トップ調べ方案内経済・産業産業情報ガイドアジアの経済・産業>タイの経済・産業について調べる

タイの経済・産業について調べる

 

1.経済事情全般

1-1.日本語資料

  • 『タイ国経済概況』国立国会図書館の所蔵情報へのリンク(盤谷日本人商工会議所 隔年刊 【Z41-1913】)
    タイ経済の最新状況を詳しく調べるのに便利な資料です。全13章からなり、タイの自然・地理・文化、政治、マクロ経済、貿易・国際収支、財政金融、経済政策、外国投資、労働・賃金、産業動向、インフラストラクチャー、経済技術協力、地域経済交流について、多くの統計データを交えながら解説しています。特に本書の中心をなす「産業動向」の章は、農業、畜産業、林業、水産業、鉱業、食品加工産業、繊維産業、電気・電子機械産業、自動車産業、オートバイ産業、鉄鋼産業、化学工業、建設業・不動産業、小売業、商業銀行、リース産業、証券業、保険業、観光、メディア、外食産業、Eコマース、物流、中小企業政策に分けて説明しています。
  • 『タイ経済の基礎知識』国立国会図書館の所蔵情報へのリンク(若松勇, 助川成也編著 日本貿易振興機構 2015 【DC237-L2】)
    タイ経済に関する基礎的な事項とビジネスのための実務情報を収録する資料です。タイの政治・経済状況、経済政策、主要産業動向、消費市場、投資環境、メコン地域開発の現状について解説しています。また、会社設立手続き、税制、雇用・労務管理、ビザ・ワークパーミットの取得方法などタイ進出のための実務情報を掲載しています。
  • 『タイ. 2013/14年版』国立国会図書館の所蔵情報へのリンク(ARC国別情勢研究会 2013 【DC237-L1】)
    世界48か国について発行されているARCレポート(新装版)の1巻です。政治・社会情勢、経済動向、貿易・投資動向、経済・貿易政策と制度、対日関係、産業動向、市場環境、基礎データについて図表を交えながら解説しています。タイ情勢の概略を調べるのに適しています。
  • 『タイ中進国の模索』国立国会図書館の所蔵情報へのリンク(末廣昭 岩波書店 2009 【GE561-J19】)
    1988年から2009年までのタイの政治、経済、社会を解説しています。特に第2章「経済拡大、バブル、そして通貨危機」では、1988年から始まる経済ブーム、1993年以降に顕在化したバブル、1997年の通貨危機について論じています。なお、この資料は『タイ : 開発と民主主義』国立国会図書館の所蔵情報へのリンク(末廣昭 岩波書店 1993 【GE561-E41】)の続編にあたります。
  • 『バンコク週報 = Weekly Bankok shuho : タイの総合ビジネス情報紙』国立国会図書館の所蔵情報へのリンク(Bangkoku Shuho International Co., Ltd 週刊 【Z98-17】)
    バンコクで刊行されている日本語新聞です。タイと周辺諸国のビジネス・経済・政治・社会分野の記事を掲載しています。ウェブ版のバンコク週報外部サイトへのリンクでも、経済分野の記事の簡略版を読むことができます。
  • 日本貿易振興機構(JETRO)国・地域別情報―タイ外部サイトへのリンク(http://www.jetro.go.jp/world/asia/th.html)
    日本貿易振興機構(JETRO)が提供する世界のビジネス情報についてのサイトです。ビジネスニュース・レポート、基本情報、統計外部サイトへのリンクタイへの輸出外部サイトへのリンクタイへの進出外部サイトへのリンクに関する情報を掲載しています。

