型双方向通信出力制御実証
        5-103
    • 5-10
      経済産業省以外の施策
      5-104
      • 5-10-1
        環境未来都市、環境モデル都市(内閣府)
        5-105
      • 5-10-2
        スマートビッレジ(農林水産省)
        5-106
      • 5-10-3
        チャレンジ25地域づくり(環境省)
        5-110
      • 5-10-4
        低炭素都市づくり(国土交通省)
        5-111
      • 5-10-5
        住宅・建築物 省CO2ガス先導事業(国土交通省)
        5-116
      • 5-10-6
        緑の知の拠点(文部科学省)
        5-117
      • 5-10-7
        緑の分権改革(総務省)
        5-118
    • 5-11
      スマートグリッド/コミュニティ海外共同実証
      5-119
      • 5-11-1
        日本スマートコミュニティアライアンス
        5-121
      • 5-11-2
        米国 ニューメキシコ州のおける実証
        5-122
      • 5-11-3
        米国ハワイ州マウイ島における実証
        5-123
      • 5-11-4
        フランス リオン市における実証
        5-124
      • 5-11-5
        スペイン マラガ市における実証
        5-125
      • 5-11-6
        インドネシア 西ジャワ州カラワン県スルヤチプタ工業団地における実証
        5-125
      • 5-11-7
        マレーシア 低炭素都市構想協力
        5-126
      • 5-11-8
        中国 江西省共青城市における実証
        5-127
      • 5-11-9
        イギリス マンチェスター市における実証
        5-129
      • 5-11-10
        インドにおける実証
        5-129
        • 5-11-10-1
          太陽電池モジュール耐候性試験
          5-129
        • 5-11-10-2
          ニムラナ工業団地における実証
          5-129
        • 5-11-10-3
          携帯電話局における実証
          5-131
        • 5-11-10-4
          アンドラプラディシュ州 新首都計画協力
          5-131
        • 5-11-10-5
          ハリアナ州パニパットにおける実証
          5-131
      • 5-11-11
        スロベニアにおける実証
        5-132
      • 5-11-12
        マレーシア プトラジャヤ市における実証
        5-132
      • 5-11-13
        ドイツ スマートコミュニティ実証に向けた事前調査
        5-134
      • 5-11-14
        ミャンマー ヤンゴンにおける実証
        5-134
    • 5-12
      電力10社のメガソーラー計画
      5-134
  • 第6章
    日本の太陽電池の"働き"(2011~現在2015年年度)(大震災後の復旧、新制度・新政策の大構築、そして再び政権交代)
    6-1
    • 6-1
      東日本大震災
      6-4
      • 6-1-1
        大地震と大津波
        6-4
      • 6-1-2
        東京電力 福島第一原子力発電所の罹災
        6-6
      • 6-1-3
        震災よりの教訓
        6-8
      • 6-1-4
        震災復興に関連した支援・実証事業
        6-9
        • 6-1-4-1
          次世代エネルギー技術実証事業;(NEPC)
          6-10
        • 6-1-4-2
          スマートコミュニティ構想普及支援事業は;(NEPC)
          6-15
        • 6-1-4-3
          スマートコミュニティ導入促進等事業は;(NEPC)
          6-16
        • 6-1-4-4
          スマートエネルギーシステム導入促進事業は;(NEPC扱い)
          6-60
        • 6-1-4-5
          独立型地域再生可能エネルギー発電システム等対策費補助金制度(NEPC扱い)
          6-32
        • 6-1-4-6
          再生可能エネルギー発電設備導入促進対策事業は;(JPReC扱い)
          6-33
        • 6-1-4-7
          国内立地推進事業補助金制度
          6-35
        • 6-1-4-8
          産業技術総合研究所 福島再生可能エネルギー研究所
          6-36
    • 6-2
      新政策に向けて
      6-38
      • 6-2-1
        革新的エネルギー・環境戦略
        6-39
        • 6-2-1-1
          エネルギー・環境会議
          6-39
        • 6-2-1-2
          エネルギー・環境選択肢の決定(2012年6月)
          6-44
        • 6-2-1-3
          議論の展開と戦略決定への道筋
          6-49
        • 6-2-1-4
          革新的エネルギー・環境戦略の内容
          6-51
      • 6-2-2
        再生可能エネルギー固定価格買取制度
        6-55
        • 6-2-2-1
          法制化
          6-55
        • 6-2-2-2
          RPS法の廃止
          6-57
        • 6-2-2-3
          買取条件設定
          6-57
        • 6-2-2-4
          太陽光発電の連系
          6-66
        • 6-2-2-5
          認定制度
          6-66
        • 6-2-2-6
          規制緩和
          6-67
        • 6-2-2-7
          付加金・賦課金
          6-68
        • 6-2-2-8
          JPEA代行申請センター(JP-AC JPEA Application Center)
          6-70
    • 6-3
      固定価格買取制度の効果
      6-71
      • 6-3-1
        認定と設置・運転開始の実績
        6-71
