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[アーカイブ] 土壌汚染について調べる

この記事は2013年7月30日で更新を停止しました。

内容確認日:2013年3月29日

■土壌汚染について調べるための参考図書(【  】内は当館請求記号です。)


1. 基礎知識

●『環境ハンドブック』(産業環境管理協会 2002.10 【E2-H1】)国立国会図書館の所蔵情報へのリンク
 「3章 土壌・地下水」(pp.212-250)で、土壌・地下水汚染問題が解説されています。「土壌・地下水汚染とは」、「土壌・地下水汚染の特徴と汚染状況」、「土壌・地下水汚染の調査」、「土壌・地下水汚染対策」の4節で土壌・地下水汚染について総合的に解説されています。

●『環境大事典』(工業調査会 1998.12 【E2-G144】)国立国会図書館の所蔵情報へのリンク
 環境問題に関する事典です。環境問題を分野ごとの項目に分け、その中で重要なキーワードを抽出して解説しています。「理・工学編」の「2.5 土壌汚染」(pp.525-564)では、土壌汚染に関する様々なキーワードの解説が掲載されています。六価クロムやカドミウムなどの汚染物質、表層調査・ボーリング調査などの技術用語、土壌環境基準・廃棄物処理法などの法規制などがキーワードとして取り上げられています。

●『イラストでわかる土壌汚染』(山海堂 2007.3 【NA217-H1378】)国立国会図書館の所蔵情報へのリンク
 土壌汚染に関する情報を総合的にかつ分かりやすく解説している資料です。「第1章 土壌汚染とは何か」、「第2章 土壌汚染の歴史」、「第3章 土壌汚染と健康」、「第4章 土壌汚染と土地評価」、「第5章 土壌汚染と企業責任」、「第6章 土壌汚染と法律」、「第7章 土壌汚染の調査技術」、「第8章 土壌汚染の対策技術」、「第9章 土壌汚染の調査・対策の進め方」の全9章から成ります。イラストを多く取り入れ、知識が無くても分かるように説明がなされているので、土壌汚染について調べる際、最初に参照する入門書として利用できます。


2. 対策技術

●『環境アセスメントの技術』(中央法規出版 1999.8 【NA217-G635】)国立国会図書館の所蔵情報へのリンク
 平成11年6月に施行された環境影響評価法に基づく環境影響評価の技術マニュアルを示した資料です。「第13章 土壌汚染の調査・予測・結果」(pp.713-735)では、土壌汚染の概説、調査手法、環境影響の評価方法などを掲載しています。

●『地下水・土壌汚染の基礎から応用: 汚染物質の動態と調査・対策技術』(理工図書 2006.8 【NA217-H1224】)国立国会図書館の所蔵情報へのリンク
 過去に日本地下水学会の学会誌『地下水学会誌』【Z15-140】国立国会図書館の所蔵情報へのリンクに掲載された土壌・地下水汚染関連の記事を整理し、最新トピックスや基礎知識をコラムとして追加した上でまとめた資料です。計12章から成り、近年話題となっている地下水・土壌汚染に関する環境リスク評価や汚染の対象物質である揮発性有機化合物や硝酸性窒素、重金属の地下環境中における動態、それらの汚染浄化技術のほか、海外における砒素汚染問題や廃棄物に関わる汚染問題についても解説しています。

●『廃棄物・土壌汚染・アスベスト対策技術ガイド. 2007』(環境新聞社 2007.4 【NA217-H1433】)国立国会図書館の所蔵情報へのリンク
 廃棄物・土壌汚染・アスベスト対策のための最新技術やサービスを紹介しています。土壌汚染についてはpp.57-63で5点の製品を紹介しています。技術やサービスの概要を写真や図で詳しく説明しているほか、開発企業の問い合わせ先も掲載しています。また、「土壌汚染関連資料(pp.65-72)」では、企業向けに行った土壌・地下水汚染に関するアンケートの集計結果を掲載しています。

