トップ調べ方案内経済・産業産業情報ガイドサービス業教育産業>教育産業について調べるには(統計・名鑑・インターネット情報源等)

教育産業について調べるには(統計・名鑑・インターネット情報源等)

ここで取り上げる教育産業とは、日本標準産業分類外部サイトへのリンクの小分類823「学習塾」に該当するものです。小・中・高校生を対象とした学習塾・進学塾および予備校が対象です。専門学校や専修学校、私立小・中・高等学校は含みません。なお、外国語会話学校やカルチャーセンターなど、日本標準産業分類の小分類824「教養・技能教授業」に含まれる業種、細分類8216「社会通信教育」に含まれる通信教育は対象とします。

教育産業について調べるための資料には、以下のようなものがあります。
【 】内は当館請求記号です。請求記号が記載されていないものは、版によって請求記号が異なります。国立国会図書館オンラインでタイトルを入力して検索してください。

 

目次

1. 統計資料、名鑑類、調査・レポート等
2. 専門雑誌
3.国立国会図書館オンラインで検索するには
4. インターネット情報源

 

1. 統計資料、名鑑類、調査・レポート等

  • 『学習塾白書』国立国会図書館の所蔵情報へのリンク(私塾界(全国私塾情報センター) 年刊 【Z71-V78】)
    学習塾業界の動向全般をまとめています。市場規模、事業所数などの統計データや全国学習塾の売上ランキング、学習塾企業データ、都道府県別の塾業界の現況、全国の学習塾団体一覧が掲載されています。(目次
  • 『塾・予備校』(産学社 年刊)
    学習塾・予備校業界について解説しています。主要企業の沿革・特徴・企業動向などを解説するほか、巻末に売上高や事業内容などの企業データが掲載されています。
  • 『子供の学習費調査報告書』国立国会図書館の所蔵情報へのリンク(文部科学省生涯学習政策局 隔年刊 【Z41-3326】)
    子どもの学校教育・学校外活動に支出した経費を調査しています。幼稚園、小学校、中学校、高等学校の学校種別や学年別ごとの学習塾費、家庭教師費がわかります。文部科学省ホームページ内子供の学習費調査外部サイトへのリンクに掲載されています。
  • 『私塾・私学・企業教育ネット要覧』(全日本学習塾連絡会議 年刊)
    学習塾関係の各種業界団体に加盟する企業の名鑑です。「全国主要私塾団体会員名簿」、「全国私塾団体役員名簿」などが掲載されており、全国の学習塾の所在地・連絡先がわかります。(目次例: 第16集 (平成28年度)
  • 『こども市場総覧』(ボイス情報 隔年刊)
    学習塾から玩具・娯楽まで、子ども関係の各種産業の市場動向をまとめています。学習塾の現状と将来展望について図表を交えて解説しており、学習塾の市場規模推移や教育関連企業の業績推移などを調べることができます。(目次例: 2013
  • 『日本子ども資料年鑑』国立国会図書館の所蔵情報へのリンク(KTC中央出版 年刊 【Z41-5661】)
    教育産業の基礎となる子どもの身体発育、学力、いじめなど子どもに関するデータをまとめています。(目次
  • 『教育ICTの市場動向と教育ソリューション最新動向』(シード・プランニング 1-2年に1回刊)
    教育用タブレット、電子黒板、デジタル教科書、関連サービスの市場動向が掲載されています。(目次例:2015
  • 『エデュケーションマーケット』(富士キメラ総研 隔年刊)
    国内の教育現場におけるサービスや情報システム、ICT関連機器の動向をまとめています。遠隔授業/講義システム、電子黒板、ビジネスプロジェクターの市場動向が掲載されています。また、代表的メーカーとベンダーについて国内販売動向、今後の展開を調査しています。(目次例: 2015

 

2. 専門雑誌

  • 『月刊私塾界』国立国会図書館の所蔵情報へのリンク(私塾界全国私塾情報センター 月刊 【Z7-2401】)
    学習塾業界の専門誌です。業界動向や企業動向が掲載されています。全国私塾情報センター外部サイトへのリンクホームページ内「月刊私塾界」に、最新号および過去数年分の記事の見出しが掲載されています。

3.国立国会図書館オンラインで検索するには

ここに紹介する以外の資料は、国立国会図書館オンラインで検索することができます。タイトルや編者・出版社名に含まれるキーワードから探してください。キーワードには「学習塾」、「予備校」などがあります。

ここでは、国立国会図書館分類表(NDLC)による分類や国立国会図書館件名標目表(NDLSH)による件名から検索する代表的な方法を紹介します。

  • 分類
    これらの分類記号に、必要に応じてキーワードを追加して検索します。
  • 図書
    進学(日本) FB35
  • 雑誌
    教育 ZF1
  • 件名
    「教育産業」、「学習塾」、「予備校」、「社会教育 -- 日本」などが代表的な普通件名として挙げられます。

    Web NDL Authorities(国立国会図書館典拠データ検索・提供サービス)の分類記号検索において「NDLC」を選択し図書の分類として紹介する「FB35」で検索をすると、教育産業に関するそのほかの普通件名も探すことができます。

 

3. インターネット情報源

  • 全国学習塾協会外部サイトへのリンク
    「インフォメーション」のページに、業界のニュースや各種調査の結果が掲載されています。「協会案内」のページに、「正会員名簿」が掲載されています。
  • 全日本私塾教育ネットワーク外部サイトへのリンク
    「広報バックナンバー」のページに、塾に関する情報を掲載した『私塾ネット広報』が掲載されています。「会員塾」のページに、全国の会員塾の所在地・連絡先などが掲載されています。
  • 全国予備学校協議会外部サイトへのリンク
    「加盟校紹介」のページに、全国の加盟予備校の所在地・電話番号が掲載されています。
  • 社会通信教育協会外部サイトへのリンク
    文部科学省認定社会通信教育実施団体を会員とした通信教育に関する業界団体のホームページです。「加盟団体」で会員の教育団体や各団体で開設している講座を調べることができます。
  • 全国産業人能力開発団体連合会外部サイトへのリンク
    資格や技能検定などの講座に関する業界団体のホームページです。「About US」の「会員一覧」で全国の加盟教育機関を調べることができます。
  • 日本イーラーニングコンソシアム(eLC)外部サイトへのリンク
    e-ラーニングに関するNPO法人のホームページです。「調査報告」、「用語集」、「会員一覧」が掲載されています。e-ラーニングに関するニュースも掲載されています。

 

関連する「調べ方案内」へのリンク」

 

  • 国立国会図書館
  • 国立国会図書館オンライン
  • 国立国会図書館サーチ
  • 国立国会図書館デジタルコレクション
  • ひなぎく
  • レファレンス協同データベース
  • 本の万華鏡
  • 参考書誌研究