        • 6-3-1-1
          認定実績
          6-73
        • 6-3-1-2
          運転開始実績
          6-76
        • 6-3-1-3
          実市場への影響
          6-76
      • 6-3-2
        系統連系申請回答の保留
        6-82
        • 6-3-2-1
          連系接続可能量の最大化
          6-83
        • 6-3-2-2
          固定価格買取制度の運用見直し
          6-85
    • 6-4
      責任あるエネルギー政策
      6-87
      • 6-4-1
        安倍総理 指示
        6-87
      • 6-4-2
        環境エネルギー技術革新計画
        6-88
      • 6-4-3
        エネルギー・環境政策の見直し
        6-89
        • 6-4-3-1
          第四次エネルギー基本計画の策定
          6-89
        • 6-4-3-2
          第4次エネルギー基本計画
          6-92
        • 6-4-3-3
          エネルギーベストミックスの策定
          6-95
        • 6-4-3-4
          エネルギーベストミックス
          6-97
        • 6-4-3-5
          エネルギーベストミックスにおける太陽光発電
          6-99
      • 6-4-4
        温室効果ガス削減目標の見直し(COP19までに)
        6-102
        • 6-4-4-1
          2008年度 日本の排出量
          6-102
        • 6-4-4-2
          第一約束期の達成状況
          6-104
        • 6-4-4-3
          ポスト京都議定書の枠組みつくり
          6-104
        • 6-4-4-4
          COP15 コペンハーゲン 2009年
          6-105
        • 6-4-4-5
          COP16 メキシコ・カンクン 2010年
          6-106
        • 6-4-4-6
          COP17 南アフリカ・ダーバン 2011年
          6-107
        • 6-4-4-7
          COP18 カタール・ドーハ 2012年
          6-107
        • 6-4-4-8
          COP19 ポーランド・ワルシャワ 2013年
          6-109
      • 6-4-5
        日本の約束草案 COP21へ向けて
        6-111
        • 6-4-5-1
          国連気候サミツト
          6-112
        • 6-4-5-2
          第69回 国連総会
          6-112
        • 6-4-5-3
          COP20
          6-113
        • 6-4-5-4
          約束草案の策定
          6-114
        • 6-4-5-5
          約束草案
          6-115
  • 第7章
    日本の太陽電池からの便り(市場に見る成果)
    7-1
    • 7-1
      補助(金)について
      太陽光産業は、どのくらい補助(金)をされたのでしょうか?
      7-1
      • 7-1-1
        太陽光発電に関する補助金スキーム
        7-1
      • 7-1-2
        新エネルギーに関する補助金スキーム
        7-5
    • 7-2
      出荷・設置量について
      太陽光発電産業はどのくらいの太陽電池を供給してきたのでしょうか?
      7-11
      • 7-2-1
        総出荷量
        7-12
      • 7-2-2
        国内市場
        7-16
      • 7-2-3
        他の統計との比較
        7-16
      • 7-2-4
        非住宅・産業用向けモジュール出荷容量についてのフィールドテスト実施統計と太陽光発電協会統計との差
        7-18
      • 7-2-5
        住宅用モジュール出荷容量についての住宅導入補助実施統計と太陽光発電協会統計との差
        7-20
      • 7-2-6
        導入量のまとめ
        7-24
    • 7-3
      品質・性能について
      7-25
      • 7-3-1
        モジュールの変換効率
        7-26
      • 7-3-2
        モジュールの利用可能年数(持続可能期間)
        7-33
    • 7-4
      価格について
      7-35
      • 7-4-1
        太陽電池モジュールの価格
        7-35
      • 7-4-2
        住宅用太陽光発電システムの価格
        7-37
      • 7-4-3
        非住宅用太陽光発電システムの価格
        7-39
      • 7-4-4
        価格総括
        7-41
    • 7-5
      まとめ
      7-42
  • 第8章
    太陽光発電協会ビジョン
    8-1
    • 8-1
      太陽光産業自立に向けたビジョン 2002年5月
      "エネルギー・環境へ貢献する新しい産業創生"
      8-2
    • 8-2
      太陽光産業自立に向けたビジョン 2006年5月
      "目指せ・ソーラー 日本"
      8-4
    • 8-3
      JPEA PV Outlook 2030 2010年11月
      "日本ブランド10兆円産業を目指して"
      8-6
    • 8-4
      JPEA PV Outlook 2030 改訂 2012年8月
      "10兆円産業、より確かな2030年の実現へ"
      8-9
    • 8-5
      JPEA PV Outlook 2030 改訂 2013年12月
      "FITが拓く太陽光発電、普及の新しい扉"
      8-10
    • 8-6
      JPEA PV Outlook 2030 姉妹編 2014年10月
      "2030年に向けた確かな歩み、スマートカントリーを目指して"
      2014年10月24日 第31回太陽光シンポジウム
      2015年4月24日 "光発電" 2015年No.38
      8-13
  • 第9章
    日本貿易振興機構 JETROと太陽光発電
    9-1
    • 9-1
      地球環境・プラント活性化事業等調査(1998~2007年度)
      9-2
    • 9-2