●『土壌・地下水汚染 : 循環共生をめざした修復と再生』(オーム社 2006.5 【NA217-H1096】)国立国会図書館の所蔵情報へのリンク
 主に廃棄物の不法投棄を原因とする土壌・地下水汚染について、修復と再生をキーワードに解説しています。土壌汚染の現状に関する基礎知識から、その調査・解析・対策方法までの一連のプロセスが分かるようになっており、廃棄物による土壌汚染に関する総合的な知識を得ることができます。


3. 調査報告書類

●『環境負荷物質対策調査(土壌汚染対策に関する自主取組状況調査)報告書』(産業環境管理協会 2005.12 【NA217-H1201】)国立国会図書館の所蔵情報へのリンク
 企業の土壌汚染対策の自主取組み状況調査の報告書です。調査は製造業を中心とする1,001の事業所に対して行われ、384件の回答を得ています。質問事項はISO14001の認証状況や自社で土壌汚染対策の実施状況、土壌汚染対策を行う上での課題や要望など多岐に渡ります。

●『土壌汚染調査・対策技術検討調査 : 平成17年度土壌汚染調査対策手法等検討調査 : 報告書』(土壌環境センター 2006.3 【NA217-H1328】)国立国会図書館の所蔵情報へのリンク
 土壌汚染の調査や対策に関わる技術的な課題を明らかにするために行われた調査の報告書です。土壌汚染の調査や対策手法について、最新の技術動向を把握した上で、新たに浮き彫りとなった今後の課題を提唱しています。課題としては、「都道府県等の第4条調査命令発令にあたって把握しておくべき情報、事前調査事項等」や「揮発性物質調査の際、土地所有者等が行うボーリング調査の深度方向及び帯水層の底の確認手法」などが挙げられています。

●『土壌汚染を巡る企業の対策・対応のあり方報告書. 平成18年度』(野村総合研究所 2007.3 【NA217-H1577】)国立国会図書館の所蔵情報へのリンク
 土壌汚染問題について、民間主導による自主的取組の促進、操業・廃業・土地取引など場面に応じた土壌汚染対策の推進、土壌汚染に係るリスクの可視化・分担・軽減という3つの方向性を念頭に解決策を検討した調査の報告書です。冒頭で日本における土壌汚染の実態と土壌汚染対策法の施行状況を分析し、その上で企業がどのように対応するべきかを提示しています。

4. インターネット情報源

社団法人土壌環境センター外部サイトへのリンク(http://www.gepc.or.jp/)
国内外の土壌汚染に関する調査研究を行っている団体のホームページです。土壌汚染事業に係る用語集外部サイトへのリンクでは、土壌汚染対策法の法令条文に出てくる用語を調べることができます。

水・土壌・地盤環境の保全>土壌関係外部サイトへのリンク(環境省ホームページ内)
 「土壌汚染対策法の施行状況及び土壌汚染調査・対策事例等に関する調査結果」外部サイトへのリンクなどの環境省が行った調査の報告書を閲覧できるほか、都道府県知事認定の浄化施設や指定調査機関の一覧、土壌汚染に関する政策などの概要を掲載しています。

パンフレット「土壌汚染対策法のしくみ」外部サイトへのリンク(環境省ホームページ内)
環境省が一般の方向けに作成した土壌汚染対策法についての解説です。

土地取引に有用な土壌汚染データベース外部サイトへのリンク(国土交通省土地・建設産業局) (http://tochi.mlit.go.jp/?post_type=secondpage&p=5900)
 土地取引を円滑に行うための、土壌・地下水汚染に関する様々な情報をまとめているサイトです。土地利用履歴、自然由来特定物質情報、地下水等に関する情報、土壌汚染法に基づく区域の指定等情報、土地汚染対策事例情報、土壌汚染地の土地取引に関する係争事例情報、土壌汚染等の取引円滑化や有効活用の促進に関する調査事例等を掲載しています。



その他の環境問題に関するコンテンツへのリンク
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