1-2.英語資料

  • Country Report. Thailand国立国会図書館の所蔵情報へのリンク(Economist Intelligence Unit 季刊 【Z51-R168】)
    英国の経済週刊誌"The Economist"の調査部門による雑誌です。タイの政治、経済の最新動向と将来見通しを、図表を交えながら概説しています。
  • Thailand - World Bank外部サイトへのリンク(http://www.worldbank.org/en/country/thailand)
    世界銀行ウェブサイト内のタイのページです。Thailand economic monitor外部サイトへのリンクDoing Business外部サイトへのリンクなどが掲載されています。研究成果一覧外部サイトへのリンクのページも用意されています。

 

2.統計

2-1.日本語資料

  • 『タイ経済・産業データハンドブック』国立国会図書館の所蔵情報へのリンク(アジア産業研究所 [編] 年刊 【Z3-3295】)
    タイ政府からの提供資料をもとに作成された資料です。「タイ経済動向」「産業動向」「インフラストラクチャー」「地方社会経済指標」の4編からなります。特に第1編「タイ経済動向」は消費・投資、物価・家計、国際取引、財政、通貨・金融、資本資料、労働市場などに関するデータを、第2編「産業動向」は農業、鉱業、製造業、建設・住宅産業、卸小売業、観光産業、広告・映画産業に関するデータを収録しています。

2-2.英語資料

  • National Statistical Office of Thailand外部サイトへのリンク(http://www.nso.go.th/)
    タイ国家統計局のウェブサイトです。英語版のページ外部サイトへのリンクでは、画面左側のStatistical Themesからは、経済、産業、IT普及状況、農業・漁業に関する統計データを見ることができます。
  • Statistical yearbook Thailand国立国会図書館の所蔵情報へのリンク(National Statistical Office 年刊 【Z61-C50】)
    タイ国家統計局が刊行する総合統計年鑑です。タイ語、英語併記。人口・住宅、労働、教育・宗教、保健、社会保障、ジェンダー、家計、訴訟・犯罪、国民所得、農林水産業、鉱工業、エネルギー、貿易、運輸、郵便・通信・情報通信技術、観光、金融、財政、物価、特許・商標、その他経済統計、天然資源・環境に関するデータを収録しています。
  • The 2012 business and industrial census : basic information : whole kingdom国立国会図書館の所蔵情報へのリンク(Economic and Social Statistics Bureau, National Statistical Office 2012 【DT331-P13】)
    タイ語・英語併記。2012年商業・工業センサスの結果をもとに、タイの商業、サービス業、製造業の事業所について業種、事業所形態、従業者規模、外資比率別の事業所数および従業者数を収録しています。7巻からなり、本書のほか、バンコク編国立国会図書館の所蔵情報へのリンク【DT331-P19】、首都圏編国立国会図書館の所蔵情報へのリンク【DT331-P15】、中部編国立国会図書館の所蔵情報へのリンク【DT331-P14】、北部編国立国会図書館の所蔵情報へのリンク【DT331-P16】、東北部編国立国会図書館の所蔵情報へのリンク【DT331-P17】、南部編国立国会図書館の所蔵情報へのリンク【DT331-P18】の各巻があります。
  • Household socio-economic survey.Whole kingdom国立国会図書館の所蔵情報へのリンク(National Statistical Office 年刊 【Y745-ZS-106】)
    タイ語・英語併記。タイの全国の世帯の月間平均収入・支出額、負債額などのデータを収録しています。6巻からなり、本書のほか、バンコク首都圏編国立国会図書館の所蔵情報へのリンク【Y745-ZS-101】、中部編国立国会図書館の所蔵情報へのリンク【Y745-ZS-102】、南部編国立国会図書館の所蔵情報へのリンク【Y745-ZS-103】、東北部編国立国会図書館の所蔵情報へのリンク【Y745-ZS-104】、北部編国立国会図書館の所蔵情報へのリンク【Y745-ZS-105】の各巻があります。

  統計資料については、リサーチ・ナビの統計の調べ方(東南アジア)もご参照ください。

 