      開発途上国民活事業環境整備支援事業実現可能性調査(2006~2007年度)
      9-3
    • 9-3
      石油資源開発等支援事業(2000~2009年度)
      9-3
    • 9-4
      地球環境適応型・本邦技術活用型産業物流インフラ整備等事業(2008~2011年度)
      9-3
    • 9-5
      インフラ・システム輸出促進調査事業(2011、2012、2014年度)新興国での新中間層獲得による日本再生事業(2013年度)
      9-5
    • 9-6
      エネルギー需給緩和型インフラ・システム普及等促進事業(2013、2014年度~)
      9-8
    • 9-7
      まとめ
      9-8
  • 第10章
    太陽光発電による海外開発援助通史
    10-1
    • 10-1
      日本のODAの推移の概略
      10-1
      • 10-1-1
        ODA前史 援助の受け入れ(1945~1950年)
        10-1
      • 10-1-2
        戦後賠償としてのODAの始まりからODA体制の整備(1950~1970年)
        10-2
      • 10-1-3
        ODAの拡充と多様化(1970~1990年)
        10-3
      • 10-1-4
        供与額世界一、量より質への転換志向、ODA改革の開始(1990~2000年)
        10-4
      • 10-1-5
        進むODA改革(2000~2015年)
        10-14
      • 10-1-6
        ODA改革の仕上げ
        10-21
      • 10-1-7
        そして今 日本のODAは
        10-28
    • 10-2
      太陽光発電のODAへの採用
      10-33
      • 10-2-1
        太陽光発電のODAとの出会い(1972~1992年)
        10-33
        • 10-2-1-1
          ストックホルム会議(1972年)
          10-33
        • 10-2-1-2
          ナイロビ会議(1982年)
          10-34
        • 10-2-1-3
          リオデジャネイロ会議(リオ サミット)(1992年)
          10-34
      • 10-2-2
        太陽光発電の認知、国連環境開発特別総会(1997年)
        10-35
      • 10-2-3
        太陽光発電のODA本採用への途(1997~1998年)
        10-36
        • 10-2-3-1
          援助スキームの改定
          10-36
        • 10-2-3-2
          途上国のニーズ調査(1997年)
          10-38
        • 10-2-3-3
          太陽光発電 ODAスキームの強化
          10-41
        • 10-2-3-4
          太陽光発電のODAを用いた開発・普及(1998年)
          10-41
    • 10-3
      太陽光発電のODA採用のフォローアップ
      10-42
      • 10-3-1
        連携促進委員会(2000~2001年)
        10-42
      • 10-3-2
        国際協力小委員会(2000年)
        10-43
      • 10-3-3
        クリーン・エネルギー無償実施ガイドライン(2000年5月)
        10-44
      • 10-3-4
        地方電化研究会(2001~2002年)
        10-45
      • 10-3-5
        課題別指針-1(2006年)
        10-45
      • 10-3-6
        課題別指針-2(2013年)
        10-46
    • 10-4
      太陽光発電のODA案件
      10-47
      • 10-4-1
        太陽光発電のODAによる展開推移の概況
        10-47
      • 10-4-2
        試行期(独立応用例検証期)1983年~1998年
        10-49
        • 10-4-2-1
          集中村落電化
          10-49
        • 10-4-2-2
          ハイブリッド村落電化(1988年~1993年)
          10-51
        • 10-4-2-3
          独立分散戸別電化(1992年~1994年)
          10-51
        • 10-4-2-4
          水ポンプ、浄化、給水(1992年~2001年)
          10-52
        • 10-4-2-5
          通信電源(1990年~1998年)
          10-52
        • 10-4-2-6
          計画・人材育成(1995年~1997年)
          10-53
        • 10-4-2-7
          民生向上村落電化(1995年~2000年)
          10-54
        • 10-4-2-8
          その他
          10-54
      • 10-4-3
        その後のODA案件期(1998年~2005年)
        10-57
      • 10-4-4
        協力市場開拓期、人材育成啓蒙期(2005年~)
        10-59
      • 10-4-5
        無償資金協力案件
        10-65
      • 10-4-6
        有償資金協力案件
        10-67
      • 10-4-7
        協力案件のまとめ
        10-69
      • 10-4-8
        太陽光発電を通じたODAと中小企業との係わり
        10-74
        • 10-4-8-1
          協力準備調査(BOPビジネス連携促進)
          10-74
        • 10-4-8-2
          中小企業海外展開支援会議
          10-75
        • 10-4-8-3
          JICAの中小企業海外展開支援体制整備
          10-77
      • 10-4-9
        太陽光発電の研修事業
        10-81
        • 10-4-9-1
          研修スキーム
          10-81
        • 10-4-9-2
          課題別研修
          10-81
        • 10-4-9-3
          太陽光発電に係る研修コース
          10-82
  • 終わりに想うこと
    終-i
  • ~付録~
    • 付録-1
      太陽光発電の歴史 年代記
    • 付録-2
      索引