3.貿易・投資

  • 『タイの投資環境』国立国会図書館の所蔵情報へのリンク(第3版 (一部改訂) 国際協力銀行産業ファイナンス部門中堅・中小企業担当 2012 【DE151-J531】)
    前半の総論編は22章からなり、投資動向、関連法規、税制、金融制度、労働事情などについて解説しています。後半の各論編では、バンコク周辺、タイ中部、タイ北部など5つに分けて工業団地の概要を説明しています。国際協力銀行のウェブサイトでも『タイの投資環境』外部サイトへのリンクの本文を見ることができます。
  • 『タイの投資・M&A・会社法・会計税務・労務』国立国会図書館の所蔵情報へのリンク(久野康成公認会計士事務所, 東京コンサルティングファーム, KS International 著 ; 久野康成 監修 TCG出版 2013 【DE151-L63】)
    タイのビジネス展開に必要な情報をまとめた資料です。日系企業の進出状況、事業拠点の特徴、タイの株式会社の概要、租税の体系や労働環境等、投資環境、会社 法務、税務、会計制度、労務に至るまで、図表を示しながら解説しています。章ごとに参考文献、付録として日本とタイとの租税条約と租税に関する議定書、巻末には索引を付しています。
  • 「タイのレンタル工場」外部サイトへのリンク(日本貿易振興機構 2012)
    開発事業者47社についてウェブサイトURL、資本金、設立年月、連絡先などの基本情報を収録するとともに、各事業者が建設したレンタル工場の交通アクセス、地盤、電力・水道インフラ、月額賃借料・共益費、建設年月などをまとめています。
  • 『タイ国工業団地調査報告書』国立国会図書館の所蔵情報へのリンク(日本貿易振興機構バンコクセンター 2011【DL321-J21】)
    32工業団地、2レンタル工場について、設立年、ウェブサイトURL、住所、開発者などの基本情報、営業所の住所・担当者、分譲・開発状況、電力・水道・通信・道路インフラ、交通アクセス、入居企業名などを収録しています。日本貿易振興機構ウェブサイトでも『タイ国工業団地調査報告書』外部サイトへのリンクの本文を見ることができます。

 

4.業種別の動向

4-1.金融

  • State Bank of Thailand外部サイトへのリンク(https://www.bot.or.th/)
    タイ中央銀行のウェブサイトです。英語版のページ外部サイトへのリンクではトップページ上部Statistics外部サイトへのリンクより、金融統計データを見ることができます。また、Reports外部サイトへのリンクより、年次報告書などの本文を見ることができます。

4-2.サービス業

  • 「タイにおけるサービス産業基礎調査」外部サイトへのリンク(日本貿易振興機構 2011)
    流通・小売、外食、ヘアサロン・スパ・美容クリニック、インターナショナルスクール・学習塾・語学学校、運送、建設の各産業について、市場規模、主要企業とそのシェア、最近の市場動向、市場の課題と展望、外資に対する規制・法的制約をまとめています。

4-3.自動車

4-4.通信・IT

  • 『アジア情報化レポート. タイ』国立国会図書館の所蔵情報へのリンク(国際情報化協力センター編 年刊 【Z71-N755】)
    タイにおける情報化政策・法制度、情報化の動向、官民の情報化関連機関、ハードウェア・ソフトウェアの産業・市場について、多くの図表を交えながら解説しています。

4-5.繊維・アパレル

4-6.食品

4-7.農林水産業

4-8.映画・音楽・アニメ・出版

  • 「タイのコンテンツ市場調査」外部サイトへのリンク(日本貿易振興機構 2013)
    映画、テレビ、音楽、アニメ、漫画、出版の各市場について、市場規模、主要企業とそのシェア、最近の市場動向、市場の課題と展望、売れ筋作品、外資に対する規制・法的制約を解説しています。
  • 国立国会図書館
  • NDL-OPAC 国立国会図書館蔵書検索・申込システム
  • 国立国会図書館サーチ
  • 国立国会図書館デジタルコレクション
  • ひなぎく
  • レファレンス協同データベース
  • 本の万華鏡